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２０２２年４月２１日号 週刊新潮「党史には出てこない不都合な真実
『共産党』再建資金に『朝鮮人徴用工』の未払い賃金
終戦を迎えると、在留朝鮮人たちはわれ先にと各地の引揚げ港に殺到した。この朝鮮への帰還事業を一手に引き受けたなが、共産主義者の組織とされた『在日朝鮮人連盟』だった。彼らは全国の鉄道網を押さえ、意のままに切符を発券、発売するようになった。
〔前号まで
１９４５年１０月、徳田球一ら日本共産党の再建を担う要人たち出獄させた朝鮮人共産主義者は『在日朝鮮人連盟』を結成、日本共産党と一体化して革命運動を始めた。当初、その活動資金になったのは、戦前から続く親日朝鮮人団体の資金であった。彼らは戦後の預金封鎖の中で、ほぼ自由に預金を引き出す特権も与えられ、勝手放題に経済活動を繰り広げていった。〕
東郷一馬
第８回 『朝鮮人引揚げ』で稼いだ『朝連』
『在日本朝鮮人連盟』（朝連）の共産主義者たちは、混乱を極めた敗戦後の日本で潤沢な資金と強固なネットワークを持ち、列島を縦横無尽に駈け回っていた。
朝連秋田県本部の創設メンバーで、日本共産党の細胞として活動した李又鳳は、こう回想している。『警察だろが、テキ屋・ヤクザだろうがこわいものはなかった。あの一時期、解放された朝鮮人は、皆な生き生きして最高の高潮のときであった』（『在日一世が語る 日帝３６年間 朝鮮民族に涙の乾く日はなかった』『在日一世が語る』出版会）
前回でも触れたが、ハーバード大学のエドワード・ワグナー教授はその資金力について、『もっとも重要な一財源は朝鮮人引揚である』（『日本における朝鮮少数民族』）と述べている。また同じく前回で紹介した田駿『朝総連研究』で分類した財源でも、帰国者関係は３項目ある。
朝連は占領下の日本で、GHQとの協力を深め、朝鮮人の引揚業務を取り仕切った。ではその実態はいかなうものだったのか。
終戦当時、日本には約２４０万人の朝鮮人がいた。日本政府は、玉音放送から一週間後の１９４５年８月２２日、各省次官会議で『戦争終結に伴う工場事業場従業員の応急措置』を定めた。さらに同日、運輸省で『朝鮮帰還運輸問題打合会』を開催して徴用解除の方針を決め、朝鮮半島の労務動員者の早期帰還支援に取り掛かった。そして９月１日には、『関釜連絡船による復員軍人・軍属・労務者の計画輸送』を発表する。
政府は、計画的な送還に向け組織的対応を図るため、日本への引揚げ者と朝鮮などへの送還者に一元的に対応する『引揚援護局』を主要港に設置した。浦賀・舞鶴・呉・下関・博多・佐世保・鹿児島も７援護局（１１月２４日厚生省告示第１２６号）がそれである。
また港は、山口県仙崎港（朝鮮人）、福岡県博多港（朝鮮人および華北中国人）、鹿児島港（華中中国人）、広島県呉港（華北中国人）が指定されたが、実際には佐世保、小樽、室蘭、函館などの港も使用された。
政府は、仙崎と博多で１日１，０００人の朝鮮人輸送計画を立てていた。朝鮮半島では、米軍が９月９日に京城（現ソウル）に入り、朝鮮総督府の行政権を接収して軍政を敷いた。そして９月２３日から朝鮮内日本人の引揚げと在日朝鮮人の受け入れ業務を行うことになった。
この時、日本政府が業務委託したのが、日朝融和団体である中央興生会と東亜交通公社、県の統制会などである（坪井豊吉『在日朝鮮人運動の概況』）。
政府は輸送計画の立案から現場の指揮権までを、権藤嘉郎（権逸）や中央興生会の手に委ねた。
政府の計画輸送が発表された９月１日、早くも中央興生会は各府県の興生会支部に通達を出し、業務に着手した。９月２８日に厚生省が出した『終戦に伴う内地在住朝鮮人及台湾人の処遇に関する応急措置の件』（厚生省発健第１５２号）によると、朝鮮人帰還に伴う移動や援護は興生会が行い、興生会の発行する『計画輸送証明書』を携行した朝鮮人を優先的に帰還できることになっていた。
混乱する引揚げ地
だが、現場は混乱を極めた。朝鮮人は『計画輸送証明書』による優先順位を無視し､われ先に、と引揚港に殺到したからである。
９月１４日の『読売報知』には、下関に３万人を超える朝鮮人が押し寄せた様子を記されている。
『足もとから鳥がたつように帰鮮を急ぐ者が多くそれが全国から雪崩を打つて渡鮮基地下関に蝟集しはじめすでに３万人を突破しようとしてゐる、関釜連絡船は航行停止中と知りながら下関まで押しかけてくる帰鮮者はなほ日とともに激増し、さきほど来漸（ようや）く関釜連絡船２隻の隔日就航をみたが、この程度の船腹では到底激増する帰鮮者』を消化しきれるはずがなく、このため朝鮮人の数は１日１日膨張の一途をたどつてゐる』
