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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
２００３年 ＮＨＫは、韓国ドラマ『宮廷女官チャングムの誓い』を放送した。
この後、韓流ドラマが日本のテレビで湯水のように流れ始めた。
同時に、歴史的事実の少ない、架空話に近い、朝鮮歴史劇がまことしやかに放送され始めた。
テレビ朝日は、満州国皇帝・愛新覚羅溥儀の弟と侯爵令嬢・嵯峨浩との結婚を物語としたドラマ『流転の王妃・最後の皇弟』を放送した。
日本全国で韓流ブームが起き、韓国ドラマが日本のテレビで放送され、韓国人歌手が日本の歌番組に出演するようになった。
ローンスター事件。サムスンは、法を超越し、罪に問われる事は無い。
イギリス連邦加盟国のキリバス議会は、韓国の遠洋漁船の韓国人船員が入港する度に酒場で暴れ、売春行為を繰り広げる事に激怒して韓国船舶碇泊禁止処置を発表した。
韓国戦によっては、幼い少女を乗せて未成年売春をさせている事をしり、モラル無き性衝動に呆れ果てた。
中国やタイなどを旅行する日本人観光客による買春が、国際問題となっていた。
中国の珠海で、買春行為を行ったとして日本人観光客が大量に検挙された。
タイやフィリピンから多くの女性が、「日本には大金が稼げる良い働き口がある」と騙されて日本に連れられて来て風俗で働かされていた。
日本人男性達は、売春をさせてくれる外国人クラブやパブに殺到していた。
アメリカ国務省は、２００４年に「人身売買に関する年次報告書」を発表して、風紀が乱れている日本を監視対象国リストに加えた。
従軍慰安婦問題が出たのは、アジア人女性を性欲の捌け口としか見なさなかった傲慢な人種差別的日本人の自業自得と言うしかなかった。
日本人とは生まれ付き、一年中発情期のように性欲が強く、理性で制御できない身体の性衝動を解消する為に見境がない。
日本男子の海外旅行の主要な目的は、買春ツアーとされた。
事実。日本人男性は美人で若い女性に弱くいとも簡単に騙される為に、女性トラブルに巻き込まれる事が多い。
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盧武鉉大統領は、前年２月２２日に島根県議会が「竹島の日」条例を可決した事に激怒して、対抗策を命じた。
「日本による歴史や領土問題の歪曲に対抗する為の政策を研究する機構を設立せよ」
教育省傘下に、教育省と外務省のスタッフが出向する東北アジア歴史財団が設立された。
東北アジア歴史財団は、政策立案、歴史教育の充実、他国でのロビー活動を三本柱として、日本国内で親韓派を拡大育成する為に好ましい団体や個人に活動資金を提供した。
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２月１３日 朝鮮日報「日本の６７１倍も偽証が氾濫する韓国の法廷 韓国人は世界一の嘘吐き民族」
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３月 マスコミ各社は、被害者の話が聞けなけれ様では真実が報道できないとして、取材規制を解除する為に報道協定の解消を求めた。
家族会と救う会は、北朝鮮に人質となっている拉致被害者の家族と生死不明の拉致被害者の命に関わるとして反発した。
左翼・左派系マスコミは、一時帰国との約束で帰国しのだから拉致被害者５名を北朝鮮に戻すべきであると主張し、残りの拉致被害者は北朝鮮の説明通りに既に死亡していると報じた。
一部の大手新聞社も、北朝鮮の嘘の証拠と真実とし、拉致被害者に不利になりそうな記事を掲載した。
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４月 国連人権委員会。日本代表は、北朝鮮による日本人拉致事件の解決を求める決議案を提出した。
反日派中国共産党政府代表や反日的日本人等のロビー活動によって、多くの国が反対票を投じて否決した。
幾つかの国連機関は、中国共産党政府や韓国に支配されて反日的であった。
問題は、国際的反日世論包囲網に積極的に協力する反天皇反日的日本人の存在である。
