・ ・ ・
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
朝鮮人のえげつなさは、最後には必ず上位者・勝者・強者・権力者・実力者の側に立って卑屈なまでに媚び諂い、下位者・敗者・弱者・貧者には威を借りて情け容赦なく乱暴狼藉を働き勢い余って惨殺しても罪の意識を持つ事がない。
その歴史的実例が、元寇、サルフ山の戦い、敗戦後の日本国内（神戸市戒厳令、首相公邸乱入、その他）である。
１６１９年 朝鮮軍は、サルフ山の戦いで後金軍（後の清国）に降伏する為に援軍に来た明国の兵士を殺害し、明国軍の将軍は裏切った朝鮮を呪って自殺した。
朝鮮は、新宗主国・後金の命令に従い、明国を攻撃する為に中国に派兵し、旧宗主国・明国の滅亡を早めた。
明国の遺臣は、異民族の家臣となって裏切った朝鮮を憎み、敵であった徳川幕府を頼って日本に亡命した。
朝鮮は儒教による礼法の国だった、はウソであった。
・ ・ ・
２０２１年１１月１２日18:52 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＮｅｗｓ 読売新聞「日韓併合は「米国が承認したから」…韓国大統領候補の李在明氏が米議員に
© 読売新聞 李在明氏
【ソウル＝上杉洋司】聯合ニュースによると、韓国の左派系与党「共に民主党」の大統領選候補、李在明（イジェミョン）・前京畿道（キョンギド）知事（５６）は１２日、ソウルを訪問した米国のジョン・オソフ上院議員と会談した際、日韓併合の原因は「米国が承認したからだ」と主張した。
李氏は冒頭発言で、日本が米国のフィリピン統治を承認し、米国が朝鮮半島における日本の優越的支配を認めた１９０５年の「桂・タフト協定」が、５年後の日韓併合を招いたとの見方を伝えた。また、「最終的に日本ではなく朝鮮半島が分断され、（朝鮮）戦争の原因になった」とも述べた。
李氏の発言は、朝鮮半島の植民地化や分断の歴史には、米国にも責任の一端があるとの考えを示したものだ。オソフ氏は、朝鮮戦争で米韓が共に戦った歴史などに触れ、米韓同盟の重要性を訴えたという。李氏に対し、野党側などから「外交的な礼を欠いている」との批判が出た。」
・ ・ ・
韓国併合は朝鮮が自分で招いた愚かゆえの結果であった。
・ ・ ・
２０１９年６月号 Ｖｏｉｃｅ「伊藤博文と朝鮮 渡辺惣樹
米国が後押しした朝鮮の外交権剥奪
１９０５年７月２７日午前、東京を訪れていた米陸軍長官ウィリアム・タフトは桂太郎首相と極東アジア情勢について秘密裏に意見を交換した。日露戦争の真っただ中の時期である。桂は、日露の戦いの根本原因は朝鮮（李氏）王朝の蝙蝠（こうもり）外交にあり、同王朝に今後もそうしたやり方を許せば極東の安定はないと分析してみせた。
朝鮮王朝は、支那の王朝に朝貢（ちょうこう）している時代が最も（精神的に）安定するようである。その安定を『破戒』したのが日本であった。日清戦争は朝鮮の独立を獲得するために日本が戦った戦争であった。下関条約第一条は『清国は朝鮮国の完全無欠なる独立自主の国たることを確認す。因（よっ）て右独立自主を損害すべき朝鮮国より清国に対する貢献典礼等は将来全く之（これ）を廃止すべし』とある朝鮮は形式上は独立国であったが、清国への朝貢を止めなかった。
朝鮮から清国の影響を排除すれば、毅然として自主独立外交を展開し、日本の安全保障にも有益になろうと考えた明治政府の思いが下関条約第一条であった。しかし朝鮮は清国に代わりロシアに頼る外交に切り替えただけで、日本の安全保障はますます怪しくなった。それが今次の戦争の原因であると桂はタフトに語った。この分析は、駐漢城（ソウル）米公使館からの報告に合致していた。タフトは全面的に肯定したことセオドア・ルーズベルト大統領に報告した。『貴君（タフト）の桂首相への言葉は正しい。すべての点で同意する』（７月３１日）。これが大統領からの返信だった。ポーツマス条約（９月５日）で対露戦争を終結させた日本は直（ただ）ちに日韓協定（１１月）を結び朝鮮の外交権を剥奪した。これは米国の理解と合意の上で実行されていた。米国が他国に率先して漢城の公使館を引き払い、その機能を東京に移したことからそれがわかる」
