☵138〕─1─日本共産党と反日派朝鮮人は、敗戦混乱を悪化させる為に全国で暴動や殺人などの犯罪事件を起こしていた。通化虐殺事件。昭和21年 No.406No.407@                

在日外国人の住民自治―川崎と京都から考える

在日外国人の住民自治―川崎と京都から考える

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 プロフィールに、6つのブログを立ち上げる。↗
   ・   ・   【東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博】・   
 日本人全員が天皇を敬愛していたわけではない。
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 塩野七生「自分の過去に対して疑いを持たない人間は、不都合なことがあると、それを他人のせいにする。他者に責任を転嫁する生き方しか知らないで来た人に、新らしい一歩は絶対に踏み出せない」
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 戦後の演歌は、江戸時代の日本古来の音階と明治期に入ってきた西洋の音階とで生まれたメロディーとは異なり、「アリラン」など朝鮮の音階に影響された歌詞や作曲が多かった。
 つまり、日本文化ではなく朝鮮文化であった。
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 日本政府は、在日朝鮮人戦勝国の一員と認め、強制連行した償いとして他の外国人以上の特権を与えた。
 つまり、殺人事件をおこなさい限り国外追放と再入国拒否をしないという事である。
 在日朝鮮人による犯罪が急増したが、国内の混乱を避ける為に真実は隠蔽された。
 今日に至るも、重犯罪を犯した在日朝鮮人の国外追放はなく、全て国民の税金で刑務所に収監しているといわれている。
 その為に、在日韓国・朝鮮人による犯罪が急増しているとピわれている。
 次ぎに増えているのが、不法滞在者の中国人による犯罪といわれている。
 日本の人権派は、日本人被害者の人権より外国人加害者の人権を、国境を越えて守る事に力を入れている。彼等は、平然と日本人同胞を見殺しにする。
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 GHQは、日本の罪悪史観を植え付ける為に言論の検閲指針を発表し、朝鮮と支那が行った行為に対するの批判を禁止した。
 敗戦国日本には、知る権利も報道の自由も、自国民を武力行使して守るという自主的治安維持権限もなかった。
 日本人は、戦犯国民として、泣き寝入りするしかなかった。
 国際世論は、日本人の生命が脅かされるのは、当然の事であるとして無視した。
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 中国・満州朝鮮半島から引き揚げ者の中の日本人女性は、混乱の中でロシア人兵士や中国人兵士及び暴徒や朝鮮人暴徒に乱暴されれた。
 4,000人の日本人女性が、日本に引き揚げるまでに強姦された。
 殺害された日本人引き揚げ者が何人いたかは、不明である。
 戦後の混乱期に、強姦され殺害された日本人女性の人権は無視された。
 戦時国際法は、敗北者の日本人女性を見捨てた。
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 韓国陸軍創成期の陸軍参謀総長など要職は、反日派の韓国光復軍将校ではなく親日派日本陸軍士官学校満州陸軍軍官学校の出身者が独占した。
 韓国光復軍は、アジア諸国の軍隊とは違って、独立の為に日本軍と戦って勝利した事がない哀れな軍隊であった。
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 韓国マフィア(カン・ペ)は、警察権力が敗戦によって治安維持能力を消失した時期に、大都市の被災地に根を下ろし、暴力的な悪辣な手段で一等地の土地を奪い中心部で焼け残った建物を不法に占拠した。
