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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
アメリカは、対日占領政策で、旧日本軍や軍国主義者がゲリラ活動で抵抗した時、反日派の在日朝鮮人を対抗勢力として利用しようと考えていた。
少数派の朝鮮人に権限と特権を与え、多数派の日本人から権利を奪って支配させる。
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アメリカ人は、民族性気質から日本人を信用したが朝鮮人は信用せず、軍政から遠ざけ登用しなかった。
日本支配下で成立した朝鮮人民共和国と中華民国で樹立した反日テロ組織・韓国臨時政府は、何れも統治能力が欠落していて、一致団結して建国に邁進する事をせず主導権争いで内部抗争で殺し合っていた。
２００以上の政党や政治結社も、内部抗争で暗殺・テロが横行していた。
民間でも、３０以上の武装集団が警察署や新聞社、企業・工場・商店を勝手に占領し、周辺で略奪や強姦を行っていた。
殺す時は、女も子供も容赦なく惨殺した。
アメリカ軍は、実力で彼らを武装解除し、強制的に立ち退かせ解散させたが何ら効果はなく、何時の間にか舞い戻ってやり放題、好き勝手を行い、手に負えなかった。
朝鮮半島は、日本と異なり治安が崩壊して無法地帯となっていた。
アメリカは、朝鮮人の民族性から日本とは異なる直接軍政を敷いたが、その身勝手さや傲岸不遜に辟易して長期半島信託統治方針を変更した。
ソ連が北朝鮮を建国させる動きを見せたのを機会として、韓国を独立させる事にした。
韓国は、労せず、棚ぼた式で独立を勝ち取った。
朝鮮半島の歴史とは、自分は直接戦わず、外国勢力同士を言葉巧みに戦わせて生き残る歴史であった。
中華帝国、日本、ロシア・ソ連、アメリカと、
朝鮮における生き残り戦略の一番の被害者は、隣国の日本であった。
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昭和20年 日本国内に於ける朝鮮人の犯罪は、敗戦直後から急増した。
敗戦国日本は、ＧＨＱ命令で刑事裁判権が制限されていた。
８月‥５件。９月‥１９件。１０月‥２６件。１１月‥３６件。１２月‥４２件。
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１０月 国務・陸軍・海軍三省調査委員会（ＳＷＮＣＣ）は、東京のマッカーサーに対し、「日本占領及び管理の為の連合国最高司令官に対する降伏後における初期基本的指令」を発した。
「貴官は、軍事的安全が保障される限りにおいて、台湾系中国人、朝鮮人は解放民族として扱うべきである。彼等は本指令における『日本人』には含まれないが、これまで日本臣民であり、必要に応じて敵国民として扱うべきである。彼等が希望する場合、彼等は貴官が制定する規則の下で、本国に帰還させるものとする。ただし、帰国の優先権は国連加盟国の国民に与えられる」
在日台湾人は、国連安全保障理事会常任理事国である中華民国の国民と認定され、自動的に中国籍が与えられ、食糧配給の権利と資本納税あ免除された。
在日朝鮮人は、戦前に上海で組織した臨時政府が正統政府と承認されず、朝鮮半島が米ソ両軍の占領下にあった為に国家を持たない亡国民として、日本の法律下に据え置かれた。
戦前同様に日本人の法律に拘束されることは、朝鮮人にとって屈辱でしかなく、その敵意は白人ではなく日本人に向けられた。
半島北部出身の金天海は、在日本朝鮮人連盟（朝連、朝鮮総連の前身）を結成し、焦土と化した日本全国で暴力事件を起こした。ソ連の指示で動いていた反天皇の日本共産党と協定を結び、戦犯国日本に賠償金を強要し、戦犯国民日本人以上の権利を要求した。
「我々は今まで搾取、圧迫の奴隷的差別待遇を受けてきた。日本の敗戦により解放された現在、我々は連合国人であるから敗戦国日本の法令に従う義務はない」
「我々は二等国民で、日本国民は四等国民となった。従って我々は日本人より優遇されるのが当然であると言う事をあらゆる方法で、日本人に自覚させねばならない」