・ ・ ・
日本はロシアに対する自衛戦争が避けられない以上、母国日本を守る為には朝鮮を海外における絶対防衛線として確保する必要があった。
朝鮮がロシアに味方するのであれば、日本は生き残る為に戦争をして敵を一人残らず殺す必要があった。
清国（中国）は、ロシアとの間で対日攻守密約を結んでいた。
中国と朝鮮は、日本がロシアとの戦争に負ければ、ロシアに加勢して日本を攻撃し、日本を滅ぼし、日本を占領し、日本を分割して自国領とし日本を地上から消滅させた、であろう。
・ ・ ・
朝鮮の亡国は、儒教価値観に取り憑かれ思慮分別なき朝鮮人が自ら招いた自業自得であった。
・ ・ ・
日本には、朝鮮を併合して領有化した事に対して罪はない。
日韓併合は、国際法においても、道義上においても、常識においても、犯罪行為ではなかった。
・ ・ ・
朝鮮は、日清戦争でも日露戦争でも、中立を公言しながら日本の行動を敵側（清国＝中国、ロシア）に流して、日本軍を苦境に追い込んでいた。
・ ・ ・
日本大百科全書(ニッポニカ)「桂‐タフト協定」の解説
桂‐タフト協定
1905年（明治38）7月29日、東京で桂太郎首相とアメリカのタフト陸軍長官との会談で成立した、日露戦争後の韓国（大韓帝国）とフィリピンに関する協定。この会談で、桂はフィリピンに野心をもたぬと確認し、タフトは韓国における日本の保護権の確立が「東洋の平和」に貢献すると認めた。この会談の覚書noteはルーズベルト大統領の追認を得たので、英文では協定と通称されているが、協定としての国際的拘束力をもつかどうかは疑問がある。日本外務省は「桂‐タフト諒解(りょうかい)」と称している。当時は秘密にされ、公表されたのは24年（大正13）である。日本は、この協定と第二次日英同盟で、韓国保護権の設定について英米の承認を取り付けたとして、同年（1905）11月、乙巳(いっし)保護条約を韓国に強制した。
［藤村道生］
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
・ ・ ・
世界史の窓
山辺健太郎 『日韓併合小史』
1966 岩波新書
桂＝タフト協定
１９０５年に成立したアメリカと日本の、フィリピンと朝鮮の支配権を相互に認めた秘密の分割協定。
１９０５年７月に、日本の首相桂太郎と、アメリカのセオドア＝ローズヴェルトの特使タフト（陸軍長官）の間で締結された外交協定。日本はアメリカのフィリピン支配を認め、アメリカは日本が朝鮮で優越的な支配権を持つことを相互に認めた。アメリカでは１９２４年に公表されていたが、日本では公表されず、その存在が明らかにされたのは、第二次世界大戦後のことであった。
日本はこのアメリカの同意の下、「断固たる手段」として韓国併合を進めていく。一方アメリカは、フィリピン併合を確固たるものにしたのだった。これは日露戦争前後の、帝国主義列強による、日英同盟・日露協約・英露協商・日仏協約と同じ、世界分割協定の一つであった。
日米間の密約
１９０５年の桂＝タフト協定（覚書）で桂首相とタフトの間の約束は次のようなものだった。
桂首相は、「日本はフィリピンに対し、如何なる侵略的意図をも有していない」と積極的に開陳した。朝鮮問題については「朝鮮は日本が露国と戦った直接の原因となったところであるから、戦争の論理的結果として半島問題を完全に解決することが日本にとって絶対に重要」である。もし朝鮮がそのまま放置されれば「朝鮮は必ず無思慮に他国との協定又は条約を締結する習癖を繰り返すこととなり」それは国際的紛糾を再現するであろうから、「日本は、朝鮮が旧態に戻り、日本をして再び外国との戦争に突入せざるを得なくするようなことを阻止するため、断固たる手段を取らざるを得ない」と表明した。これに対してタフト特使は桂首相の見解の正当性を十分に認め、日本が朝鮮に対して宗主権を設定して、朝鮮が外国との条約を締結するには日本の同意を要するとすることは、「東洋における永久の平和に直接寄与するであろう」と述べた。タフトは改めてローズヴェルト大統領に電報で合意を確認し、文書とした。
