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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
韓国や北朝鮮は、古代の統一新羅以来一貫して反日・敵日・侮日であり、それは未来に於いても変わる事がない。
韓国や北朝鮮が、「日本の謝罪を受け入れて許してくれる」は絶対にあり得ない。
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日本と韓国・北朝鮮そして中国の３ヵ国は、溶け合う・混じり合うどころか絶えず反発し合う水と油である。
日本と敵対する中国とは中国共産党であり、日本を嫌う中国人とは中国共産党員・中国軍人・秘密結社構成員・犯罪者などである。
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「何時かは韓国や北朝鮮は日本を許してくれる」と信じる日本人は、幼児以下の知力・智力で、大人としての歴史力・文化力・宗教力が欠如している、つなり絶望的に「ない」。
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日本に対する非難・批判発言で、北朝鮮はブレる事なく一貫してるが、韓国は信用できないほど揺れ動いている。
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２０２１年６月８日12:10 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＮｅｗｓ JBpress「五輪地図の竹島に韓国が難クセ、日米韓首脳会談も延期が濃厚に
© JBpress 提供 5月21日、首脳会談を前に、ホワイトハウスで行われた名誉勲章授賞式に出席し、バイデン大統領と握手する文在寅大統領（写真：YONHAP NEWS/アフロ）
（武藤 正敏：元在韓国特命全権大使）
中国の国際ルールを無視した行動や北朝鮮の核ミサイル開発が日本や米国にとって安全保障上の大きな問題になっている。これらに対抗するため、米国のバイデン大統領は、日米韓の連携強化を図る必要があると考えており、そのため3カ国による首脳会談を早期に開催すべく周到な準備をしてきた。これは、中国・北朝鮮との関係悪化を恐れる韓国を日米韓側に引き寄せるためにも不可欠のことでもある。
その意味で、4月16日の日米首脳会談、5月21日の米韓首脳会談は、日米韓首脳会談につなげる重要なステップであった。
重ねられてきた日米韓3カ国会議
菅・バイデン会談後の共同声明には、中国を念頭に「東シナ海や南シナ海における力による現状変更の試み、他者に対する威圧に反対することで一致した」と明記。さらに「台湾海峡の平和と安定の重要性を強調すると共に、両岸問題の平和的解決を促す」と記した。これは中国に対する強いメッセージであった。
一方、バイデン・文在寅会談は、対北朝鮮関係を重視する文在寅氏と対中関係を重視するバイデン氏の取引であったと言える。北朝鮮については「外交を通じて緊張緩和のための現実的な措置を取る考えで一致」し「南北・米朝の約束に基づく対話が朝鮮半島の完全な非核化に欠かせないこと」を再確認した。
共同声明では、「中国」という単語の使用は避けつつも、台湾海峡に言及するとともに「規範に基づいた国際秩序を阻害したり、不安定にしたり、脅かしたりするすべての行為に反対する」として、迂回的に中国の行動を批判した。さらに付け加えるならば、バイデン大統領は、かつてトランプ大統領にぞんざいに扱われた経験を持つ文在寅大統領を丁重にもてなし、「中韓離間」にある程度成功したと言える。
一連の首脳会談ばかりではなく、閣僚レベルでは日米韓で様々な外交・安全保障関連の会談が重ねられてきた。
4月には、2日に大統領府や内閣府の安保室長会議、29日に合同参謀本部議長会議が開催。5月に入ってからは5日に外相会談、12日には情報機関トップによる非公式接触が行われた。また、日米、米韓の2＋2（外務、防衛大臣会合）も相次いで行われている。
会合を重ねてもまだ見えてこない日韓関係改善の道筋
しかし、日米韓でこのように頻繁に会合が重ねられても、日韓関係には改善の兆候は見られない。3国間協力についても「強化された」との評価は聞こえてこない。ロンドンで20分間行われた日韓外相会談でも両国関係を「未来志向的に発展させる」ことでは考えが一致したが、両国の歴史問題に関する立場は平行線に終わった。