反天皇反日的日本人は、日本の利益に成る為ではなく、不利益に成る事のみに精力的に活動している。
４月６日 ニセ有栖川事件。有栖川宮をなのる男は、東京のカナダ大使館の地下で結婚式を挙げた。
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中頃 ブッシュ大統領は、核開発停止を口で言いながら止めようとしない北朝鮮に業を煮やし、最終的に金正日排除のクーデターを誘発させる「５０３０計画」を承認した。
アメリカ空軍は、レーダーで捕捉できないステルス戦闘爆撃機を日本のアメリカ軍基地から北朝鮮上空に飛ばし、急降下や急上昇を繰り返して「何時でも最高指導者を攻撃できる」というデモンストレーションを行った。
アメリカ空軍機の北朝鮮領空侵犯は、金正日本人に対してというより、北朝鮮指導部や北朝鮮軍首脳部の穏健派に対して金正日排除のクーデターを誘発させる脅し脅迫心理戦であった。
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８月２５日 日本弁護士連合会は、日本政府に対して関東大震災人権救済申立事件人権救済勧告を提出し、朝鮮人虐殺の真相を究明して犠牲者の名誉を回復し謝罪を行うべきだと要請した。
マルクス主義的有識者は、日本と天皇が戒厳令を敷いた事が原因であったとの調査結果を発表した。
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９月１７日 上海で政府公認の「日本のアジア侵略・戦争責任問題国際シンポジウム」が開催され日本から多数の弁護士や教育関係者が参加した。
日本の教育界は、先の戦争を馬鹿げた戦争であっという認識を持ち、愛国心で国家、社会、家族を守る事は罪悪とし、中国を初めとしたアジア諸国の国民感情に配慮して子供の教育を進めている。
９月２４日 北朝鮮代表団は、国連で「日本による虐殺と、拉致された日本人数人の死を比べる事ができるか」と演説した。
北朝鮮は、日本人支援者の協力を得て拉致問題を消滅させようとしていた。
一部の日本人は、「拉致は右翼のでっちあげ」と主張して北朝鮮を擁護した。
その頃、北朝鮮国内では４００万人以上の貧困層が餓死し、２００万人以上が反共産主義者として処刑され、２０万人以上が反革命派として強制収容所に入れられ飢えと病気と重労働で死ぬまで劣悪な環境下に置かれている。
金日成「反乱が起きたら全部殺せ。餓死者は死なせておけばよい。私には２，１００万全員の朝鮮人民が必要なのではなく、１００万の党員がいればよい」
日本は、戦争責任・戦後賠償の一環として国内不況にも拘らず、数千億円の国民の血税を無償援助した。
しかし、政治家は外為法違反で送金された金を朝鮮総連などから政治献金として得、企業の一部は軍事転用可能な機材を平和目的と虚偽報告でココム違反を犯してませも輸出する事で利益を得た。
志なき政治家や官僚は、金儲けと自己保身の為に国土の保全と国民の安全を捨て、反戦平和の大義で自己防衛の国防を縮小もしくは廃止するべく国政を誘導している。
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１２月３日 東亜日報「『オピニオン・ウソ天国』ウソの上手な国民を作る事が、国家の競争力を高める道だと勘違いしているようだ。……国全体が、ウソ発見器も通じない良心マヒ者を育てる土壌になっている」
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２００４年 韓国政府は、売春天国の汚名を返上する為に性売春特別法を施行して、犯罪組織による売春婦を取り締まった。
ただし、アメリカ軍兵士相手の半官民的慰安所「基地の」の慰安婦は対象外とした。
料金は２０分１０万ウォン（約９，５００円）であったが、ギャラは女性と店の折半で、女性が受け取るのは５万ウォンであった。
韓国に於ける性風俗は、巨額な金が動く一大産業である。
売春婦や関係者は、法律を撤廃しないと生活できなくなるとして反対デモを行った。
売春婦になる女性は、後を絶たず、貧しさ故、借金の返済の為、売春が好きで、犯罪者にさらわれた、恋人に騙された、家族に売られた、などなど様々な理由がった。
そして、彼女らには日本人女性の様な後ろめたさの恥じらいは持っていなかった。