後の１９０８年１１月、高平駐米公使と国務長官ルート間で取り交わせれた高平＝ルート協定（覚書）でも日本の朝鮮支配は重ねて承認された。＜山辺健太郎『日韓併合小史』1966 岩波新書 p.217-218＞
・ ・ ・
日本の日清戦争と日露戦争は、江戸時代末期からの「ロシアの日本侵略への恐怖」を原因としている。
ロシアの侵略から日本を防衛する為に明治維新が起きた。
日本とロシアの間に存在していたのが、中国の半永久的属国・朝鮮であった。
・ ・ ・
アメリカは、日本が朝鮮を併合する事に同意した。
イギリスは、ロシアのアジア進出を食い止める為に日韓併合を歓迎した。
ロシアは、日本が朝鮮を領有化する事に反対しなかった。
フランスなどの列強も、国際法に照らして、日韓併合は合法で犯罪とは認めなかった。
・ ・ ・
伊藤博文は、日韓併合に猛反対していた。
明治天皇は、日韓併合には消極的で、むしろ反対であった。
地政学的対ロシア戦略を主張する勢力が、日韓併合を慎重に進めた。
・ ・ ・
日本と大陸国（ロシア、清国＝中国）との戦争の原因は、朝鮮の儒教価値観に基づく日本に対する「恨」と「怨」であった。
・ ・ ・
日本人は「論語読みの論語知らず」で、儒教が理解できない。
・ ・ ・
朝鮮を滅ぼしたのは、儒教であった。
儒教の道徳や真実は、現実、事実、常識、合理的、科学、宗教などを完全否定する。
政治が儒教の徳を突き詰めると亡国に繋がる。
・ ・ ・
江戸幕府は、儒教を敬し、仏教を敬ったが、政治から遠ざけた。
江戸幕府の政治は、儒教などの哲学・思想・主義主張と仏教などの宗教を廃した、今起きている現実に即した実政治であった。
日本は、偏って哲学・思想・主義主張や歪な宗教を政治に関わらせる事を嫌い、権威を与えて遠ざけ、権力を与え社会に関わる事を許さなかった。
江戸幕府は、儒教と仏教を単なる道具、便利な道具として使っていた。
特に、宗教への締め付けを強化する為に寺社奉行に大名を任命した。
徳川家康は、儒教の聖人君主にならず、神道と仏教に基ずく神号「東照大権現」の勅諡号を得て東照宮に祀られた。
日本が儒教国家になったのは、明治維新からである。
その儒教が日本を戦争で滅ぼしたのが、日中戦争・太平洋戦争の真の姿である。
・ ・ ・
ウィキペディア
桂・タフト協定（かつら・タフトきょうてい、英語: Taft-Katsura Agreement）とは、日露戦争中の1905年（明治38年）7月29日に日本の内閣総理大臣兼臨時外務大臣であった桂太郎と、フィリピン訪問の途中に来日したアメリカ合衆国特使であったウィリアム・タフト陸軍長官との間で交わされた協定。桂・タフト覚書（かつら・タフトおぼえがき、英語: Taft-Katsura Memorandum）とも呼ばれる。韓国では桂-タフト密約と呼ばれる。
なお、タフトは後に第27代アメリカ合衆国大統領に就任した。
概要
この協定当時、日本軍は日露戦争中であったが、すでに日本海海戦での勝利を経たあとで、ロシア帝国軍もセオドア・ルーズベルトによる講和勧告を受け入れていた。またアメリカ合衆国は、同国駐韓公使のホレイス・ニュートン・アレンを解任しており、アレンは1905年6月に大韓帝国を去っていた。
アメリカのルーズベルト大統領は自身のフィリピン政策を議会に支持してもらうために、タフト陸軍長官を団長として議員30人（上院7人、下院23人）を含む総勢83人の大型外交団を派遣することにした。