 支配する闇市に、強奪的に獲得した闇物資を高値で売った大金を稼ぎ、博打場を経営して日本人被災者から有り金を巻き上げ、金がなければ女房や娘を奪って売春婦として売り飛ばした。
 一部の在日朝鮮人は、戦勝国の一員として、日本人に植民地支配されたという昔年の怨みを一気に晴らすかの様に、敗戦で混乱している日本で凶悪犯罪の限りを尽くしていた。
 日本古来の任侠道ヤクザは、警察にかわって、在日朝鮮人犯罪者から日本人を助ける為に命を張って抗争を繰り返していた。
 GHQは、日本を根底から大改革する為に、在日朝鮮人犯罪者より任侠道ヤクザを取り締まった。
 特攻崩れや戦地帰りの元日本人兵士等は命知らずの愚連隊を組織して、「弱きを助け、強気を挫く」任侠道ヤクザにからって在日朝鮮人犯罪組織を攻撃した。
 暴力反対の一部の市民団体は、在日朝鮮人の権利を守る為に日本人愚連隊を非難した。
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 GHQは、将来日本が資産返還要求ができるかどうかを調べる為に、朝鮮半島に残して来た日本資産を調査した。
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 日本人が樺太から帰国するや、仕事を求めて樺太にわたっていた朝鮮人の内約1万5,000人が残留した。
 ソ連は、樺太を実効支配する為に中央アジア朝鮮族北朝鮮から新たな朝鮮人樺太強制移住させた。
 樺太在住の朝鮮人は、約4万3,000人になった。
 反日的日本人は、1990年前後に、「樺太在住の朝鮮人は戦前に強制連行され、戦後は置き去りにされた被害者である」と嘘を言い立てた。
 日本政府は、事なかれ主義に国費から約80億円を賠償金として支払った。
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 朝鮮半島北部にいた日本人は、反日朝鮮人暴徒によって軍人と民間人合わせて約3万4,600人が虐殺された。
 引き揚げ者は、約1万3,000柱の遺骨・遺品を持ち帰ったが、約2万1,600柱は現地に放置された。
 北朝鮮は、死者への敬意も尊厳も持たない為に遺骨商売として、日本人の遺骨を返す代わりに金や食糧を要求している。
 反日的日本人グループは、人道的措置として、大金を払って日本人遺骨を返して貰うべきだと訴えている。
 だが、その骨が果たして本当に日本人の遺骨なのかどうかは証明できない。
 例え日本人である事を証明する何らかの証拠があったとしても、証拠品が骨となった人間の物とは誰も明言できない。
 死人に口なしである。
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 福岡は、朝鮮半島から引き揚げてきた女性の中に朝鮮人に強姦された被害者が多い為に、堕胎手術や性病治療を行う医療施設「二日市保健所」を開設した。
 保健所が閉所される約2年間で、約500件の堕胎手術が行われた。
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 朝鮮人は、GHQに戦勝国の国民である事を認める様に要求した。
 アメリカは、軍国日本と戦ったわけでもなく、むしろ日本軍の一員として連合軍と戦い、戦時中国際社会から国家とも政府とも認められていなかったとして要求を却下した。
 GHQは、事実も理屈も一切通用しない朝鮮人の頑固さに辟易して、戦勝国でもなく敗戦国でもないとして「第三国人」と呼んで特別待遇を与えた。
 第三国人とは、差別用語ではなく特別待遇を与える為の尊称であった。
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 ソ連は、北朝鮮に傀儡政権を樹立する為に、意のままに操れる人物として中国共産党満州抗日聯軍第二軍の6番目の師長であった金日成を指名して朝鮮半島に送り込んだ。