下関は釜山へ向かう関釜連絡船の乗船港だったが、関門海峡に機雷や沈没船があったため、日本海側の仙崎港が引揚げ乗船港となっていた。多くの朝鮮人たちは一度下関に向かった。
下関は空襲で町の６割を焼失した。政府は、現地の興生会館を計画輸送の収容先として用意したが、津波のように押し寄せてくる帰還者に対応しきれなかった。
『下関滞留朝鮮人ニ関スル情報』（鈴木久美『在日朝鮮人の帰還援護事業の推移──下関・仙崎の事例から』『在日朝鮮人史研究』緑蔭書房）によれば、帰還者は下関桟橋駅待合室（約５，０００人）、駅待合室（約３００人）、下関興生会館（約６００人）、在日朝鮮人連盟倉庫内（約４００人）、波止場付近上場（約３００人）、疎開し空き家となっている建物（約４００人）、知人宅（約３，０００人）、桟橋駅待合室下にホームレスのようにごろ寝（約８，０００人）で、分散して船待ちをしていたという。
彼らは食糧をほとんど携行していおらず、配給があっても到着前に食べてしまい、下関警察署には配給の要求が相次いだ。また燃料が不足し、下関駅では構内に滞留していた朝鮮人が駅構内の建具を壊して炊事の燃料にした。このため建物が倒壊、就寝中の朝鮮人２名が死亡した。
港では闇船を手配する朝鮮人ブローカーが横行した。船を待つ間、朝鮮人たちは闇市で商いを始め、揉め事が多発した。
もちろん、そうした混乱は下関だけではなかった。朝連の腕章を巻いて京都府西舞鶴の埠頭に立った崔碩義はその光景を次のように描写している。
『乗船予定者がみんな船に乗り移るクライマックスの頃に達すると、どこからともなく現れた横着で無法な帰国希望者が、わあっと群れをなしてタラップに殺到し始める。（略）船体の前と後ろの方でロープなどにしがみついて甲板に這い上がっている勇敢な若者の姿も見られる。こういう連中は風呂敷包み一つの単身者なのである。もはや、このような状態になると船客名簿どころか、危険が一杯だ。やがて定員の数倍もの乗客を詰め込んだ船は大歓声のうちに汽笛をならして出航していく』（『８・１５解放前後の舞鶴の思い出』『在日朝鮮人史研究』）
鉄道乗車券を売る朝連
こうした中で、興生会による引揚げは２カ月ほどで頓挫する。
『１０月２５日以来、輸送統制のため、地方興生会または事業主が発行にあっていた「計画輸送証明書」は、１１月１３日午前零時から各地方長官が発行し、各鉄道局をブロックとする大幅の輸送計画をたて輸送人員を割り当て、帰鮮者の計画輸送証明制度を強化した』（引揚援護庁編『引揚援護の記録』クレス出版）
そもそも興生会は、１０月１６日の朝連結成を境に、急速に求心力を失っていた。そしてその業務を朝連が奪っていく。
『ことに大阪地区の朝連は自分たちで引揚計画をたて、それを管理した』（ワグナー・同前）
朝連は船舶の処遇を自分たちに委ねることを運輸省と船会社に要求、官憲と協力し、大阪やその他の港に朝鮮人を輸送する特別列車を仕立てる計画を立てた。
そして朝連は次々と地方の興生会支部を訪れ、事務所や備品の明け渡しと、事業、資金の引継ぎを要求した。朝連幹部には土木請負師の顔役たちが揃っていたから、力ずくという場面もあったようである。
結局、興生会は政府に引揚げ業務を委託されながらも、実務を遂行することなく、１１月１５日に組織を解散した。政府は興生会の名称を日鮮協会と変更して再出発を試みさせたが、それもわずか３カ月で立ち行かなくなった。そして以後、引揚げ業務を朝連が行うのである。
当初、引揚げ者は政府とＧＨＱがリストを作り興生会に渡していたが、朝連は独自にリストを作成した。引揚げによって連盟員が減少することを恐れて、
『朝連が引揚特権喪失者リストを作成し、もし、朝連が希望すれば、自己の親しいものの引揚を延期し、その代わり無関係なものを呼び出すことができた』（ワグナー・同前）
というのである。
この引揚げ業務みよって、朝連は巨大な利権を手にした。それは全国の朝鮮人たちを引揚げ港まで運ぶ鉄道乗車券の販売である。そしてさらに朝鮮人帰還に当たって、博多、仙崎までの荷物輸送業務も引き受けることになった。人を多く運ぶため携行品が制限されたからである。
当時、日本共産党宮城県委員会委員長であった遠藤忠夫は、
『日本人は切符を入手するのが困難でしたが、朝鮮人は戦勝国といったらおかしいが、団体交渉で切符をうまく買ったんです』（『証言３ 宮城県共産党と仙台の在日朝鮮人社会──高橋正美さんと遠藤忠夫さんのお話〈地域社会における在日朝鮮人とＧＨＱ〉』『東西南北別冊０１』和光大学リポジトリ）