1905年7月8日、サンフランシスコを出発したタフト外交団はホノルル経由で7月24日、横浜港に到着した。日露戦争中の日本訪問の目的は、日露の和平交渉役となるアメリカが日本の対露要求を直接確認すること、大統領の娘アリスをメンバーに加えることで、前年の伏見宮貞愛親王の皇室外交に対する返礼、および日本がフィリピンへいかなる介入もしないと約束させることであった。1899年7月21日、フィリピンに武器を運んだ布引丸は嵐で沈没したが、日本にくすぶり続けるフィリピンに対するアジア人としての同情の火を消すことが、タフトの最も重要視した案件であった。
この協定では、米国は当時の大韓帝国（以下、韓国）における日本の支配権を確認し、日本は米国のフィリピンの支配権を確認した。 列強が勢力を模索する時代の中で、日米首脳が相手国の権利を認め合った協定といわれ、その後の日米関係を円滑にするものであった。また1902年（明治35年）の日英同盟を踏まえたもので、日英米の三国による東アジアの安全保障について意見が交換された。
協定は、互恵的に署名された文書や秘密の条約ではなく、合意を記した会合覚書（メモ）であり、この合意覚書は、アメリカ外交史家だったタイラー・デネットがアメリカ議会図書館に保存されていたセオドア・ルーズベルト大統領の「プライベート史料」とラベルの貼られたボックスの中でこれを発見して、雑誌『Current History』「ルーズベルト大統領が結んだ日本との秘密協定」にタフトが時の国務長官エリフ・ルートに宛てて送付した合意の電文を掲載した1924年（大正13年）まで公表されなかった。この協定は、東京で日本の桂首相とウィリアム・タフト特使が1905年（明治38年）7月27日の朝から外務次官珍田捨巳の通訳の下で行なった会合の記録から、長時間になった機密の会話の部分で構成されている。 覚書には1905年7月29日の日付が記入されている。日本側の原本は消失している。
ルーズベルト大統領やエリフ・ルート国務長官は、桂首相との協定を議会に報告せず、私的文書として処理した。ルーズベルト政権内部の高官でこの覚書の内容を知らされていたのは6人程度だった。アメリカでは協定を条約とするためには上院の3分の2以上の賛成が必要だったが、フィリピン併合に反対する勢力もあり、その可能性は低かった。その上、これから始まるポーツマスの日ロ交渉の仲介役をするアメリカが、日英同盟のサイレント・パートナーであることを公にすることもできず、この協定を秘密にせざるを得なかった。
協定の内容
会合では、主に3つの主要な議題が論じられた。
日本は、アメリカの植民地となっていたフィリピンに対して野心のないことを表明する。
極東の平和は、日本、アメリカ、イギリス3国による事実上の同盟によって守られるべきである。
アメリカは、日本の朝鮮における指導的地位を認める。
この協定の中で、桂は、「大韓帝国政府が日露戦争の直接の原因である」と指摘し、「朝鮮半島における問題の広範囲な解決が日露戦争の論理的な結果であり、もし大韓帝国政府が単独で放置されるような事態になれば、再び同じように他国と条約を結んで日本を戦争に巻き込むだろう。従って日本は、大韓帝国政府が再度別の外国との戦争を日本に強制する条約を締結することを防がなければならない」と主張した。
桂の主張を聞いたタフト特使は、大韓帝国が日本の保護国となることが、東アジアの安定性に直接貢献することに同意した。タフトはまた彼の意見として、ルーズベルト大統領はこの点に同意するだろうという彼の確信を示した。
タフトは、この会談での合意を米国政府へ電文で送付し、電文を読んだルーズベルトは7月31日、「桂とタフト間の会談はあらゆる点において全く正しいこと、タフトが語ったこと全てを自分が確認したこと」を桂に伝えることを内容とする電文をタフトに送付した。