「戦時中我々を虐待した日本人は戦犯として制裁を加えねばならない」
ＧＨＱは、日本に帰化する事を拒否し、帰還を希望しながら日本に留まっている５０万人以上の朝鮮人から日本国籍を抹消した。同時に、朝鮮人の身柄は治外法権として、朝鮮人の犯罪は日本の司法権外として、朝鮮人が犯罪を起こしても非日本人である以上は日本には裁判権がないとした。
日本の警察は、朝鮮人犯罪者を現行犯として逮捕しても、身柄をアメリカ軍ＳＰに身柄を引き渡さざるを得なかった。
アメリカ軍ＳＰは、日本人が如何に被害を蒙ろうとも、些末な事件を軍事裁判にかける煩わしさを嫌って、朝鮮人犯罪者を無罪放免とした。
朝鮮人犯罪者は、逮捕されてもすぐ釈放される事が分かっていた為に不法行為を繰り返し、日本の警察を馬鹿にし、日本人への犯罪行為で逮捕される事をゲームの様に楽しんでいた。
儒教価値観を持つ朝鮮人は、儒教的教育度の低い日本人より優秀という自意識を持っていた。祖国が日本に併合され、下等な日本人同様の権利を与えるという押しつけを差別として憎悪していた。
無国籍人の第三国人である朝鮮人や台湾人の犯罪者が蔓延り、各地で地元の日本人ヤクザの島を荒らし、闇市のショバ代を横取りして抗争を繰り返していた。
朝連は、在日朝鮮人への民族教育活動を共産主義による人民啓蒙運動の核心と位置づけ、翌１１月１２日に各県本部に啓蒙活動に関する指示を送付した。日本側当局の監視を誤魔化し、反共産主義勢力の攻撃を避ける為に、北朝鮮支持という共産主義色を消して純然たる民族教育運動を前面に出した。
共産主義者による、水面下での、反天皇活動は巧妙に行われていた。
１０月１０日 ＧＨＱは、全国の刑務所に収監されている政治犯や思想犯そしてマルクス主義者を名乗る刑事犯を釈放する様に指令を出した。
金斗鎔は、釈放される幹部を出迎える為に、日本労働組合全国協議会（全協）神奈川支部と在日朝鮮人組織を動員し、８台のトラックに数百人を乗せて府中刑務所に赴いた。
刑務所から出てきた金天海と徳田球一や志賀義雄ら１６名は、歓声に包まれ、そして「天皇制打倒」を叫んだ。
徳田球一「１９４５年１０月１０日、１８年の監獄生活の後に、我々は府中刑務所の鉄の大門を開いて、再び社会へ出た」
志賀義雄「雨の中を、赤旗を振りながら待ってくれている人達の姿を見て、みな感慨の深い顔をしていた」
鄭武鎮「金天海氏たち獄中人士が、その日、刑務所から釈放されると伝えられたので歓迎の為に駆けつけた。各地からトラックなどで乗り付けた数千名が集まっており、彼等は幟を振り、鳴り物を鳴らして、あちらこちらでマンセイを叫んでいた」
釈放された日本人や在日朝鮮人の共産主義者は、新宿の朝連事務所で、日本共産党再建・拡大強化委員会を組織し、機関誌「赤旗」の復刊した。
日本共産党内朝鮮人部に、３，０００人以上が共産党員として登録された。朝鮮人共産党員は、全国の在日朝鮮人に啓蒙運動を開始し、在日朝鮮人の権利拡大の為に労働組合を結成して、暴力も辞さずの過激な人民革命運動を始めた。
在日朝鮮人の多くが、反天皇反日から朝鮮人マルクス主義者の主張に共鳴し、日本国内にありながら真の日本からの解放運動に協力した。
かって朝鮮の植民地支配を「悪」と批判する日本人達は、朝鮮人の民族運動に積極的な支援を行い、昭和天皇の犯罪を追求した。
ソ連やカナダやオーストラリアやフィリピンなどの諸外国でも、昭和天皇の犯罪を問う声が巻き起こり、強制的に退位させ死刑を含む極刑を求める世論が広がった。
国際的民意は、昭和天皇有罪論でかたまりつつあった。
日本人マルクス主義者や朝鮮人主義者は、昭和天皇を死刑に追い込み、天皇制度を廃止する為に、昭和天皇の犯罪行為を証明する資料集めに取り掛かり、くまなく、余すところなく、全てを調べ尽くした。
金斗鎔「我々の運動は、一方においては朝鮮の民主主義民族戦線へ、他方においては日本の民主主義革命運動へと、両方へ足をかけて活動している格好だった。……この様な考え方を清算しなければならない時期に到達している。……それは他ならぬ『天皇制廃止』『反動政府打倒』であり、すなわち我が党の恨本的な政治目標がまた我々朝鮮人の同じ目標である事がはっきりわかるであろう」
１０月１５日・１６日 金天海は、日本共産党の下部組織として人民革命を行う実力行使部隊である在日朝鮮人連盟（朝連）を結成した。
