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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本民族は、数万年前の石器時代・縄文時代から日本列島に住み着いていた日本土人である。
アイヌ民族は、千数百年前から北海道に移り住み先住民と乱婚を繰り返して生まれた混血の雑種民族である。
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アイヌ独立派と反天皇反民族反日本的日本人を、極秘で支援する中国共産党と北朝鮮。
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２０２２年６月号 ＷｉＬＬ「アイヌの有志『プーチン宛要望書』の問題部分
『先住民族認定』『アイヌ自治区構想』──日本分断工作が静かに進行している
大高未貴
仰天の要望書
アイヌ民族有志のグループ『モシﾘコﾙカムイの会』（畠山敏代表、紋別アイヌ協会長）が、ロシアのプーチン大統領宛の要望書を提出した事実をご存じだろうか。
２０１９年１月１１日、在札幌ロシア連邦総領事館にファブリーチニコフ・アンドレイ総領事を訪問、ロシア・日本両政府間のいわゆる北方領土交渉に関連して、総領事に要望書を提出したのだ。その中には、以下のような文言が見られる。
《１，クリル（千島）諸島をアイヌ民族の自治州／区としてください。
２，クリル諸島沿海域をアイヌ民族による漁業資源管理エリアとしてください。
３，クリル諸島の自然環境を保全してください。とくに南クリル地域については、ＵＮＥＳＣＯ世界自然遺産登録地である知床半島（北海道島）との一体的な保全管理をご検討下さい》
というものだ。
ちなみに、要望書に名前を連ねている畠山代表とはいかなる人物だろうか。彼は２０１９年、北海道紋別市の川で、サケ漁は先住民族の権利（先住権）だとして、道に許可申請をせずサケを捕獲し、書類送検されている。
また、副代表を務める石井ポンペ氏は札幌アイヌ協会の元支部長で、主体（チュチェ）思想セミナー講師を務めた経歴が２０１１年に道議会で追及されたことがある。
愛知県で開催された国際芸術祭『あいちトリエンナーレ２０１９』の企画展『表現の不自由展・その後』が一時中止になった騒動を踏まえ、札幌市の施設で企画展『北海道・表現の自由と不自由展』が１日限定で開催された。《実行委によると、約１０団体が参加。元慰安婦を象徴した『平和の少女像』のミニチュアや、（略）アイヌ民族の権利を訴える展示も》（『サンスポ』２０１９年１２月２１日付）ある問題の多い企画展だった。その開幕前の式典で、実行委の共同代表でもあった石井氏が登場、神に祈る儀式『カムイノミ』を行い、企画展の成功を祈るパフォーマンスを行っている。要するに活動家の類いなのだ。
『モシﾘコﾙカムイの会』とは、このような経歴の人々が名を連ねている団体である。
アイヌの本音
ともあれ、プーチン大統領に提出した要望書は、いみじくもアイヌの本音が露呈されている。
要するに『千島列島をアイヌの自治州にして、千島列島のみならず北海道の知床半島までをロシア様が管理してください』などと言っているに等しく、日本の国土の一部をロシアに売り渡す算段とも言えよう。日本政府にとっては到底看過できない話だ。
アイヌ問題に詳しい元北海道議会の小野寺まさる氏は、次のように指摘する。
『これはロシアにより国家を分断されたウクライナのようになりかねない懸念材料です。嘆願書では千島列島だけを自治区にして、なぜ知床は含めなかったのか、さすがに国内から猛反発が予想されることから、ジワジワとロシアが浸透できる計画を考えたのでしょう。知床半島は２００５年にユネスコ世界遺産に登録されました。国連に認定されたエリアを国連安保理常任理事国のロシアが〝自然環境保護〟の名目で、ロシアとアイヌだけが出入りできるように立ち入り制限をし、折を見て実効支配を試みる可能性もなきにしもあらずです』