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 金日成は、中国共産党ソ連の支援を受けて北部朝鮮に入るや、事実上の人民委員会を設立し、人民の大義・正義の名の下で企業の国有化と地主や自立農家から農地を没収し、親日派を弾圧した。
 そして、南部朝鮮に侵攻して占領し、朝鮮半島全体を共産主義化する為にソ連軍の全面支援を受けて軍隊の強化と各地に基地建設を行った。
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 1946年 金日成は、朝鮮共産党公認で疑似宗教団体の朝鮮基督教徒連盟を組織し、姻戚である康良莘牧師に統制を一任した。
 同様に、政治的に利用する為に疑似宗教団体として仏教連盟も設立して、日本や韓国の宗教団体と積極的に交流を深めた。
 抗日パルチザンを指揮していた金日成は、日本軍との戦闘の最中で死亡し、民族の英雄として崇められていた。
 スターリンは、北朝鮮に人民共和国を樹立する為に、ハバロスクのソ連軍偵察旅団に所属していた金聖柱大尉に金日成と名乗らせて送り込んだ。
 在日韓国・朝鮮人は、朝鮮人テロリストの遺骨を発掘し、義士として祖国で国民葬を行い、ソウルの孝昌公園に埋葬した。
 GHQと日本政府は、荒廃した日本国内で在日朝鮮人による犯罪が激化して無法化し始めた為に、在日朝鮮人を帰国させる事が最良の選択であるとの意見で一致した。日本は帰国事業の財政負担を責任を持って負うし、GHQは安全航行を保障した。
 150万人以上の在日朝鮮人は、所持金1,000円を持って帰国した。
 残りの50万人以上が、帰国を拒否して日本に残留した。
 さらに、帰国したはずの朝鮮人で日本に戻る者も多かった。
 日本政府もGHQも、その数の多さに驚いた。
 アメリカ軍諜報部は、不法に入国する朝鮮人の中にソ連共産主義工作員が混じっているとして警戒した。
 GHQは、帰国者を増やす為に所持金や所持品の制限を緩和した。
 ソ連軍によって占領された旧日本領樺太南部から、日本人島民の帰国が始まるが、朝鮮人約2万人は日本ではなく半島への帰還を望んで残留した。
 サハリン残留韓国人・北朝鮮人は、52年のサンフランシスコ講和条約の発効によって日本国籍を失い無国籍状態となった。
 韓国も北朝鮮も、彼らを日本の植民地支配に協力した親日派として切り捨てて、帰国させなかった。
 サハリン残留韓国・朝鮮人は、日本はもとより、祖国の韓国・北朝鮮から見捨てられた為にやむなくソ連国籍を取得した。
 一部のサハリン残留韓国・朝鮮人は、日本の支援者の協力を得て、日本政府を相手取って裁判を起こした。
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 GHQは、昭和20年・昭和21年の二年間だけで、朝鮮から密入国を試みた朝鮮人約1万人を捕らえた。
 日本への、密入国に成功した朝鮮人の数は不明である。
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 1月3日 富坂警察署襲撃事件。トラック2台に乗った朝鮮人約80人が署内に乱入し、警官を暴行して、連続拳銃強盗事件の容疑者を連れ出し逃走した。
 1月9日 第2回生田警察署襲撃事件。朝鮮人(30〜40人)が、検挙された賭博団の奪還を目的に署内に侵入した。
 日本警察は、進駐軍の協力を得て朝鮮人暴徒を鎮圧した。
 1月24日 七条警察署襲撃事件。ヤミ米捜査を巡って警察に押しかけ、さらに京都駅前で朝鮮人約700人がテキ屋博徒と大乱闘。
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 2月 武装した朝鮮人暴徒は、富坂署に続いて生田署を襲撃し、警察官を射殺した。
 GHQは、戦時中に徴用された朝鮮人工員の保護の為に覚書を発表した。
 「朝鮮に帰還する意志ある事について適当な証拠を提示した朝鮮人に対し、日本の刑事法廷が下した判決は、GHQが審査し、しかるべき措置をとるものとする」