それでも一連の会談を受け、6月11～13日に英国で開催されるG7サミットに合わせ、3国間首脳会談開催に向けた調整に入ったと報じられていた。これに合わせ日韓首脳会談が開かれる可能性も囁かれていた。
「竹島表記」で韓国は五輪ボイコット？
しかし、ここに来て日米韓首脳会談の開催を危ぶむ事態が発生している。
韓国政府や次期大統領候補は、東京オリンピック公式ホームページの聖火リレーのルートを示した地図に竹島が描かれているとし、相次いで竹島表記の削除を求め、これを削除しない限り韓国は東京オリンピックをボイコットすべきと抗議している。
外交部の李相烈（イ・サンリョル）アジア太平洋局長は6月1日、日本大使館の相馬弘尚総括公使を招致し、強く抗議するとともに是正措置を要求した。
文化体育観光部も同日、「独島（竹島）表示是正のためIOCに積極的な仲裁を要請する書簡を伝達する」と明らかにした。
これに1日、与党系の大統領候補たちが呼応した。
丁世均（チョン・セギュン）前首相は「（地図に表記された独島〈竹島〉の削除を）日本が最後まで拒否した場合“オリンピック不参加”など、韓国政府ができるすべての手段を総動員しなければならない」と主張した。
李洛淵（イ・ナギョン）元首相も「独島を直ちに削除することを求める」「日本のこのような行為は人類の和合を追求するオリンピック精神に反する」と述べ、IOCに対しても「迅速かつ断固たる措置を要求する」と圧力をかけた。
常日頃から反日活動を繰り広げる李在明（イ・ジェミョン）氏も、1日トーマス・バッハIOC会長に書簡を送り「独島の表示が削除されるよう積極的に措置を取ってほしい」と要請した。
与党系の国会議員132人は、「大韓民国の独島領有権を明確に侵害する」「国際法違反行為であり、歴史退行的行為である」として独島表記を糾弾する声明を発表した。そして政府に対しても「日本側に対して断固として持続的に対処しなければならない」と要求した。
竹島を日本の領土から削除しろという要求は、青瓦台の国民請願に5万人以上の署名（5月27日からの4日間）が寄せられたという。
「オリンピックでの政治宣伝」は韓国ではすでに常態化
韓国がIOCの仲裁を要求する背景には、3年前の平昌オリンピックの際、統一朝鮮旗に描かれた独島を問題視した日本に対してIOCが仲裁に乗り出し、統一旗から独島は削除されたという前例があるためである。
しかし日本側は、「オリンピックが政治宣伝の場ではない」との批判にも耐えられるよう、聖火リレーのルートを示す地図は、大幅に拡大し竹島がやっと見えるような形で作製・掲載しているのだ。日本側としては、竹島は日本領土であるという事実認識から、日本地図上からこれを外すことはできず、韓国の是正要求を拒否しているが、指摘された地図を見る人がこれによって「竹島は日本領土だ」と改めて受け止めたりしないはずだ。
これは平昌オリンピック時の韓国のように、政治目的で、わざわざ統一旗に竹島を韓国領土と誇大に記載したものとは異なる。IOCはあくまでも政治目的の行為をオリンピックに持ち込むことに反対しているのだと考える。
韓国はロンドンオリンピックでもサッカー選手が、「独島はわが領土」と書かれた紙を掲げたパフォーマンスを行ったように、オリンピックなどの国際大会の場で政治宣伝を繰り返している。IOCは、こうした韓国や韓国人の姿勢を問題視しているのである。
韓国ではオリンピック等の国際イベントの場を政治宣伝に利用することが常態化している。そのため彼らの目には、日本側の行為も「政治宣伝」と映るのであろう。
韓国にとって竹島問題は「反日の砦」
韓国の政治家たちが支持率上昇を狙ってこぞって反日を煽っているが、もはや政府や政党が反日で支持率を上げることは難しくなっている。それは韓国の多くの人が日本を訪れ、内心では日本に好意を寄せているからである。ただその中でも「竹島問題」だけは例外だ。日本の竹島領有権主張に反発することは韓国人としての気概を示すことになり、日本の韓国への野心を否定すると考えるからである。
しかも故盧武鉉大統領（当時）が竹島は歴史問題という主張を行って以来、日本の領土主権の主張に対し猛然と反発するようになった。領土問題であれば、各国がそれぞれ領土の主張を行うのは当然である。しかし、「竹島が日本の韓国侵略の第一歩であり、歴史問題である」との考えが韓国に定着してからは、日本が竹島に関してすること全てについて、感情的な反発が強くなっている。これがオリンピックボイコットという過激な主張に反映されている。
