☲10〕─1─昭和天皇御生誕日爆弾テロ事件。朝鮮人の日本への大量密航。最終的密航者数百万人。昭和7年~No.23No.24No.25 @ ⑤ 

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 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 日本軍は、親日派知日派朝鮮人等の情報で、昭和天皇暗殺を仕掛けたキリスト教朝鮮人テロリストの拠点が上海フランス租界内のキリスト教会にある事は知っていたが、フランス租界など欧米の租界を攻撃する事はできなかった。
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 昭和天皇は、平和を望み戦争を嫌い、平和貢献として戦争が始まれば早期戦争停止を望み、人道貢献としてポーランドユダヤ人難民救護・保護を望んでいた。
 昭和天皇は、反ユダヤではなく親ユダヤであった。
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 A級戦犯重光葵は、昭和天皇の意に適うように、第一次上海事変を早期で停戦できるように奔走していた。
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 靖国神社問のA級戦犯達は、人道貢献を実行し、平和貢献に心がけていた。
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 世界中が、昭和天皇ヒロヒト天皇)を嫌い死を望んでいた。
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 昭和天皇や皇族を守れるのは、日本民族日本人とくにナショナリスト民族主義者・国粋主義者)だけであった。
 故に、日本は世界を相手に1ヵ国で、味方もなく孤独に戦っていた。
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 昭和天皇を憎む韓国とイスラエルは、昭和天皇大喪の礼に弔問の特使を派遣しなかった。
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 アメリカのユダヤ人は、反天皇反日派が多数派である。
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 1932年1月28日 日本の戦争犯罪とされている、第一次上海事変が勃発する。
 軍国日本は、朝鮮人テロリストを庇うファシスト国家中国に対して制裁を加えるべく上海の中国軍を攻撃した。
 二度と国家元首昭和天皇の暗殺テロを起こさない為に、日本軍は中国を侵略した。
 日本軍約3万5,000人対中国軍6万人以上。
 各地で、中国共産党が組織した反日暴動が起きていた。
 国際世論やユダヤ系国際資本は、国家元首昭和天皇暗殺未遂事件に対する報復行為である事を認めず、戦争を始めた事のみで軍国日本を厳しく抗議した。
 上海租界には、無防備な日本人居留民約2万5,000人が反日運動おこなう中国人の中で生活していた。
 中国共産党などの抗日組織は、日本を戦争に追い込むべく挑発行為を繰り返し、各地で日本人居留民に暴行や強姦や殺人事件を行っていた。
 ウォール街ユダヤ人国際金融資本は、日本側の居留民保護と共産主義拡大防止を目的とした「自衛行為」であるという説明を認めず、反日を表明してアメリカの軍需産業と共に抗日中国を支援した。
 ユダヤ人資本家の多くが、戦争を始めた日本を非難し、反天皇反日本の行動を取り始めた。
 反日的国際世論は、日本の自衛権発動と正当防衛を否定し、日本側の弁明を一切認めず「天皇戦争犯罪」を追求した。
 パール・バック「中国人って素敵ですね。強くたくましく立派な人間なのですね」
 昭和天皇は、早期解決を条件に上海派兵を承認し、白川義則上海派遣軍司令官に早期停戦を命じた。この派兵承認が、天皇の戦争責任とされた。
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 日本の孤立は、更に酷くなった。
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 2月 スターリンは、プラウダやイズヴェスチャなどに「日本人は侵略者で人でなしである」との報道をさせると共に、日本共産党やプロレタリア活動家らに天皇制度打倒を指令した。世に言う32年テーゼである。
 日本共産党は、人民を「天皇支配から解放すべき」との掛け声の下で、都市労働者を組織して、天皇制度打倒の武装蜂起を計画するが、当局の弾圧で失敗した。
 2月10日 大阪毎日新聞(朝鮮版)「カフェ生活に憧れて家出の4女生徒」
 2月21日 国政総選挙で、在日朝鮮人の朴春琴は、朝鮮名のままで日本人選挙民の支持を受け初当選し、衆議院代議士となった。
 陸軍士官学校を卒業した朝鮮人の中から、戦争で武勲をたてて勲章を授与され、将軍などの上級将校となる者が続出した。日本人兵士は、天皇の命により、朝鮮名のままの朝鮮人将校を上官として受け入れてその命令に従った。
 社会的地位を獲得した朝鮮人の多くは、日本名に創氏改名する事なく、朝鮮名を名乗り続けた。