 アメリカの日本占領方針は、少数派で多数派を支配するという植民地統治方針に従い、朝鮮人の地位を日本人の上に置いて手足の如く使う事であった。
 その為、朝鮮人が暴走して日本人に危害を加えても大目に見て、むしろ植民地支配した日本の自業自得として日本人の訴えを退けた。
 エドワード・W・ワグナー「朝鮮人の文化的伝統からいうと、個人の法律に対する関係は主観的なものであり、この事が朝鮮人の頭に叩き込まれている」
 朝鮮人は、アメリカ・GHQから、日本人より上位者としての不逮捕不起訴特権が与えられたと確信した。
 朝鮮人による日本人に対する犯罪行為は、当然の権利で有り、罪ではないと確信していた。
 スターリンは、朝鮮半島北半分をアジアの革命基地とする為に、分断政府とも言える北朝鮮臨時人民委員会を組織し、ソ連情報部の協力者であった金日成を指導者として送り込んだ。
 金日成は、土地の再配分として地主から全ての土地を没収して農民に分け与え、全産業を国有化して資本家から私有財産を没収した。
 北朝鮮地区は、日本統治時代に築かれていた全資産を没収する事で社会主義政策が進められ、南朝鮮地区に比べて豊かであった。
 金日成は、全体主義的独裁体制を作る為に、党内の反対派はもちろん、日本統治に協力した資本家、地主、役人、警察官、教師、地域活動家らを親日派として粛清した。
 スターリンは、金日成の恐怖支配を黙認した。
 朝連中央部は、反帝国反封建革命を実現するという愛国路線を採択し、朝鮮に共産主義政権を樹立する為に日本共産党との連携を強めた。
 李承晩は、軍政庁の支援を受けて右派系南朝鮮民主議院を設置した。
 左翼と民族主義者は、対抗組織として朝鮮民主主義民族戦線(民戦)を組織し、議長団に呂運亭らを選んだ。
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 2月 勅令101号「団体等規正令」。日本政府は、GHQの命令に従い、全ての政治団体に登録を義務付け、全構成員の氏名と住所、政治・思想の趣意、これまでの経歴を記載した書類を届け出る事と、機関紙や小冊子等の提出を命じた。
 団体等規正令「秘密的、軍国主義的、極端な国家主義的、暴力主義及び反民主主義的団体及び個人のその様な行為を禁止する事を目的とする」
 2月3日 通化事件。日本人避難民数千人は、ロシア人兵士の虐殺と強姦から逃れて満州国通化通化市に逃げ込んだが、抗日中国人や反日朝鮮人の暴行を受け、荷物は強奪され、女性は強姦された。
 ロシア人と中国人と朝鮮人は、日本人避難民を、女子供に関係なく陰惨な方法で虐殺していた。
 旧日本軍部隊と旧満州軍及び警察隊は、中華民国政府の中国共産党軍への攻撃要請にしたがって蜂起した。
 中国共産党軍と朝鮮人義勇軍南満支隊(李紅光支隊)は、通化攻撃の口実を得て猛攻撃を加えた。
 蜂起した旧日本軍と旧満州軍は少数で、中国共産党軍と朝鮮人義勇軍の大軍の攻撃を防ぎきれず全滅した。
 3,000人の日本人避難と多くの親日派中国人が、中国共産党軍兵士や反日朝鮮人によって見るも無惨に虐殺された。
 その光景は、地獄であった。
 元軍人のほとんどがソ連によってシベリヤに送られた為に、虐殺されたの多くが女子供であった。
 中国共産党は、二・三事件と呼んでいる。
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 3月 日本政府は、国内の朝鮮人人口を減らす為に、帰国を希望する者は無償で送還していた。
 日本政府の計画的帰還支援で帰国した者、94万438人。
 自主的に帰国した者、約50万人。
 1946年末までに帰国した朝鮮人は、約152万3,338人。
 1944年末の在日朝鮮人は、193万6,843人。
 1945年には、日本と朝鮮を結ぶ海上輸送は、アメリカ軍の潜水艦や航空機の攻撃を受けて途絶え、朝鮮・対馬両海峡を渡る事は事実上不可能であった。
 自分の意志で日本に留まった朝鮮人は41万3,505人であり、戦時徴用された朝鮮人は日本国内にはいなくなった。