それを受けたタフトは8月7日、マニラから「ルーズベルトが自分たちの会談における、自分の発言を全ての点において確認した」という内容の電文を桂に送付した。桂は翌日に日露講和会議の日本側全権として米国ポーツマスに滞在していた外相小村寿太郎にこのことを知らせることによって、日米間の合意をめぐる一連の行為は完了する形となった。
影響
桂・タフト協定および、第2次日英同盟、日露戦争の結果、日本の勝利で講和成立し締結されたポーツマス条約によって、ロシア帝国にも朝鮮に対する優越権を承認させた結果、事実上、列強の全ての国が大韓帝国に対する日本の支配権を承認した結果となり、その後、第二次日韓協約が締結され、大韓帝国の外交権は日本に接収されることとなり、事実上、保護国となる。しかし、高宗は、この第二次日韓協約の裏をかく形で、再び1907年（明治40年）にハーグ密使事件を引き起こし、結果として退位させられることとなる。1910年（明治43年）8月29日、韓国併合が実現する。
この協定は、現代の大韓民国（朝鮮半島南部の分断国家）においては韓国の生存および主権問題に関して、アメリカ合衆国が「如何に信頼することが出来無い国家であるかの実例」として、しばしば引用される。韓国の政治家などには、日本による韓国併合の直接の原因であるとする者もいる。
・ ・ ・
・ ・ ・
歴史的事実として、古代から、日本は被害者であり、中国や朝鮮は加害者であった。
・ ・ ・
古代から北九州や西中国地方には、日本天皇への忠誠を拒絶し反旗を翻し日本国から独立する為に、中国大陸や朝鮮半島の敵日勢力と手を組み軍事支援を得て天皇に対して反乱を起こそうと企む反ヤマト王権勢力が存在していた。
ヤマト王権は、国内外に数多くの敵と戦いながら日本統一を行い、天皇の下で日本を一つにまとめいた。
天皇制度国家日本を取り巻く環境は、昔も現代も同じで、むしろ現代の方が悪化している。
日本は、古代と同じように中国（中国共産党）、韓国・北朝鮮そしてそこに現代ではロシアが加わった４か国対日包囲網の中に存在している。
そして、国内外に反天皇反民族反日的日本人達が暗躍している、彼らはマルクス主義者（共産主義者）とキリスト教徒、その他である。
・ ・ ・
６６８年 草薙剣盗難事件。新羅の僧沙門道行が草薙剣を盗んで新羅に逃げるが捕まる。
・ ・ ・
６６８年～７８０年 新羅は朝貢の為の日本に遣新羅使を派遣し、遣日本使が30回以上。
新羅は、対唐（中国）政策として日本天皇に臣下の礼をとって忠誠を誓ったが、それは本心ではなくウソであった。
・ ・ ・
８１１（弘仁２）年 弘仁の新羅の賊。新羅船３隻は、新羅海賊船団２０隻以上を手引きして対馬を襲撃した。
・ ・ ・
８１３年 第５２代嵯峨天皇。新羅の漁民と海賊の船団１１０人は、肥前の五島などに上陸して襲撃し、島民１００人以上を殺害し、日本人を拉致して行った。
五島の島民は、新羅人９名を殺し、多くを捕らえて役所に突き出した。
・ ・ ・
８２０年 弘仁新羅の乱。
天皇への忠誠を拒否した新羅系渡来人７００人以上は、駿河・遠江の２カ国で分離独立の反乱を起こした。
・ ・ ・
８６９年 貞観の入寇。新羅の海賊。
・ ・ ・
８７０年 太宰少弐・藤原元利麻呂は、「新羅と通謀して謀反を企てている」との告発で捕縛された。
・ ・ ・
８９３（寛平５年）および８９４年 寛平の韓寇。新羅の海賊は熊本、長崎、壱岐、対馬を侵略。
・ ・ ・
８９８年と８９９年に、大規模な反天皇の武装蜂起を起こした。さらに各地で、幾つかの反日暴動を起こしていた。
・ ・ ・
９０６年 延喜の新羅の賊。
・ ・ ・
９９７（長徳３）年 長徳の入寇。高麗の海賊の侵略。
・ ・ ・
１０１９年 刀伊の入寇。満州の騎馬民族・女真族による北九州侵略。
・ ・ ・
文永の役（１２７４年）と弘安の役（１２８１年） 元寇。元（中国）・高麗連合軍による日本侵略。
・ ・ ・
１４１９年 応永の外寇。李氏朝鮮軍による対馬侵略。
・ ・ ・
