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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
親日派朝鮮人は１割。反日派朝鮮人は３割、中間の朝鮮人は６割。
現代韓国では、親日派知日派韓国人ゼロ、反日派韓国人７割、中間の韓国人は３割。
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反日意識強い朝鮮人は、日本語を覚える気はなく、面従腹背として日本人の話を聞いていたに過ぎない。
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日本人と朝鮮人は、分かり合う事ができない。
日本人にとって、朝鮮人は当てにならないし頼りにはならない。
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本当の友人であれば、理由が同であれ困っていれば助け、多勢に無勢で殺されていれば救援に向かって共に戦うものである。
朝鮮人には、台湾人に比べて。日本に対する真の友誼はなかった。
それ故に、日本軍は各戦場で玉砕し、女子供は山野を彷徨って餓死していた。
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日本人は、日本人として１人で孤独に生きていかねばならない。
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古代から、日本は反日派敵日派諸国に包囲されていた。
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キリスト教系朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を殺害しようと狙っていた。
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日本にとって、死力を尽くして熾烈に戦ったアメリカとは真の友人にもなれるし後背を任せられる戦友・同盟国にもなれるが、中国人や朝鮮人とは友人になれなければ戦友・同盟国にもなれない。
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２０１８年６月３０日 産経ニュース「【海峡を越えて 「朝のくに」ものがたり】
（２５）日本の官憲に朝鮮語奨励 国境警察隊の８割は日本語理解せず
反朝鮮の国境警察隊。朝鮮語が不可欠だった
先週書いた、朝鮮北部の国境警察隊の映画『望楼の決死隊』（昭和１８年、今井正監督）の思い出は、朝鮮総督府の元キャリア官僚で戦後、埼玉県警本部長や大分県副知事を歴任した坪井幸生（さちお）（大正２年生まれ）も書き残している。
《国境地帯では、百人近くの警察官が一つの駐屯地に集団で駐在していた（略）隊員は当番となり、二、三人の班を組んで戸口調査をし…情報を集めるのが常務であった、使う言葉は朝鮮語であり、朝鮮語ができなければ話にならなかった》（「ある朝鮮総督府警察官僚の回想」から）
映画の中に、住民の説明会で日本語とハングルを併記して板書するシーンが出てくる。終戦前には普通学校（小学校）の就学率は５０％を超え、日本語を解する朝鮮人の割合は年々増加していったが、全体から見れば「日本語ができる朝鮮人」はわずか１５・６％（昭和１５年、朝鮮総督府統計）にすぎない。終戦間際でも２割前後。特に、年配者や女性は低かった。
日本語が分からない朝鮮人に対処するためには、日本人警察官の方が朝鮮語を勉強した。再び、坪井書に拠（よ）る。《（警察官志願者の）講習所で朝鮮語の教育をしなければならなかった。教習科目のなかでも、朝鮮事情とともに朝鮮語は重要視されていた》
警察官だけではない。総督府は地方官吏を中心に朝鮮語習得を奨励し、「熟達せる者」に対しては手当まで支給している。
坪井は、こうも書いている。《当時の朝鮮人の日常の市民生活では、当然のこととして朝鮮語が常用されていた。（略）汽車の切符も煙草（たばこ）も朝鮮語で買えた。郵便局でも片仮名以外にハングルを使って電報を打つことができた。「朝鮮語の使用禁止」があったというのは、当時の実情を知らない者の虚報か、タメにする作り話であ》
◆徴兵者は４分の１のみ
朝鮮人を対象とした徴兵令は１８年に発せられ、１９年になって、やっと実施されている。それまでは、１３年からの陸軍特別志願兵制度などによって朝鮮人兵を集めていた。戦局悪化にともなって戦死者も増え、内地ではどんどん徴兵年齢が上げられてゆく。できるならば朝鮮人兵も早く徴兵したかったであろう。なぜ終戦間際になったのか？
ひとつには「日本語能力」がネックになったからである。若い徴兵世代でも全体の７割弱は日本語ができない。そんな兵は訓練もままならないし、命令を伝えることもできない。実際、徴兵制を実施したものの、徴兵されたのは「全対象者の約４分の１」にとどまっている。戸籍が把握できなかった者らに加えて、日本語の能力で除外された者がいた。
大多数の朝鮮人が日本語を理解できない現実の前では、坪井が書いているように、日常生活での「朝鮮語の禁止」など、できるはずがないのである。
◆日本語求めた朝鮮人
総督府は、朝鮮人児童への初等教育を整備・拡大し、あまり使われていなかったハングルを教え、識字率向上に努めた。
ただし、総督府の言語政策は時期によって濃淡がある。映画『望楼の決死隊』に登場する、もう一方の映像も紹介しなければ公平ではない。それは、国境警察隊の壁に張られた「国語常用」の標語である。
日中戦争（昭和１２年〜）以後、戦時体制の中で朝鮮でも内鮮一体、一視同仁のスローガンのもと、皇民化政策が進められてゆく。
映画が撮られた１８年には、「日本語を使いましょう」という国語常用運動が総督府によって進められており、官公庁などには、先の標語を掲げるよう指示が出ていた。初等教育の科目としての「朝鮮語」も、１６年を最後（随意科目）に姿を消している。
だから、他民族統治の中で国語政策についても強圧的なやり方がなかった、というつもりはないが、一方で、多くの朝鮮人が「日本語を求めた」側面を見逃すべきではない。日本語を身につけることは、教育を受けたり、仕事を得たりするのに有利になったし、“同じ日本人”としての意識も次第に高まっていたからだ。
先の陸軍特別志願兵には、初等教育で、日本語を学んだ農村出身者らが多かった。昭和１７年には、採用予定人数４５００人に対し、志願者が約２５万人、１８年は、採用予定約５３００人に対し、３０万人以上の志願者が殺到した。すさまじい人気ぶりである。
批判する側がいう「皇民化政策の影響」だけで、ここまで高倍率になったであろうか？ やはり朝鮮人の日本への同化が進み、「ともに戦う」という意識の高揚が、この数字につながったのではないか。
『前進する朝鮮』（１７年、朝鮮総督府情報課編）に、当時の朝鮮人の日本語学習熱についての記述がある。《今日では、すでに国語（日本語）の習得は朝鮮人にとっても国民常識であり…正規の教育機関ばかりでなく、各村落に設けられた短期の国語講習所等（とう）には５０、６０歳の老翁、あるいは３０、４０歳の主婦たちの子どもをおんぶした手習い姿も見られて…》と。
批判する側は、この国語講習所についても、「そこまでして日本語を強要した証拠ではないか」と主張する。では、終戦当時旧制中学３年生の朝鮮人少年だった男性（８８）の証言を聞いてみたい。
「朝鮮ではますます、日本語の使用が広まり、朝鮮語の書物や朝鮮語の新聞の購読者が減少していった。満州（現中国東北部）へ進出した朝鮮人たちも可能な限り、（有利になるように）日本人のふりをしていた。もちろん、朝鮮人の日本化を促進させるための総督府の政策も、そこにはあった。だから、日本語の普及・朝鮮語の教育の退潮は、政策面と（日本語を身につけたい）需要面の両面によって進んだのです」
公平で率直な見方だと思うが、どうだろう。＝敬称略、土曜掲載（文化部編集委員 喜多由浩）」
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