現に２０１８年１２月、プーチン大統領は、
『日本がアイヌ民族を北海道周辺の先住民族としたように、ロシアのアイヌ民族をサハリン及びクリル諸島周辺の先住民族とする』
と発言している。
日本がアイヌ民族を先住民族と認定したことで、ロシアも『ならば、こちらにもアイヌ民族はいる』と北方領土交渉など外交案件で『アイヌ民族』を利用できると踏んだのだ。ということは、ロシアが在ウクライナロシア人の保護を名目に侵攻したように、アイヌ保護を名目に、隙あらば南下してくる可能性は否定できない。
プーチン発言の真意を読み解くには、いかにしてアイヌが〝先住民族〟として認定されたのか、そのプロセスを知る必要がある。
長年民族として認定されなかったアイヌが、日本の少数民族となったのが１９９１年。さらに２００８年６月６日、国会の衆参両院において、『アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議案』が全会一致で採択された。この時点で日本はアイヌをそれまでの歴史を一切無視した形で『先住民族』として認定したのだ。
そして、２０１９年４月、従来のアイヌ文化振興やアイヌ福祉政策に加えて、地域や産業の振興などを含めた、さまざまなアイヌの課題を解決することを目的としたアイヌ新法（アイヌ民族支援法：正式名称『アイヌの人々の誇りが尊重される社会を実現するための施策の推進に関する法律』）が成立、その中でアイヌ民族は初めて『先住民族』と明記された。
この動きを事前に察知したプーチン大統領は、アイヌ新法が成立する４カ月前に、日本側のアイヌ民族を利用した北方領土交渉を無力化するための先制パンチとして、先の発言をしたと言えよう。
実は先の決議案（２００８年）の草案は、鈴木宗男代議士が書いたものだった。私は２００８年７月７日、アイヌを先住民族にするための旗振り役をつとめていた鈴木氏に取材している。そのとき、鈴木氏は、
『アイヌ民族を北海道の先住民族とすれば、北方領土はもとよりサハリンの天然資源の天領もプーチン大統領に主張できる。ゆえに私はアイヌを先住民族にすべく汗を流したのである』
といった趣旨の発言をしていた。
アイヌが少数民族から先住民族になったのは極めて政治的な思惑が交差した結果だったのだが、その主張が極めて浅はかな根拠に基づくものであり、それゆえに日本の命運を大きく狂わせたことが今となっては理解できる。
アイヌ起源説まで
実は『先住民族』認定以前から、『アイヌ自治区構想』なるものが叫ばれていた。代表的なのが『アイヌ・モシリの自治を取り戻す会結成趣旨』（１９９２年２月１３日）を起草した、新谷幸吉氏（故人）だ。
……
《新谷さんが１９９０年にモスクワに行ったのは、インディアンとの連携からでした。また、アイヌ・モシリの自治を取り戻す会にも、サハリンの同胞達や二風谷（にぶたに
）、ウィルタ、ナナイなど原住・先住民族との連携をつなげていくという目的が含まれています。これらの復権運動の大きな礎（いしずえ）となったのは結城庄司さんでした。……》（『アイヌ・モシリ─アイヌ民族から見た「北方領土返還」交渉』アイヌ・モシリの自治区を取り戻す会・編）
などと、海外との連携を深めていったプロセスが書かれている。
仮にアイヌ自治区構想が認められたとしたら、重要な問題が浮上することになる。『先住民族の権利に関する国際連合宣言』（国連総会第６１会期／２００７年９月１３日）で定義されている軍事活動に関する規約が引っかかるからだ。
……
とある。つまり、アイヌを先住民族とし、自治区を与えてしまと、彼らがノーと言えば、そのエリアに自衛隊すら駐屯できない可能性も出てくるのだ。
さらに、このアイヌ自治区構想は、近隣諸国が日本を分断するツールとして浸透工作している案件だ。中国は１９７０年以降、社会党の岡田春夫衆議院議員が橋渡し役を務め、アイヌを国賓待遇で何度も招待している。チベット、ウイグル、南モンゴルを弾圧し、国内に少数民族問題を抱える中国がアイヌを熱烈歓迎した思惑は推して知るべしだ。
