☱15〕16〕─1─皇太子裕仁殿下欧州外遊中暗殺未遂事件。東京市電運転手連続殺傷事件。朝鮮総督府爆弾事件。大正10年~No.32No.33No.34No.35 @ 

私たち、日本共産党の味方です

私たち、日本共産党の味方です

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 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 島国日本には、古代から、朝鮮や中国のスパイやテロリストや工作員が多く潜入していた。
 そして、日本を破壊しようとしている敵に協力する反天皇の裏切り者日本人も、古代から後を絶たなかった。
 現代日本でも、100名近い日本人が、朝鮮に拉致され、その幾人かが無惨に殺害された。
 左翼や左派などのマルクス主義者日本人は、北朝鮮が正式に認めるまで、警察当局が指摘していたにもかかわらず悪意の捏造として完全否定していた。
 同じ日本人でありながら、拉致された日本人の救出には興味を示さず、具体的な行動を取ることなく見殺しにしている。
 それが、現代の平和国家日本の実態ある。
 現代日本の知識層が、果たして、本気で、国家の将来を憂い、民族の明日を切り開く気があるのか、それは疑問である。
 言える事は、現代日本は、戦前の日本の様に、交戦権という国権を発動してまで、敵を殺して同胞を守る事はない。
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キリスト教朝鮮人テロリストによる裕仁皇太子暗殺計画(暗号名「冬のアゼリア計画」)
 1921年 反日朝鮮人は、朝鮮内で独立運動に敗北するや、キリスト教系と共産主義系に分裂した。
 キリスト教系は、上海フランス租界のキリスト教会に身を寄せて中国の支援を受け、朝鮮内のキリスト教会やミッション・スクールに賛同者を増やした。
 共産主義系は、満州に移ってソ連中国共産党の支援を受け、朝鮮愛の学生と農民や労働者に支持者を拡大した。
 李東輝は、上海派と高麗共産党を結成した為に、朝鮮独立軍での影響力を失った。
 釜山ゼネストなど、各地で労働争議や小作争議が頻発した。
 京城などの公立学校では民族主義的学生組織が結成され、さらに過激な社会主義研究サークルが密かに組織化されていた。
 ソ連軍は、モンゴル人内通者の手引きで中国領外モンゴルを武力占領し、モンゴル人共産主義者に中国からの分離独立を宣言させた。
 日本軍は、共産主義勢力が外モンゴルを新たな策動基地として拡大を図る事を警戒した。日本政府は、日本人共産主義者ソ連軍を引き入れ、国體を破壊するのではないかと恐怖した。
 朝鮮人共産主義者は、コミンテルンの指示と日本人共産主義者の協力を得て、反日派学生組織を結成し、釜山のゼネストと各地の小作争議を起こした。
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 3月〜9月 皇太子裕仁殿下欧州外遊中暗殺未遂事件(「冬のアゼリア計画」)。朝鮮人テロリストと反天皇派日本人らは、反日派中国人の手引きで、欧州訪問に向かう皇太子を香港において誘拐し殺害する計画をたてた。
 暗殺計画を察知した日本軍情報部は、間一髪で替え玉作戦を実施して難を逃れた。
 朝鮮人テログループは、共産主義者の支援を受けて絶えず皇太子暗殺の機会を狙った。
 天皇及び皇族警護の為の携行装備が、強化された。
 マルクス主義者は、国民を犠牲にしても天皇だけは守ろうとする非人道的行為であるとして、天皇制度批判を活発化させた。
 左翼や左派は、天皇よりも国民を守るべきだと反発した。
 皇太子は、欧州歴訪で、教皇を意識してバチカンのあるローマを訪問した。
 お召艦の艦長は、沖縄出身の漢那憲和少将であった。
 日本は、沖縄を差別していたわけではない。
 漢那憲和少尉「本県人が海に心をかけているのは一部の糸満はあるけれども、一般は冷淡で海を恐れること甚だしい」(明治34年8月3日)
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 春、カリフォルニアなど西部11州で、排日運動が盛り上がり、ワシントンに対して日本人の移民を完全停止させる法案の成立を求めた。
 議会は、民意の圧力で対日強硬政策を採用した。在日米国大使館は排日運動は両国の関係を悪化させると警告を発したが、日本在中のアメリカ大使には政治的影響力はなかった。
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 5月7日 京城日報「早大文科に花と咲く朝鮮女学生の群」 
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 6月3日 東京市電運転手連続殺傷事件。東京市電の運転手だった朝鮮人が7人を殺害、10人を負傷させる。