 朝鮮半島に帰還した多くの朝鮮人達は、祖国・故郷が戦禍で焼け野原となって荒廃していないにもかかわず、焦土と化し無法地帯に近い日本に引き返していた。
 朝鮮半島反日朝鮮人犯罪集団は、敗戦で混乱している日本では如何なる犯罪行為を行ってもアメリカ軍は見逃してくれて、好き放題に荒らし回って大金が稼げると知るや、先を争って日本に向かった。
 GHQは、朝鮮人犯罪者集団が増える事は日本の自由・民主主義による再教育のの障害になるとして、最高司令官の許可を得ていない者の入国を禁止した。
 「本国に引き揚げた非日本人は最高司令官の許可がない限り、商業交通が可能となる時期まで日本に引き返す事はできない」
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 3月 チャーチルは、「鉄のカーテン」演説を行う。
 GHQは、日本の戸籍を失った非日本人である全ての在日朝鮮人を本国に送還(朝鮮人追放)する様に命じた。
 同時に。国外で生活する日本国籍を持つ全ての日本人の強制送還を命じた。
 在留日本人は、GHQの国際法違反の命令に従い、国外にあった全ての財産を二束三文で処分し、着の身着のままの哀れな姿で帰国した。
 在留朝鮮人200万人の内約60万人は、帰国を拒否して日本に残留し、植民地支配された朝鮮人の当然の権利として、街中の一等地を不法占拠し、闇市を支配し、各地で日本人への暴行・強盗・強姦・殺人などの凶悪犯罪事件を引き起こしていた。
 日本人は、戦勝国でもなく敗戦国でもない朝鮮人を、「三国人」として恐怖し憎悪の目を向けた。
 朝鮮人・韓国人への差別意識は、この時、日本人の心の中にハッキリと刻み込まれた。
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 4月 GHQは、朝鮮人及び中国人の密入国者を厳しく取り締まった。
 島国家日本の海岸線は、無防備で何処からでも犯罪者が上陸できた。
 海は、日本の安全に於いての最高、最強の防波堤ではなかった。
 この年だけで、警察が摘発した朝鮮人・中国人合わせた密入国者数は2万1,400人である。
 だが、それ以上の朝鮮人や中国人が上陸していた。
 1953年までの、摘発された密入国者は6万963人であったが、それ以外の人数が日本に這入り込んでいた。
 海が日本を守ってくれたという日本人は、現実を見ないか、現実が理解できない者である。
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 4月18日 洪思翊(ホン・サイク、こう しよく)は、フィリピン戦線で物資の補給が得られず連合国軍兵士捕虜を飢餓で虐待したとして訴追され、マニラ軍事法廷で戦犯として死刑判決を受け、9月26日に処刑された。朝鮮人で、自力で将官まで登りつめ、最終階級は陸軍中将であった。朝鮮人将軍として、天皇の命令で、日本軍部隊を指揮し、日本人将兵に戦死を命じた。
 パン・肉食中心の欧米食と植物・魚介食中心の日本食は異なる食文化であり、食糧不足から僅かな食材で日本食を食べさせる事は捕虜虐待とされた。
 日本兵の戦死は、戦闘死ではなく、餓死か病死が大半であった。
 その他にも、多くの朝鮮人高級将校が朝鮮名のままで軍部の中にいて、前線だ日本軍部隊を統率して戦っていた。
 戦後。彼等は、日本軍国主義に協力し侵略戦争を戦った親日派として裏切り者の烙印を押された。
 朝鮮人朝鮮人と言うだけで、日本人によって至る所で、苛められ、軽蔑され、差別され、迫害さ、そして弾圧されたといわれている。
 日本人は、朝鮮人を奴隷としてみなし、人間以下の家畜の様に重労働を強制していたと言われている。
 4月25日 GHQに、5月1日のメーデー当日、マッカーサーと朝鮮駐留軍のホッジ中将の同時暗殺計画があるとの極秘情報を掴んだ。
 日本共産党は、全国から左派系労働者約30万人を皇居前に集め、東京裁判が開廷される事に合わせて天皇の戦争責任を問う大会を計画していた。
 GHQは、新聞に暗殺計画を掲載し、皇居周辺に部隊を配置して警戒を厳重にした。
 マッカーサー暗殺は、幻に終わった。