北朝鮮ではアイヌ協会関係者の中に主体思想に携わっている者も多く、本誌２０２２年１月号『樺太アイヌ強制移住のウソ』でも書いたが、現在北海道に浸透している〝樺太アイヌ強制移住〟という虚偽の表記は慰安婦問題や戦後補償デッチ上げプロパガンダと同根だ。
余談になるが、２０１２年２月６日、ロシア国営ラジオ放送『ロシアの声』が、『日本人が、アイヌの剣も、お辞儀も、腹切りも自分の文化にした』と題された放送を行っている。
『桜も柔道も我が国が起源だ』といって憚（はばか）らない隣国の反日活動家の発想に酷似（こくじ）していると思うのは私だけではあるまい。
３人のキーパーソン
実は日本を狙う諸外国の浸透を誘発するトリガーとなり得る〝アイヌ自治区構想〟は、１９８０年から始まっている。
事の発端は１９８２年の国連で産声をあげた〝国連先住民会議〟（少数民族差別防止と保護に関する小委員会の下部組織）だ。アイヌの歴史を書き換え〝先住民族〟に仕立てあげる工作が国連を舞台に展開された。
主なキーパーソンは市民外交センター代表・恵泉女学園大学教授、上村英明氏。『衆議院議員菅直人秘書』の肩書を入れた名刺を持って活躍していたという。
２０１５年、スイスで開かれた国連人権理事会で翁長雄志元沖縄県知事（故人）が米軍普天間基地の移設計画について、沖縄に米軍基地が集中する実態を紹介し、『沖縄の人々は、自己決定権や人権をないがしろにされている』などといった事実無根のスピーチを行い、その演説枠を提供したのが、上村氏が代表を務める市民外交センターだったことも明らかになっている。
さらに、上村氏にアイヌの先住民族認定を日本政府より先に国連で認めさせるべきだと入れ知恵したのが、九州女子大学教授の手島武雄氏と、国連人権センターの久保田洋氏である。
……
さっぽろ雪まつり以外にも様々なことで不正会計が摘発され、北海道アイヌ協会副理事長を退任した阿部ユポ氏は『市民外交センターがなかったら、国連なんか行かなかったんだから、おこらく今頃、同化されてアイヌ民族なんてなくなっています』などと市民外交センターの存在意義を強調している。
……
主体思想の指南通り
現時点で北海道アイヌ自治区構想は現実離れした話に聞こえるかもしれない。ところが、彼らは３０年かけて自治区にするための布石としてアイヌ新法制定を実現させてきたのだ。
主体思想研究会の創設メンバーの一人であり、主体思想国際研究所の事務局長を務めた尾上健一氏が１９８７年に書いた指南書を読むと、日本政府が主体思想の指南通りにアイヌ政策を実行してきたことが理解できる。
《多くのアイヌ民族が住んでいる北海道を特別自治区にするということも重要でしょう。（略）いわゆる北海道の歴史というのは１００年しかなく、それ以前の歴史はアイヌの歴史です。しかし、北海道を特別自治区にするという課題はいますぐに成熟した政治課題にはなっていません。このような政治的課題に先行するのが『アイヌ民族に関する法律』を制定していく課題です》（尾上健一著『自主の道』）
３０年前にプランニングされた自治区構想にそって、２０１９年、アイヌ新法が制定されたことを多くの日本人は知る必要がある。
そして現在に至っても、アイヌは北海道における自治権や自治区を要求し続け、国連からもアイヌの要求を受け容れるよう日本政府に勧告が出されている。いわゆる徴用工問題でも産業遺産情報センターに『フルヒストリーを展示しろ』などと韓国側のロビー活動が功を奏した同様の手法が見られる。
だが、そんなユネスコの不当な韓国に対して、産業遺産情報センターには『一次史料』に基づいて展示するという信念を貫き、そうした圧力に断固屈しない加藤康子氏がおられるので安心だが、北海道の鈴木直道知事は手放しでアイヌ新法を推進しており、さまざまな面で不安が募る。
しかも国会議員までアイヌ政策に積極的に参加しているのだから始末に負えない。
１月２９日、札幌市で『日露地域・姉妹都市交流年開会式』が開催され、林芳正外務大臣はビデオメッセージを出し、鈴木貴子外務副大臣が直接出席している。
……鈴木外務副大臣は挨拶の中でしっかりと『先住民族アイヌ』という言葉を入れている。実は鈴木氏はアイヌの歴史書を書き換えについても相当深く関与している。