と発言している。これに応じて李熒娘も、
『宮城県でも、帰りたい人はみんな仙台の朝連の窓口に行ってキップをもらいました』（同前）
と答えている。つまい朝連が鉄道乗車券を発券、発売していたのでる。ただし、運輸省とどんな取り決めになっていたかはわからない。
連合国総司令部（ＧＨＱ）と日本政府の連絡役である終戦連絡中央事務局は、朝鮮人の乗車券問題について善処を図るよう何度もＧＨＱに訴えている。
『中国人、台湾人及び朝鮮人はこの特典的地位を利用し、鉄道の混雑を無視して、指定席或いは車両全部を要求して日本人乗客を脅迫し或いは追い出す傾向がある。更に、それら非日本人に取得された上記の乗車券の多くが闇市で再販売或いは闇市商品を集めるための旅行に使用された』（『中国人・台湾人及び朝鮮人の鉄道輸送妨害に対する取り締まりの件』１９４６年２月４日ＣＬＤ Ｎｏ．５３８）
そしてその一例として、
『１９４６年１月１日上野駅で、本来日本人引揚者のために設定された客車４両が朝鮮人たちに接収され、闇市の米を購入するために秋田行きに利用された』（同）
と、記している。
鉄道乗車券は、闇市で売られる米の買いつけに不可欠だった。朝鮮人は朝連が発行する鉄道乗車券を使い、農村と都市の闇市を往復した。当時、米は統制品で、食糧管理法で厳しく規制されていたが、配給の米だけではとうてい庶民の胃袋を満たすことはできず、闇米が大量に流通していた。
冒頭に登場した朝連秋田県本部の李又鳳は、
『秋田には米があるというので、大阪、京都、名古屋、東京あたりから集団で買い出しにくる者がどっと増えてきた。（略）米は高い値で売れたのでヤミ米が横行する。（略）一人で５俵も、６俵も買い入れると、集団できているので１００俵単位になる。これを汽車に乗せて大移動となる。このヤミ米の取り締まりが警察によって行われるのだが、関西、名古屋、東京方面から集団でくる朝鮮人には大館の警察の力ではなんともしょうがない』（李又鳳・同前）
朝鮮人の鉄道利用は横暴を極めた。北海道の朝鮮民族統一同盟（朝連の一組織）の金興坤も言う。
『我同胞が、どこから出してくるのかさまざまな生活必需品を、駅待合室が我商店のごとくにして商売している。また皆が長い列をつくってキップを買い求めているのに、無理やり列の前に入って、キップを買い占めては高い値で売り捌く。駅員が注意すれば『この四等国民、何言っているんだ』と暴力を振るう。駅長がいうには、鉄道で給料を出すから、我が同盟から取締員をだしてほしいとのこであった。時どき人をやって取締はしたが、金はもらわなかった』（『怒りの海峡──ある在日朝鮮人の戦後史』『李刊人間雑誌』草風館）
『帰国者返戻金』の獲得
こうした朝鮮人に手を焼いたＧＨＱは、ついに１９４６年９月３０日、次のような通達を出す。
『１，あらゆる朝鮮人団体の発行する国鉄無料乗車券を拒否するよう運輸省に指令することを指示する
２，さらに、朝鮮人団体が発行する全ての乗車券を提示者から取り上げ破棄することを指示すること』（『朝鮮人連盟が発行する鉄道旅行乗車券の禁止』ＳＣＡＰＩＮ １２３９）
この鉄道関係では、もう一つ、朝連の財源となったものがある。
日本政府は朝鮮人の帰還費用を無償にする方針を１９４５年１１月にＧＨＱに伝え、１２月１２日から朝鮮人の帰還に関する費用はすべて無料になった。加えて、それまで自費で帰郷した朝鮮人についても、遡って運賃の払い戻しをすることを約束した。
そこで朝連は、８月１５日より１２月１１日までに帰還した朝鮮人の運賃の払い戻しを、個人に代わって国に代理請求したのである。これが、朝連の財源として田駿が分類した『帰国者運賃返戻分』である。
１９４６年１月２１日、終戦連絡中央事務局はＧＨＱに対し、在日朝鮮人連盟から鉄道運賃の払い戻し要求が来たことについて、
『１９４５年８月１５日に遡及して有効であるか』
『（有効であるなら）朝鮮人の利益を代表する法的立場がない朝鮮人の組織の中の一つの組織でしかない、上述の「在日本朝鮮人連盟」が返済を受けることが許可されるべきかどか、朝鮮人送還者の日本人雇用主によって鉄道運賃が支払われた場合、払戻しを朝鮮人にすべきかどうか』（『朝鮮人が負担した鉄道事業』ＣＬＯ Ｎｏ．３１３）
と、問い合わせている。
これに対しＧＨＱは、１９４６年１月３１日に、『払戻しを行なう場合は個人に対して行われるべきである。但し適当な権限を委任された個人の代理人として行動する法的証拠を有する団体に対してはこの限りではない』（『朝鮮人が負担した鉄道事業』ＣＬＯ Ｎｏ．６８３）