 日本陸軍は、国際的用兵の非常識として、軍人の超エリート将校の専科とされた戦闘機パイロットに、適正と判断された朝鮮人下士官を抜擢した。
 日本政府は、「朝鮮人は日本人と同一の地位を得させる」と言う昭和天皇の意志に従い、朝鮮半島から共産主義勢力を排除する為に、朝鮮人の同化を促す宥和政策を採用した。
 良識派朝鮮人は、日本の同化政策は民族抹殺計画であるとして危機感を募らせた。
 国際世論は、朝鮮の訴えを正当なものと認め、昭和天皇を「人道に対する犯罪者」であると断定した。   
 2月22日 アメリカは、「日本の満州侵略を日本製品排斥運動及び居留民保護目的にあるとは考えない」という内容の通告書を諸外国に送り、自分本位の傲慢であるとして日本を厳しく非難した。
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 3月 朝鮮総督府は、思想弾圧を行い反天皇共産主義者を大量に逮捕し、拷問的尋問を行って支援者のあぶり出しを行った。
 北風会などのマルクス主義諸団体は、潰滅的打撃を受け中国に亡命し、上海の大韓民国臨時政府朝鮮民族革命党に合流して抗日戦に参加した。
 中国共産党は、ソ連の指示で、朝鮮人共産主義者テロリストを支援していた。
 日本人共産主義者も、朝鮮人テロリストをサポートしていた。
 3月27日 釜山日報 「内地に憧れて鮮人渡航殖ゆ」
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 4月21日 大阪毎日新聞(西部毎日版)「不穏文書を携えた鮮人3名逮捕」
 4月29日 上海爆弾テロ事件(上海義挙)。
 上海系朝鮮人テロリストは、停戦妨害・戦争拡大の目的の為に、国歌「君が代」が流れる天長節式典会場で爆弾テロを行った。
 早期停戦派白川義則上海派遣軍司令官と上海日本居留民団団長が爆死し、重光葵公使(A級戦犯)ら多くの日本人要人が重軽傷を負った。
 昭和天皇は、速やかに停戦協定を成立させるべく、軍部に対して報復攻撃を禁止し、派遣部隊の早期撤兵を望んだ。
 重光葵公使は、「停戦を成立させねば国家の前途は取り返しのつかざる羽目に陥るべし」として、平和を希望する昭和天皇の意向に従い、軍部の不満を無視して停戦協定成立の為に指示を出した。
 軍部の統帥権は、外交の大権の前に屈服し、停戦協定を受け入れた。
 日本軍は、和平協定に従って、少数の海軍陸戦隊を残して撤兵した。
 中国軍は、協定を破り、非武装地帯と定められた上海周辺の要塞化に着手し、ナチス・ドイツの財政及び軍事支援を受けた。
 ドイツ軍は、「日本人を裏切り者」と憎むヒトラーの命令で、天皇及び日本と戦う中国軍に全面協力した。ナチス・ドイツは、武器強化に必要な中国産レアメタルを獲得する為に抗日中国に味方していた。
 中国は、日本との如何なる約束も協定も条約も守り気はなかった。中国は、何時の時代でも、自分の都合の良い国内法を国際法より優先し、自分の面子を守る為に犯罪行為を平然と行ってきた。
 東アジア世界は、面子至上主義ゆえに法律なき無法地帯である。
 東アジア社会は、恣意的な人治社会でり、厳粛な法治は存在しない。
 ゆえに、国内法を優先させる彼等に、万国共通の国際法を説いても意味がなかった。
 日本は国力から戦争回避に努力したが、中国は欧米のユダヤ系国際資本の財政支援を得る為に戦争を望んでいた。
 朝鮮独立派も、日本を戦争に追い込むべく、日本人マルクス主義者と共にテロ行為を展開していた。
 中国と朝鮮は、日本以上に戦争を必要としていた。
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 重光葵「人々は『朝鮮人の奴、こんなことをしやがって、あんな奴はたたき殺してしまえ』と恐ろしい昂奮である。それで「自分は初めて爆弾犯人が朝鮮人であることを知り、事件がはなはだ限定され得るべきものだと思って、むしろ一安心した」
 「自分は署長に向かって『犯人は取り逃がさぬよう厳重捕縛は必要だが、これに虐待暴行を加うる如きは、一切厳重に取り締まってもらいたい』との厳命を下した。私はこのような列強監視の中にあっては、日本はあくまで大国らしく、男性らしく行動したいと考えた」
 「自分は考えた。犯人は朝鮮人であっても、いかなる背景があって、事が重大化せぬとも限らぬ。……上海事件はこの辺で名誉の終局を告げることが、国家将来の大局上、絶対に必要である」
 「ある日のこと、上海の爆弾は朝鮮人が投げたのだ、仇を取ってくれると言い出して、近所に多くの朝鮮労働者がいるので、女中を弱らせた。朝鮮人がみんな悪いのではないと言ってきかせることに、かなり骨の折れたことであった」(『隻脚記』)
 重光葵は、「朝鮮人が皆、悪いのではない」との信念から、朝鮮人テロリストを逮捕しても拷問等の虐待暴力を加える事を厳禁し、戦後は在日韓国人実業家への支援を惜しまず行った。
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 派遣軍参謀副長は、日本軍兵士による中国人女性への強姦事件が多発し、中国で反日感情をが盛り上がる事を恐れて、慰安所の設置を考えた。
 悪名高い、従軍慰安婦の始まりである。
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 5月5日 東亜日報「九十余名(朝鮮人)密航団出発するも発見」 