今となってアイヌを先住民族の決議を採択したことが、将来の日本にどんな禍根を残すことになったか、いみじくもロシアのウクライナ侵攻が証明してくれたのは、なんとも皮肉な話だ。
日本政府は、これまでアイヌ政策に巨額の血税を注いできた。……
……
しかも、当時と違って近年は、むしろ日本政府が後ろ盾となり、ふんだんな予算をを背景にアイヌキャンペーンを全国規模で展開されている。
第一次安倍内閣退陣表明の翌日、２００７年９月１３日、国連総会の場で日本政府は先住民族権利宣言に賛成票を投じてしまったことから、今後もアイヌを利用する反日分子は政局の混乱の隙をついて、アイヌに特別な権利を付与した法案を通そうとするであろう。
現に北方領土はロシアに不正占拠されている状態にあるが、もしや日本政府が北海道内でアイヌに自治区や自治権を与えようものなら、たちまちロシアがそのエリアを不法占拠し北海道侵略の拠点とする可能性もなくはない。これは日本分断のプレリュードとなりかねない。我々日本人にとってウクライナ紛争は決して対岸の火事ではないのだ。」
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江戸時代後期の徳川幕府と明治の新政府は、ロシアの日本侵略で中間に存在する数万人のアイヌ人が、日本に味方して共にロシア軍と戦ってくれるのか、あるいは敵となってロシア軍に味方して日本を攻撃してくるのか、それが最大の懸案であった。
その結果、起きたのが日露戦争で、当時のアイヌ人は日本に味方してロシアと戦った。
当時の、中国とロシアの侵略を眼の前にした時、アイヌ人も琉球人も日本に味方し戦友・親友・友人として戦った。
日本の大陸戦争は、ロシア・中国・朝鮮の侵略から天皇と日本国と日本民族を武力で守るという積極的自衛戦争であった。
ある意味、アイヌと琉球は日本の自国を一国だけで守ろうとした積極的自衛戦争における犠牲者であった。
現代は、こうした日本の積極的自衛戦争を戦争犯罪と認定している。
もし、アイヌと琉球が日本に敵対し、朝鮮同様に日本を侵略するロシアや中国に味方して攻めてきたら、軍事弱小国日本はロシアと中国に占領され、日本人は虐殺され、地球上から日本国は消滅し日本民族は死滅した。
現代の日本人、特に高学歴な知的エリートや進歩的インテリには民族的な歴史力・文化力・伝統力・宗教力がないだけにそうした歴史的現実が見えないし理解できない。
はっきり言って、現代の日本人は歴史オンチ、歴史無能である。
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日本国内には、「獅子身中の虫」として、日本嫌いで反日敵日の外国勢力に協力している反天皇反民族反日本的日本人や過激派不満分子日本人が少なからず存在している。
そうした反天皇反民族反日本的日本人は、敵日の中国共産党政府、ロシア、北朝鮮と反日侮日の韓国と極秘で繋がり、日本の足を引っ張り、日本の国益や日本人の名誉を毀損するように国内外で活動している。
国連や国際機関の内部には、彼らを支援する反天皇反日本の職員が存在する。
護憲派、反米派・反安保派、反自衛隊派、反戦平和団体も、同じ獅子身中の虫である。
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ロシアのウクライナ戦争は、国内の分離独立派が侵略者・侵略軍を手引きして戦争を引き起こし罪なき国民を虐殺する危険性がある事を証明した。
ロシア軍は、ウクライナ国内の「ロシア系ウクライナ人や親ロシア派ウクライナ人がネオ・ナチ勢力の攻撃を受け虐殺されている」と発表し、「彼らを軍事力を行使して現地保護する」としてウクライナを侵略した。
親露派分離独立勢力は、ロシア軍を歓迎して、ロシア軍から提供された武器を持ってウクライナ政府やウクライナ軍を攻撃し、ロシア軍のウクライナ人一般市民虐殺に協力した。