朝連記録「１９４５年１０月１５日、各界各層の広範な朝鮮同胞を網羅した海外僑胞組織であり、彼らの意思と利益を代表する民主主義的な愛国組織である朝連が結成された」 ソ連は、日本共産党と在日朝鮮人連盟に対して天皇制度を廃絶し日本を共産主義化する様に極秘指令を出した。
１０月２０日 志賀義雄は、敗戦という強烈なショックで打ちひしがれている日本人を反天皇に啓蒙する為に、日本共産党機関誌「アカハタ」を復刊した。
１０月２２日 大阿仁村事件、秋田県の栗林に侵入し村人と乱闘。
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１１月 第１０回朝連拡大中央常任委員会は、朝鮮人帰還事業を推進するべく朝鮮半島の民主団体との連携強化の為に、密航船を利用して代表団をソウルに送る事を決定した。翌４６年に、南朝鮮の共産主義組織との共闘を目的として朝連ソウル市連絡委員会を設置し、ソ連軍支配下の北朝鮮組織と極秘に連絡を取り合った。
１１月１８日 ＧＨＱは、皇室資産と三菱及び三井などの財閥資産を凍結した。マッカーサーは、皇室資産の実態は国民から搾取し国外で略奪して得た不当な資産である以上、秘密口座や隠匿資産など全ての皇室資産を解体すべきであると厳命した。翌４６年３月 日本政府は、命令に従って、生活に必要な生活費を残して処分した事を報告した。ＧＨＱは、それを確認した。左翼・左派のマルクス主義者は、犯罪行為で貯め込んだ資産である以上、昭和天皇を戦犯として逮捕し、皇室の全資産を没収するべきだと訴えた。
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１２月 共産系在日朝鮮人連盟（朝連・会員５，０００人以上）代表金斗鎔は、反日の立場を鮮明にし、日本からの独立の為に、日本国内で朝鮮人民共和国樹立の承認を求めた。
民政局部内の一部は、植民地人として差別と偏見と弾圧に苦しんできた朝鮮人の当然な権利であるとして支持した。
参謀部は、対ソ戦略の立場から、国内国家を認めると日本は確実に共産主義化して反米陣営に走るとして猛反対した。
ＧＨＱは、在日朝鮮人の要求を却下して、在日朝鮮人のマルクス主義活動を警戒し、左翼活動の監視を強化した。
在日朝鮮人連盟は 日本共産党や無政府主義者らと徒党を組み、首相官邸を包囲して気勢を上げた。各地に跋扈する朝鮮人デモ隊は、政治色の強い騒乱事件を引き起こし、略奪や暴行などの破壊活動を行っていた。
１２月１６日 モスクワでアメリカ、ソ連、イギリスの外相会議。三ヵ国は、朝鮮の独立を認めず、５年間の信託統治を行う事を決定した。
西側陣営は、ベルリン問題を解決する為に中国を共産圏に組み込む事を黙認した。
朝鮮に駐屯するアメリカ軍とソ連軍による共同委員会は、朝鮮臨時政府と協議した結果、「最大限５年間、朝鮮を３ないし４ヵ国による信託統治にする」という協定案を作成する為に、アメリカ、イギリス、ソ連、中国各政府が共同審議するように提案した。
朝鮮半島南部の右翼・民族派は、独立が失われるとして、信託統治に猛反対した。北部の金日成ら朝鮮共産党は、モスクワの指示に従って信託統治案に賛成し、反対する右翼・民族派そして宗教関係者を大量に処刑した。
南部の軍政当局は、日本と戦った独立運動の指導者呂運亭らを共産主義者として暗殺し、アメリカに亡命していたキリスト教徒李承晩を帰国させた。李承晩は、アメリカの全面協力を得て反共産主義反日の政権を樹立して、従わない反対派や共産主義者を弾圧し、処刑した。
キリスト教会は、アジアをキリスト教化すという「神聖な使命」の為に、アメリカ軍の全面協力を得て韓国人への布教活動を再開した。
ソ連軍支配下の北朝鮮では、マルクス主義以外の思想は禁止され、反宗教無神論から全ての宗教は弾圧され、夥しい血が流されて阿鼻叫喚の地獄と化していた。日本の左翼・左派のマルクス主義者は、事実を歪曲して人民の楽園と喧伝した。
１２月２４日 第１回生田警察署襲撃事件。５０名を超える朝鮮人暴徒は、日本人警察官２名を殺害した。連合国軍が朝鮮人暴動を鎮圧した。
ウィキペディア