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 5月 朝鮮を統治するアメリカとソ連は、朝鮮に統一国家を樹立す為に共同委員会を設置して協議していたが、決立した。
 この結果、朝鮮は分断国家の道を辿る事となった。
 だが、問題は朝鮮人の政治闘争好きが最大の原因であった。
 朝鮮人が、統一国家を樹立する為に平和的に話し合いで進めばよかった所を、民族的習性で相手を完全否定する激論と容赦なき大流血で決着させようとした事が不幸の始まりであった。
 朝鮮の南北分裂は、朝鮮人自ら招いた不幸である。
 5月4日 日光中宮祠事件。旅館の帳場に盗みに入ったところを旅館経営者の家族に発見され、包丁で一家6人を刺殺、現金と小切手などを奪い放火。
 5月13日 長崎警察署襲撃事件闇市を取り締まった警察に対し朝鮮人や中国人など約200人が包囲・襲撃、警官1人死亡、10人重軽傷。
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 6月 岐阜県教育課は、文部省と占領軍大阪駐屯第107軍政グループに、朝鮮人日本国籍保有者とするか外国人とするか、朝鮮人学校を日本の学校とするのか外国人の私立学校とするのか、行政として日本の公立学校同様に教育費を国庫で負担し物資を公平に配給すべきか、等の質問状を出した。
 日本政府は、日本の支配下から解放された朝鮮人の国籍をどうするかの判断がつかず、無国籍朝鮮人の処遇についてGHQと協議を重ねていた。
 朝鮮にはいまだに国際社会が認めるような暫定国家が樹立されず、朝鮮人同士の内紛で混乱していて、やむをえずアメリカ軍とソ連軍が分割統治していた。つまり、朝鮮人は自力で統一政府を成立する能力がなかったのである。その責任を自分達の力不足ではったと引き受ける事なく、日本の支配のせいにして責任を他人に転嫁した。
 たいていの開放された国は、混乱はしながらも自力で統一国家を目差して暫定政府を作った。
 だが、新生朝鮮はそれができず、収拾が出来ないまでに混乱を極め、反対派へのテロや暗殺による流血を繰り返すのみであった。
 文部省は、国家を持ち国籍ある外国人の私立学校は学校教育法で処理していた。国家を持たず国籍のない朝鮮人の学校は、法的規定を満たさない非公認私塾とみなし、民族教育を行う私立の朝鮮語学校として設立運営する事には反対しなかった。当然、日本の学校教育制度外の個人的私塾である以上は、法律に従う公立学校同様の援助はできないとした。
 GHQは、朝鮮人学校で反日的教育を行う事は占領政策に支障をきたすとして日本側の言い分を認めた。その一方、少数の非日本民族が差別され不利益を蒙らない為に、私立学校設立を希望する者には、法的条件を満たせば設立を認める事を求めた。
 朝鮮人が多く住む地域の教育担当者は、敗戦の復興には日本人子弟の教育が急務として、授業料免除と教材無料配付を行っていたが、地域で急増する朝鮮人学校にどう対処すべきか頭を悩ましていた。
 朝鮮人学校側は、日本人学校の教室使用を人数に合わせて要求し、人数が足りない時は日本人生徒に混じっての教育を求めた。但し、朝鮮人の国語は朝鮮語であるとして、朝鮮人生徒には朝鮮語のみを使用する事を強要した。当然、日本人生徒と同室の場合でも、朝鮮人生徒には朝鮮語のみで教える事を希望していた。
 教育担当者は、朝連の人民解放を標榜した国語による民族教育の強要で教育現場が混乱した為に、文部省にどう対処すべきかを問い合わせた。
 占領下の文部省も、独自の判断で行動する事が制限されていた為に、GHQに指示を仰いだ。
 朝連側は、自治権を制限されて行動できない日本政府を相手取って、民族教育死守という強硬姿勢をもって圧力を加えていた。彼等は、日本の真の統治者であるGHQに、朝鮮人学校問題を持ち込まなかった。
 弱い土を容赦なく掘り起こして奪い尽くし、欲しい物がっても強い土には手を出さない、それが東アジアの常識である。