と回答した。つまり『個人が代理人として認める組織や団体には支払う』という判断である。
また日本人雇用主が払っている場合については、『日本政府と当該雇用主との間で解決すべき問題である』（同）
最終的に政府はどのように対応したのだろうか？
田駿の『朝総連研究』には、『朝連中央は、日本厚生省と運輸省に対し「帰国朝鮮人仮払い運賃の還払請求陳情書」を１９４６年４月に提出した』
とあり、彼は推定金額も出している。政府は支払いに応じたものと考えられる。」
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敗戦国日本は、ＧＨＱから第三国人特権を与えられた朝鮮人共産主義者の天下であった。
共産主義者とは、反宗教無神論と反天皇反民族反日本であった。
この時、日本人と在日朝鮮人の立場は逆転し、日本人は在日朝鮮人の横暴の被害者であった。
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日教組による戦後民主主義教育で日本人青年が大量に革新勢力に加わるまで、日本共産党や部落解放団体・同和問題組織の幹部は日本人であったが反天皇反民族反日本の運動・活動、暴動・騒動の主力は在日朝鮮人共産主義者達であった。
つまり、日本人は少数で、朝鮮人が多数であった。
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敗戦後の日本政府は、国家の責任として、日本国籍を持っていた在日朝鮮人の帰還経費（鉄道運賃・その他）を支払った。
つまり、朝鮮人連盟が在日朝鮮人が帰還に支払った費用を集計し請求してきた金額を、朝鮮人連盟に支払った。
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日本人は死と絶望を語り、朝鮮人は生と希望を語った。
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敗戦時、日本国内に約２４０万人の朝鮮人がいて、朝鮮半島に帰還せず日本に自由意思で留まった朝鮮人が約６０万人で、帰還しても仕事がなく生活できずに日本に再移住した朝鮮人が十数万人いた。
戦後の混乱、反天皇反政府の暴動は、彼らが主体となって引き起こしていた。
ソ連・中国共産党は、彼らに資金援助と武器提供を行っていた。
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国際共産主義勢力が目指した敗戦革命戦略とは、小の勝者が大の敗者を圧倒するという成功モデルを日本でも実行させる事、つまり少数派の在日朝鮮人に多数派の日本人を死と暴力で恐怖支配させる事であった。
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共産主義に感化された赤い神父・赤い牧師・赤い僧侶達は、日本を反天皇反民族で大改造する為に共産主義者に協力していた。
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キリスト教系朝鮮人テロリストと日本人共産主義者テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺するべく付け狙っていた。
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日本人にとって、朝鮮人は友・友人、親友、戦友ではなく油断できない恐ろしい敵であった。
日本と朝鮮の間には、誠意も信義も、信頼も信用もなく、友好や善隣も存在しなかった。
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日本人は国民の義務として、戦地でのカミカゼ特攻、万歳突撃、玉砕などによる戦死、見捨てられた上での餓死と戦傷病死、戦闘に巻き込まれた民間人は集団自決、国内では無差別絨毯爆撃や原爆と科学兵器による地獄の様な無慈悲で無惨な死を、運命として受け入れていた。
そして、天皇を守るという１点の国軆護持を条件に降伏し、本土決戦・一億総玉砕で死を覚悟したまま生き延び、死から解放され生き残った事で虚脱と絶望にうちひしがれ途方に暮れた。
その時、日本国籍を持った朝鮮人は？
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