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 7月23日 毛沢東は、上海のフランス租界で開催された第一回中国共産党大会に参加しいた。参加者13名中、労働者は一人もいなかった。如何なる国の共産党においても、党幹部の主流は知識人であって労働者はなかった。
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 8月 司法省は三宅正太郎らが中心となり、「治安維持ニ関スル件」の法案を完成し、緊急勅令での成立を企図した。
 内務省は、内容に緊急性が欠けているとて反論した。
 8月18日 李根王世子と方子妃の間に、第一子晋王子が誕生した。
 日本側と親日派朝鮮は、日鮮融和の礎となるとして歓迎した。
 反日派朝鮮は、李氏王家の優秀な血脈が蛮族の血で汚されたと嫌悪した。
 一部の反日過激派は、民族消滅の元凶になるとして、普王子の殺害を計画した。
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 9月9日 東亜日報の社説は、朝鮮人渡航規制制度を、朝鮮人全体を無視し侮辱する制度であるとの批判記事を掲載した。
 日本企業の多くも、市場経済における競争力を付け、価格競争に負けない為に、安い労働力を確保するべく朝鮮人労働者渡航規制の撤廃を要求した。
 9月12日 朝鮮総督府爆弾事件。金元鳳らは、京城朝鮮総督府に爆弾が投げ込んで爆破し建物に被害を与えた。
 朝鮮人テロリストの破壊活動が活発化し、朝鮮総督府や日本政府と日本軍部は日本と朝鮮での警戒を強めた。
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 10月 特高警察は、早稲田など大学や専門専門学校に、多くの朝鮮人独立派が変名を使って潜入しているとの情報を掴んでいた。
 独立派朝鮮人は、独立運動の為に2万人以上の会員を集めるべく、極秘に朝鮮人留学生を勧誘していた。
 マルクス主義者日本人は、東大新人会など左派系革新組織を使って、反天皇の革命闘士にする為に日本人学生を集めていた。
 キリスト教会は、皇族や華族の子女を改宗させる為にサークル活動に勧誘した。
 戦争で生き残った高学歴知識人の多くは、戦後、反天皇反戦平和市民運動の中心的指導者となった。
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 11月 義烈団は、ソ連の支援を受けるべく、モスクワで開催される極東民族大会に韓族共産党として代表団を送った。
 朝鮮人テロリストと共産主義者は、反日として、天皇・皇族暗殺で手を組んだ。
 11月12日(〜22年2月6日) ワシントン会議。会議は、東アジアの新しい国際秩序の建設という美名のもとに、日本の単独対中投資を拘束する為の封じ込め策として開催された。
 アメリカは、反植民地主義から中国に同情的で、日英同盟が日本の大陸進出を容認していると反対した。
 イギリス外務省も、対米協調路線から日本との同盟がもはやイギリスに利益をもたらさないと分析し、日英同盟国際連盟の集団安全保障の理念にそぐわないと判断した。
 カナダは、アメリカの反日政策に同調して日英同盟に反対した。
 日本の内田康哉外相は同盟存続を外交方針としたが、幣原喜重郎駐米大使は同盟は時代遅れで寿命が尽きたと諦観した。
 イギリス海軍は、日本脅威論のもとでシンガポールの海軍基地の強化の軍事予算を要求した。イギリス軍は、アジア地域で、アメリカ軍同様に対日戦に備えた軍備強化を極秘に進めた。
 日本政府は、反軍国主義の世論を受け、海軍側の不満を退けて軍縮条約に同意した。日本外交の基本原則は、「祖国防衛」と「アジアの平和」であった。
 軍部は、政党政府の緊縮財政に従って師団を削減し、戦力の大幅縮小に同意した。
 軍隊は国民の支持を失い、軍人になる青年はいなかった。軍人は、税金泥棒と陰口をたたかれ、身分を隠し、肩身の狭い生活をしていた。
 グリスウォルド「(ウィルソン大統領は)休戦が成立してドイツから解放されると、全精力を集中して対日攻勢に転じた」(『米国極東政策史』)
 ワシントン会議の終了後、会議に出席した中国の北京政府は権力闘争の為に崩壊し、幾つかの軍閥政府と革命政府に分裂した。日本が危惧した、中国の内戦が再燃した。
 欧米列強は、中国の平和を回復させる処か、内戦を煽り、大量の武器を戦争当事者に輸出して巨額の富を得た。国際企業は、低価格のスプーンを1万本売るよりも、高価な重火器一門と数百発売る事に関心があった。
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 12月11日 九州日報「社会主義者と連絡ある花恥ずかしき鮮女捕わる」




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母と子におくる教科書が教えない日本の神話

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