生田警察署襲撃事件とは、現在の兵庫県神戸市中央区にある生田警察署が襲撃された事件である。在日朝鮮人（当時は法的には朝鮮半島は日本の領土）からなる暴徒によって1945年（昭和20年）12月24日、および翌1946年（昭和21年）1月9日の2回続けて発生した。
事件の概要
第1回目の襲撃事件
1945年12月24日午後9時頃、50名を超える朝鮮人の暴徒が「岡山の刑事を出せ」と叫びながら署内に侵入。署員を拳銃・日本刀・匕首を突きつけて軟禁した上で、岡山県警察部の捜査員を探し始めた（理由は後述）。捜査員らが脱出に成功した一方で、暴徒によって署内の警察電話線が切断されたため、警察署は外部との連絡手段を絶たれてしまった。その後、事件を聞きつけた連合国軍部隊（当時日本は連合国軍の占領下）によって暴動が鎮圧された。
襲撃以前、岡山市内にて7人組による拳銃強盗事件が発生しており、強盗犯を追って岡山県警の捜査官が神戸市まで出張にきていた。この捜査員に生田署が協力していたため、暴徒の襲撃を受けることになった。もっとも以下に挙げた資料[1]には、確かに報復を仕掛けたのは朝鮮人の一団であったが、元の拳銃強盗事件の犯人が朝鮮人であったのかどうかまでは記されていない。
第2回目の襲撃事件
翌年1946年1月9日、三宮ガード下で賭博団（国籍未詳）が検挙されたことを受け、30 - 40人の朝鮮人が犯人の奪還を目的に再度署内に侵入したが、この事件も進駐軍の協力を得て鎮圧し、首謀者3人を検挙した。
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１２月２９日 直江津駅リンチ殺人事件。３名の朝鮮人が、信越線の満員列車に窓を割って乗り込み、日本人乗客に乱暴を振るい殺した。
それを注意した日本人は直江津の駅に着くや引きずる出され、シャベルで殴り殺された。
在日朝鮮人は、戦勝国の一員として日本人以上の権利を要求し、拒否されるや差別されたとして半狂乱となって暴れ回っていた。
直江津警察署は、朝鮮人３人組を殺人容疑で逮捕し、検事局に送った。
越後高田に進駐したアメリカ軍軍政部は、殺人犯であった朝鮮人３人を引き取り無罪放免した。
朝鮮人達は、日本人を殺害して逮捕されても解放される事を知るや、日本人への犯罪は占領軍から許された特権と自己判断し、敗戦国日本人への暴行、強姦、殺人、強奪など凶悪犯罪をエスカレートさせた。
同じ頃。鳩山一郎は、列車の中で日本人乗客を暴行する朝鮮人集団を目撃した。日本の警察は、治外法権で守られた朝鮮人暴徒に手出しが出来なかった。
朝鮮人は、狂犬の如く凶暴で、全国で暴力や略奪はもちろん、強姦や殺人も狂喜して行っていた。
戦後の朝鮮人は、日本人にとって、不利な戦場でともに戦い、ともに苦楽を分かち合った戦友ではなかった。
アメリカは、祭祀王・天皇を中心とした強い日本の活を阻止し日本の古層を崩壊させる意図を持って、天皇制度廃止の左翼・左派などの日本人マルクス主義者を各方面に送り込んだ。
そして、日本人罪悪史観を叩き込んで日本人の反撃を封じ、中国人や朝鮮人の理不尽な批判や法外な要求やあくどい犯罪行為を我慢して泣く泣く受け入れるように強要した。
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読売新聞と新潟日報は、ＧＨＱから朝鮮人や台湾人等の犯罪を報じないように命じられていたが、全国的に朝鮮人による犯罪事件が多く、直江津では取り締まっていた日本人警官までが襲われ怪我をした為に報道した。
朝鮮人は、第三国人の特権を振りかざし、徒党を組んで両社に押しかけて抗議し謝罪を強要した。
読売新聞社は、ＧＨＱの命令に従い、朝鮮人抗議団に謝罪した。
新潟日報は、県内で発生した殺人事件であり報道した事は当然の権利であるとして謝罪要求を断固拒否した。
朝鮮人抗議団は、日本人が謝罪しなかった事に逆上し暴徒化して、新潟日報社内で暴れ、編集局を荒らし、活字を組み工場を破壊した。
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朝鮮人犯罪者と対立したのは、日本人仁俠達であった。
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