自民党政府は、皇室典範に関する有識者会議を設置した。議論は、皇統変革につながる女系容認論に傾いていた。
日本における韓国人売春婦は、約５万人で、東京と大阪で荒稼ぎしている。
アメリカでは３万人の韓国人売春婦が商売をし、ロサンゼルスでは市内の売春婦の９０％が韓国人女性と言われている。
更に売春の手段が巧妙になり、警察の取り締まりをすり抜けている為に、韓国人売春婦の実数は不明とされている。
韓国人女性は、韓国人と言う事がバレないように、尋問されたら日本人と答えている。
一部の外国では、日本人女性の性風俗は淫靡に乱れているとの評判が立ち、金を払えばセックスをさせてくれるとの噂が立っている。
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国際原子力機関（ＩＡＥＡ）は、調査で韓国が２０００年にウラン濃縮実験を嘘をついて進めていた事実を知るや、１７年まで韓国の原子力発電所を監視下に置いた。
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２月 韓国国会は「親日・反民族行為真相糾明特別法案」を成立させて６０年以上前の対日協力者を売国奴として糾弾した。
韓国政府は、竹島の海洋調査に反対する日本政府に対して「武力行使もありえる」と恫喝し、軍隊に対して島根県内の防衛庁施設への攻撃を検討するように極秘命令を出した
さらに、韓国内のアメリカ軍に対し「日本を米韓共通の敵として、仮想敵国にしよう」と要請した。
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５月２２日 第二回日朝首脳会談。平壌の大同江迎賓館で、小泉純一郎と金正日が会談した。
左翼・左派のマルクス主義者達は、北朝鮮政府の悪政で飢餓に追い込まれ困窮に苦しむ北朝鮮国民を救うべく、日本人拉致被害者の救出よりも国交正常化を訴えていた。
親北朝鮮派日本人にとって、餓死寸前にある北朝鮮人人民を救う事は、拉致された日本国民を救う事よりも重要な事であった。
政治家や外務省高官達も、犯罪として拉致された自国民の救出よりも日朝国交正常化を優先課題と考えていた。
現代日本の政治では、国民や国土を軍事力で守る事よりも、平和的な話し合いで近隣諸国との友好関係を築く事が重視されていた。
横田早紀江「日本は一体、国家なのか。国民を救うのが国の役割のはずなのに何故、救えないのか」
中山恭子「外務省の対北交渉は完全な敗北の連続です。本当に弄ばれている印象が強く持ちます。外務省には拉致被害者救出はできません。正確に言えば、それは外務省の仕事ではありませんし、彼等には海外で問題に巻き込まれた日本人を救出するという発想もありません」
反日的日本人にとっての大切な友人とは、日本人ではなく、中国人、韓国人、朝鮮人達である。
日本には他人よりも自分の事が最優先という考えが広がり、他人が死のうが不幸になろうが、自分ひとりが助かり幸福になる事にしか関心を示さない日本人が急増している。
北朝鮮は、外貨獲得として「遺骨ビジネス」を始め、アメリカに対して遺骨を引き渡すにあたって一人当たり数万ドルを要求していると言われている。
北朝鮮が日本から得た利益。
・２５万トンの食糧支援。
・１，０００万ドル（約１１億円）相当の医薬品。
・平壌宣言を厳守すれば経済制裁の発動をしない。
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１１月 中国原潜による日本領海侵犯事件。日本の政治家はもちろんマスコミも、明らかな主権侵犯はあったが、中国原潜がすでに領海の外に去ってから中国の国際法違反を声小さく抗議した。
現代日本の反戦平和市民団体は、国益より私益を優先し、国防の為に武器を持つ事は戦争につながるとして、自衛隊の廃止を求めている。
左翼・左派のマルクス主義者やキリスト教徒の教育者は、自衛隊を人殺しの訓練をする暴力機関として廃止を求め、自衛隊員の子供を人殺しの子供と差別し、父兄参観や運動会に参加する事を拒否した。
彼等は、侵略から武器を持って日本を守る事に猛反対している。
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