米韓首脳会談への「菅合流」を拒んだ韓国
これに頭を抱えるのがバイデン大統領だ。
バイデン大統領としては、何としても日米韓首脳会談を開催したい。
そのためバイデン氏は、まずは先月21日に行われた米韓首脳会談に日本の菅義偉総理も合流させ、日米韓首脳会談を開催しようとしたのだが、韓国が難色を示し不発に終わったと共同通信が報じている。共同によれば、「米国は4月16日の日米首脳会談が終わって間もない4月下旬には菅総理の再訪米を打診」し、日本側も再訪米する方針を決めていたという。しかし、韓国が「米韓首脳会談が埋もれてしまう」として強い難色を示して、結局は実現しなかったという。
このため次のチャンスとして、米国は6月11～13日のロンドンにおけるG7首脳会議の場を利用して日米韓首脳会談を開催する方向で調整しているという。この場でバイデン氏が進める北朝鮮政策に関連した協力方針を確認し、北朝鮮核問題に共同で対処する方向性を決めたいのであろう。
日米韓首脳が最後に一堂に会したのは、2017年9月の国連総会を契機とした午餐会であった。その後、米朝、南北で首脳会談が行われたが、再度北朝鮮との関係が冷え込んでいる。また、日韓関係も急速に悪化した。昨年就任した菅総理は文在寅大統領を相手にしていないとさえ思われるほどの状況である。だが、バイデン、菅とプレーヤーが変わった現時点で日米韓協力を再確認していくことは極めて重要である。
反日感情刺激された韓国、日米韓首脳会談への参加が微妙に
そうした中、韓国側からアラ探しのような形で、聖火リレー地図上の竹島表記の問題が投げつけられた。これで状況は複雑化しはじめた。
それまでは、文在寅大統領としても日米首脳会談の開催には応じる意向であったあったと思われる。しかし、日韓関係において最も機微な竹島問題が浮上し、韓国国内では「オリンピックボイコット」論まで浮上してきた。
文在寅氏は、大統領の残り任期1年となり、いよいよレームダック化の雰囲気が出てきている。これまでの例を見ると、次期大統領候補のめどが立つに従い、大統領に対する与党内の忠誠心は離れていき、最後には大統領は与党からの離党を迫られている。
与党の大統領候補はこぞって、竹島表記が是正されない場合の東京オリンピックボイコットを主張し始めている。文在寅大統領自身はこの問題について発言していないが、与党の次期大統領候補がこぞって「竹島表記反対」「オリンピックボイコット」を叫ぶ中で、いかに米国の後押しがあるとはいえ、大統領として日米韓首脳会談に応じられるのであろうか。
日本側にとっても韓国の竹島問題に激情をぶつける姿勢には辟易している。
これまで日本は、竹島の問題で韓国に対し冷静に提起し抗議してきたが、韓国側の感情的反発は激しい。このため、これまで竹島に対する韓国の圧力がますます強まってきている。日本政府は、国民から竹島問題に弱腰だと強く批判されている。日本側から何らかの譲歩を示すことはできない。
こうした情勢を考えるとオリンピック前のロンドンサミットで日米韓首脳会談を開催することには、暗雲が垂れ込めてきていると感じざるを得ない。
日米韓首脳会談は、五輪後に米国で開催か
「朝鮮日報」は3日、ロンドンで開催することを検討していた日米韓首脳会談を米国で開催する可能性が出てきたと報じている。
『文在寅の謀略―すべて見抜いた』（武藤正敏著、悟空出版）© JBpress 提供 『文在寅の謀略―すべて見抜いた』（武藤正敏著、悟空出版）
“ある外交筋”の談話として「バイデン大統領はできるだけ早い時期に3カ国首脳が米国で会談することを希望している」「この意見は韓国と日本の外交当局にすでに伝えられており、すでに調整が行われていると聞いた」とのコメントを伝えている。
中国けん制という観点での日米韓首脳会談の象徴的ない意味合いを強調するためには、多国間会議の際に少しばかり時間を割くよりも、ワシントンで別途あった上でメッセージを発する方が効果的だとの考慮があるというのである。
しかし、こうした報道が出てくる背景にはオリンピック前の日米首脳会談開催の調整が事実上行き詰まっているという背景があるのかもしれない。
米国を困らせる日韓の確執はどこまで続くのであろうか。」