 5月14日 京城日報「重い衣服をかなぐり捨てて洋装へ」
 5月15日 五・一五事件。急進的青年将校は、財閥と組んで私腹を肥やす政党政治家を排除しなければ、日本の将来はないとして、テロやクーデターを計画した。
 国民は、窮乏している国民の生活を救済せず、不毛な政権抗争を繰り返す政党を見限り、口先だけで有効な政策を打ち出せない無能な政治家を信用しなくなった。政治不信におちいった国民は、腐敗した政党に代わって単純明快な軍部に変革を期待した。
 日本の軍国化は、軍部の責任ではなく、国家の舵取りをするという義務を放棄した無責任で無定見な政治家にあった。反省すべきは、真剣に国家の有り様を考えなかった政党政治家にある。
 この頃から、日本人共産主義者朝鮮人テロリストに触発された、人種差別主義者の右翼・右派によるテロが横行した。
 日蓮宗信者の井上日召は、日蓮教徒を中心にして血盟団を結成し、2月に前蔵相井上準之助と3月に三井合名理事長団琢磨を暗殺した。
 血盟団の主張「上申書 現在の経済社会はゆきづまっている。……然らば何故行きづまったか。今までの政治は単に支配階級、とくに資本家たちの利益のみを考えて、全体の利益ということを考へなかったからである。……政党否認の声、財閥否定の叫びは全日本大衆の声である。……疲弊のどん底に落ちている農村を救え!飢饉と貧困の前に投出されている我等の同胞を救え!」
 北一輝や石原完爾らも、日蓮宗信者であった。
 井上元蔵相は、ウォール街ユダヤ人系国際金融資本であるJ・P・モルガン商会と強い絆を持っていた為に、皇室を守ろうとした反ユダヤ派から命を狙われていた。
 ウォール街ユダヤ人系国際金融家は、反ユダヤ主義で右傾化した日本に絶望し、指示に逆らい云う事を聞かなくなった日本を見限った。
 日本は、国際情勢が読めない視野狭窄状態にある右翼・右派らの過激派によって破滅へと暴走していった。
 日本の悲劇は、冷静な判断ができない自己満足型の右翼や右派による、分別なき陰惨な暗躍によってもたらされた。
 昭和天皇は、ひたすら平和を望み、国家の安泰と国民の安寧を切望していた。
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 6月4日 福岡日日新聞「(朝鮮人の)大掛かりな密航団か」
 6月7日 京城日報「ハンマーの響 更生の途へ 本町通り陣容」
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 8月2日 大阪毎日新聞(西部毎日版)「密航鮮人の総元締を検挙」
 8月20日 オタワ合意。英連邦諸国及び植民地行政府は、特恵関税制度を採用してポンド・スターリング・ブロックを形成した。自国の産業と労働者を外国(特に日本)の安価な商品から守る為に、国家が強権的に市場に介入すべきだと考えた結果である。
 国際市場において、開放的自由貿易体制を求める貿易立国日本は少数派で、排他的保護貿易体制を主張する欧米諸国が主流であった。対外依存度の高い日本は、満州事変ではなく、純然たる経済問題で孤立化した。
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 9月 中国共産党系抗日ゲリラは、日本資本が経営する撫順炭鉱を襲撃し、設備を破壊して従業員に多くの負傷者を出した。
 日本軍は、報復とゲリラ討伐の為に平頂山の集落を強襲し、抵抗する中国人住民700人以上を殺害した。
 9月16日 タイムズ紙「日本が上海で行った事はイギリスの世論は全く支持していないが、その事と満州の話はまた別である。日本国民にとって死活問題である。……ロシアの手から満州を救出し、満州が他の中国の各地のような無政府状態の混乱に陥る事を防いできた」
 「日本は満州に合法的に経済上の権益を持っているにも関わらず、中国の官憲は不合理にもこの権益を妨害した。日本はここ数年、これを是正させようとしたが、為し得なかったのである」
 国際世論は、国家元首昭和天皇暗殺未遂事件をなかったものとして葬り去った。
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 10月 義烈団は、中国軍の支援を受けて、南京に朝鮮革命軍政治幹部学校を設立し、民族独立運動の活動家を多数養成して日本と朝鮮に送り込んだ。
 朝鮮人テロリストは民族主義者として民族の名誉と伝統を守るべく、反天皇派日本人の協力を得て第五列(情報収集活動及び後方攪乱や破壊工作)の為の地下組織を、日本と朝鮮で結成した。
 10月1日 宣教師は、反天皇反神社の立場から、日本軍の中国人への残虐行為を余すことなく全世界に宣伝し、哀れな中国人民への義捐金を募り、多額の寄付金を得て中国で布教活動を続けていた。
 宣教師は、血に飢えた日本軍の中国人への虐殺に対して、各地の日本領事に抗議文を送った。
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 11月1日 福岡日日新聞「下関方面に続々鮮人密航す」


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日中戦争全史 上巻

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