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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
韓国の大統領・政府、民間・企業による東京五輪阻止活動は、開催直前まで執拗に、そして陰険・陰湿に行われていた。
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２０２１年８月号 ＷｉＬＬ「嫌なら来るナ！
東京五輪に泥を塗りたくった韓国
日本の世論の圧倒的多数は『韓国なんて来なくていい』
室谷克実
ともかく日本のことが嫌いなのだ。日本が憎くて仕方がない。その日本が、栄光に浴する姿なんて、絶対に見たくない。日本が栄光の場に立つことを阻止できないのなら、その場に思いっきり泥を塗ってやろう──。
東京五輪に、様々なイチャモンをつけてくる韓国。彼らのマインドを手短に言えば、こういうことになる。
予測可能なコース
２０１３年９月８日（日本時間）、ブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会で、２０年五輪の開催地を東京にすることが決まった。
それは韓国が密かに進めてきた『東京阻止』第一次作戦の失敗を意味した。となれば第二次作戦。イチャモンをつけまくり、できることなら『東京開催の中止』に追い込む。できなければ、思いっきり泥を塗り付ける。
東京での五輪開催が決まった瞬間かあ、韓国が様々なイチャモンをつてきて、『ボイコットするぞ』と息巻くことは、充分に予測可能なコースだった。
なざ韓国は、そこまで東京五輪を嫌悪するのか。
背景にある最大の要因は『反日根性』だ。それは、もう１０００年以上もの間、新たな捏造史を付け加えては上書き保存する形で蓄積されてきた。
そこから発せられる言動は、『反日意識』と呼べるような、軽くて軟らかなマインドではない。
『反日＝絶対の正義』といった価値観お包含（ほうがん）する凝り固まった根性だ。
こうした論を展開すると、決まって『私の韓国の友人・・・』と始める日本人が〝良識派の顔〟をつくって、しゃしゃり出てくる。
しかし、『私の韓国の友人は親日派』だとして、その人物は韓国で『私は親日派です』と名乗って、韓国の世論を変えることができるのか。『反・反日』の意見すら、公の場で述べられまい。
総体としての把握は、多数の世論・意識調査の集積、読者数の多いメディアの論説、最近ならネット配信記事に付けられた書き込みの分析などから始めるべきだ。
嫉妬深く、おねだり攻勢
本筋に戻る。『反日根性』とともに、嫉妬深い国民性を挙げないわけにはいかない。
韓国で５年間、ほとんど毎日のように韓国人と飯を食い、酒を飲む生活をしていて痛感した国民性だ。
韓国の特徴的な企業文化といえる『職場でのイジメ』も、嫉妬に端を発することが少なくない。
『職場でのイジメ』は、上司に讒言（ざんげん）して上司との仲を裂く離間の策（イガンヂルと呼ばれる）、無視することで孤立させる戦術が一般的だ。
そうした状況を見ていると、国際社会で『告げ口外交』を展開し、コウモリ的行動で日米の離間を策しては『日本は孤立している』と大宣伝する韓国外交とは、韓国の企業文化をそのまま投影したものと思えてくる。
『従兄弟が家を建てたら腹が痛む』という半島の諺もある。韓国人にとって近親者とは無条件に『おねだり』をして然（しか）るべき対象だ。だから『おねだり』を断られたら、讒言して回る。
『おねだり』を聞いてくれる近親者であっても、大成功したり、晴れの舞台に立つとなると、素直に祝福できない（腹が痛む）のだ。
日本は１９６５年の日韓基本条約締結から、李明博大統領（当時）の竹島（韓国名・独島）不法上陸、その直後の天皇侮辱発言があるまで、韓国の『おねだり』をほとんど聞き入れてきた。
とりわけ野田佳彦民主党政権は、７００億ドルもの通貨スワップを韓国に与えた。形式で言えば、日本も韓国から７００億ドルを調達できる。が、実態としては、韓国に無担保の貸付枠を７００億ドル提供したに等しい。
そこまでしておいて、竹島への不法上陸だ。韓国の大統領が『忘恩の徒』なのか、日本の民主党政権が無能だったのか。両者の合作と見るべきだろう。
日韓の通貨スワップは、その後、更新されずに終了した。韓国とすれば、日本は『おねだり』できる相手ではなくなった。
李明博大統領の後を継いだ朴槿恵政権が、『告げ口外交』と呼ばれる対日讒言外交を展開したのは、韓国の国民性からすれば当然のことだ。
必殺の矢
日本経済は『アベノミクス』により、たちまち元気を取り戻した。朴槿恵政権は、『アベノミクス』に対抗して『クネノミクス』と名乗ったみたが、人為的な通貨安を是正せざるを得なくなり、何事もうまくいかなかった。
ますます日本が憎くなる。その日本が２０年五輪を誘致しようとしている。反日根性と嫉妬深い国民性からして、なすべきことは『日本の足を引っ張ってやる』しかない。
韓国は国際社会で密かに妨害工作を続けた。が、うまくいかない。誘致国として立候補した三ヵ国（日本、トルコ、スペイン）の中では、日本が頭一つリードしているようだ。そこで〝必殺の矢〟を放った。
１３年のＩＯＣ総会の前々日のことだ。放射能汚染の危険性を理由に、『福島など日本８県の水産物を全面禁輸とする』と発表したのだ。
東日本震災、それに伴う福島原発の事故は１１年３月だ。韓国政府は、その直後から福島県とその近隣の農作物、一部の魚種を輸入禁止にしていた。
しかし、排出された放射性物質は時間とともに減少していく。まして、海中に流れ出した放射性物質が海中で増加すことなどあり得ない。
それなのに、福島原発の事故から２年６カ月も経った時点で『日本８県の水産物の全面禁輸』を決めて、ＩＯＣ総会の前々日に発表したのだ。
ＩＯＣ委員に『危険な東京』を印象付け、２０年五輪の東京開催を阻止する目的だったことは明らかだ。
笑ってしまうのは、この発表から一週間後、尹珍淑（ユンヂンスク）海洋水産相が福島原発事故による水産物の放射能汚染について、『科学的な観点から言えば、現在では問題がないと考えている』と国会で答弁したことだ。
科学的には問題ないと分かっていても、彼らはあえて輸入禁止にした。『東京阻止』が目的だったからだ。
それに失敗したことが『恨（はん）』となって心に溜まり、その後の言動の過激さに結び付く──韓国人の典型的な行動パターンだ。
それはそれ、これはこれ
……
『泥塗り作戦』が本格化したのは１９年夏になってからだ。日本の輸出管理の強化（いわゆるホワイト国はずし）に抗議する『ノージャパン運動』と一緒くたんになって展開された。
１９年８月初旬の世論調査では『東京五輪ボイコットに賛成』が６８．９％に達した。
……
政府レベルや与党の対日攻勢は、大統領の指示、あるいは意向確認がなければ、進められないのだとみてよいだろう。
……」
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過熱する東京五輪・パラリンピック中止運動には、日本を貶め信用を傷つけ恥を掻かせようと陰謀を巡らす親韓国・親北朝鮮の日本人や反天皇反日本人の外国人達が深く関わっている。
北京五輪開催を控えた中国共産党は、東京五輪・パラリンピック中止運動には表立って関わってはいないと言われているが、失敗する事は願っている。
東京五輪が失敗し、北京五輪が成功する、中国共産党の本音はそこにある。
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中国や韓国には、反日・侮日・敵日はいても親日・知日はいない。
もし、知日派がいるとすればそれは「反天皇反日本人」の悪しき知日派である。
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古代から、中国と朝鮮はぐるとなって反日・敵日行動を取り続けていた。
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