 GHQは、治安維持を最優先課題として、反米反天皇マルクス主義活動の取り締まりを強化していた。8月28日に勧告を発して、朝鮮人が思想的に中立の立場で朝鮮人学校申請には反対しないが、共産主義系朝連が設立した朝鮮人学校は認めないとした。当然、言語の混乱を避ける為に、日本で生活を続ける以上は、朝鮮人子弟には日本語を国語として教える義務があると通達した。
 朝連側は、朝鮮民族蔑視であり、朝鮮人差別を正当化するものであるとして猛反対した。
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 6月9日 七条警察署巡査殺害事件。京都で職務質問をしようとした巡査を射殺、朝鮮人5人逮捕。
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 アメリカ陸軍情報部は、日本占領軍に配属されるアメリカ軍兵士に対して、表面的には日本人は占領軍に従順に従っているが、内心においてアメリカへの根深い敵意があるので振る舞いには充分注意するように警告を出していた。
 「日本人とアメリカ人の両方に、一部アメリカ兵の酔って暴れ、女性をお触りする威圧的で押し付けがましい態度への批判が生じている」
 アメリカ軍は、日本占領において深刻な問題となるのが、外地の陸軍精鋭部隊が帰国した後の行動であった。
 復員将兵と国内の元日本軍兵士と軍国主義者及び民族主義者が、反占領抵抗闘争として内戦を起こす事であった。
 「占領の完全成功に対する最大の潜在的脅威は、復員将兵──特に戦闘で負けなかった中国戦線の兵士、若い職業軍人、過激主義にかぶれた若者である。職業軍人はあらゆる公職から追放されている。日本に戻った元兵士達の街は壊滅し、良い仕事もなく、自分達は国にとって単なる負担であり、苦難や犠牲は無駄となった事に気付いた。連合軍に対する彼等の強い憎しみはいまだ消えていない」
 植民地支配の原則は、支配地住民を一つにまとまらないように分裂させ対立を煽り暴力を誘い殺し合いさせる事であった。少数派を支配宗教に改宗させ上流階級として権力を与え特権を認めて味方に付け、多数派を民族宗教の信者にとどめ下層階級として搾取し貧困生活を強いて夢と希望を奪って隷属させる事であった。
 都合よく。日本国内には、200万人以上の朝鮮人と数万人の中国人という反日的少数派が存在していた。
 朝鮮人の多くがキリスト教に改宗し、特権を認められた第三国人として、日本の警官を恐れず、取り締まるアメリカ軍将校やMPに秘かに賄賂を与えて媚を売り、敗戦国民の日本人から暴力的に財産や都市の一等地を奪った。
 朝鮮人及び中国人の不法行為を黙認し、日本人への暴行・強姦・殺人とうの凶悪犯罪を放置する事で、日本人のアメリカ人への敵意は薄れ依存心を強める事ができた。
 アメリカは、朝鮮人を早急に帰国させるとして日本人に我慢するよう宥めた。
 日本人は、アメリカ側の見せ掛けの誠意に感謝する一方、人の弱みに付け込んで傍若無人に振る舞う朝鮮人を憎んだ。
 戦時中は、戦友としてともに戦った日本人と朝鮮人の友情はこうして破戒された。 
 戦後の、日本人の朝鮮人への侮蔑と差別、朝鮮人の日本人への反感と敵意は、こうして作られ増幅された。
 単純思考化した日本人と与えられた特権に有頂天になった朝鮮人は、易々とキリスト教列強の植民地支配政策に取り込まれた。
 アメリカは、日本の隷属化の為に、永久的占領政策の邪魔になる書籍の焚書を日本政府に命じた。
 日本は、国家として国家元首昭和天皇の裁可を得て有条件降伏で占領されたのであって、ドイツの様に国家を消滅させ無条件降伏で征服されたわけではなかった。
 もし。日本がドイツの様に無政府状態で征服され、ドイツ国民のように諸権利を剥奪されたら。
 少数派の朝鮮人が、日本の新たな支配民族として日本民族日本人を支配した。
 日本民族日本人を亡国に民から救ったのが、昭和天皇の存在であった。 


 

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子どもに聞かせる日本の民話

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