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６月８日17:17 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＮｅｗｓ テレ朝news「韓国の学生団体が五輪に絡む竹島表記や旭日旗に抗議
東京オリンピック・パラリンピックでの旭日旗などを巡り、韓国の学生団体がソウルの日本大使館前で抗議しました。 韓国の大学生で作る団体は8日午前、デモ活動が禁止されているソウルの日本大使館前で、抗議集会を開きました。 団体は、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会が旭日旗の競技会場への持ち込みを容認する方針を示したことについて、「侵略戦争美化の場に転落している」などと批判しました。 また、日本側の公式ホームページの地図に竹島が表記されていることについても、直ちにやめるよう訴えました。 竹島問題を巡っては、韓国の有力政治家らがオリンピックのボイコットについて言及するなど、韓国国内で反発が強まっています。」
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６月９日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＮｅｗｓ NNN24「韓国 五輪にあわせ文大統領の日本訪問打診
MBSニュース ロゴ MBSニュース
来月の東京オリンピック開催にあわせ、韓国政府が文在寅大統領の日本訪問を打診していることが分かりました。
複数の日韓の政府関係者によりますと、韓国政府は東京オリンピックにあわせて文在寅大統領の日本訪問を打診しているということです。
韓国側は、菅首相と文大統領との日韓首脳会談を希望していて、首脳会談の開催が難しい場合は金富謙首相を派遣することも検討しているということです。
五輪外交の場が冷え込んだ日韓関係の改善につながるのか注目されます。」
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平安時代初期までの天皇国家日本は、八紘一宇の精神から、朝鮮半島・中国大陸に対する避難民受け入れ大国であったが、天皇と日本国を嫌って日本列島から朝鮮半島・中国大陸に逃亡した日本民族は誰もいなかった。
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大正時代以降にマルクス主義・共産主義が浸透してからは、日本からソ連や中国共産党に亡命した高学歴な知的インテリや進歩的インテリが続出し、彼らは革命闘士となって「人民を解放する」との大義を掲げて天皇に銃を向け日本軍と戦った。
反天皇反日本人のキリスト教会は、彼らを支援した。
日本人共産主義テロリストは、キリスト教系朝鮮人テロリスト同様に昭和天皇や皇族を惨殺する為につけ狙っていた。
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中世キリスト教会と白人キリスト教徒商人は、日本人を奴隷としてカネ儲けしていた。
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日本民族と朝鮮人・中国人は別種の異なったアジア人で同族ではなく、同種同文、一衣帯水でもない。
日本に移り住んだ半島系大陸系の帰化人・渡来人は、戦争や災害による逃亡者・難民であり、天皇国家日本は彼らを差別せず温かく迎入れ土地を与え定住を許し、皇民・臣民となった彼らと彼らの祖先を日本の神として祀る事を許した。
が、天皇への忠誠を拒否した渡来人は日本国に対して反乱や暴動を繰り返した為に、朝廷は天皇と日本国を守る為に鎖国を断行して、天皇の権威を拒絶する儒教の徒である渡来人の入国を禁じて排除したが、天皇の権威を受け入れる仏教僧の帰化人はむしろ歓迎し厚遇し師事した。
天皇国家日本が目指した理想国家とは、神仏習合多様性国家であって儒教一様性国家ではなかった。
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親日派・知日派の王朝は、古朝鮮、百済、高句麗、古新羅、渤海のみであった。
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