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日本の戦争は、外国からの日本侵略と天皇殺害に対する合法的正当防衛としての積極的自衛戦争であった。
自衛とは、ロシアの軍事侵略、キリスト教の宗教侵略、アメリカの軍事侵略、ソ連・コミンテルン・中国共産党によるイデオロギー侵略であった。
そして、日本人共産主義者テロリストとキリスト教系朝鮮人テロリストによる昭和天皇と皇族の暗殺失敗と、大陸系渡来人の東漢直駒（やまとのあやのあたいこま）による第３２代崇峻天皇を暗殺である。
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人類の誕生と大移動は運命である。
日本人の祖先はアフリカのサルであるは宿命である。
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６００万年前～７００万年前 人類（ヒト属）の祖先はチンパンジー、ボノボの祖先である類人猿から別れて進化していき、幾つかの人類種が枝分かれするが一つの系統を残して全て絶滅した。
１０万年前 新人・現生人類（ホモ・サピエンス）は、アフリカで誕生し、世界中に移住していった。
数万年前 新人・現生人類（ホモ・サピエンス）は日本列島にたどり着き、上陸した、漂着した、流れ着いた。
数千年前 揚子江流域民である弥生系渡来人が山東半島から朝鮮半島を経由し、続いて中国旧満州地方に住んでいた古墳系帰化人が朝鮮半島を経由して日本列島に移住してきた。
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日本土人である縄文人（ヤポネシア人＝石器人の子孫）は、日本列島を中心に、南は琉球（沖縄）、北は蝦夷地（北海道）・北方領土、南樺太、千島列島その一部はカムチャツカ半島から北米大陸西北部太平洋沿岸まで、西は朝鮮半島南部、日本海（縄文人の海）を主要航路として手漕ぎ丸木舟で移動していた。
縄文人は、手漕ぎ丸木舟で北米大陸の太平洋沿岸まで移動していた。
中国や朝鮮では、朝鮮半島南部に住んでいた先住民の弥生系日本人を倭族と偏見を持って軽蔑し差別していた。
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日本文明は、揚子江流域（江南地域）にあった漁労農耕の温和で平和志向の長江文明の後継文明であって、黄河流域で軍事優先で栄えたの領土拡大・侵略志向の好戦的黄河文明の亜流文明ではなかった。
朝鮮文化は、黄河文明の亜流であった。
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ヤポネシア人とは、東南アジアの南方系海洋民と長江文明の揚子江流域民が乱婚して生まれた混血した雑種である。
数万年続いた日本列島の石器時代・縄文時代は、争いのない、戦争のない平和な時代であった。
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日本民族・琉球民族・アイヌ民族は、石器人（ヤポネシア人）、縄文人（日本土人）を共通の祖先とする同種・同血族であって、中華民族、漢族、韓国人・朝鮮人とは血の繋がりが薄い別種・異種のアジア人であった。
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日本民族は、石器人（ヤポネシア人）、縄文人（日本土人）、弥生人（渡来人）、古墳人（帰化人）が混じり合い乱婚し混血して生まれた雑種である。
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アイヌ民族は、石器人（ヤポネシア人）、縄文人（日本土人）にシベリア・沿海州・樺太、北方領土４島・千島列島・カムチャツカ半島などオホーツク海沿岸に住んでいたオホーツク文化人が南下してきて、混じり合い乱婚し混血して生まれた雑種である。
アイヌ人は住んでいる島・地域によって幾つかに枝分かれして、それぞれ他の人種・民族と乱婚を繰り返し混血度を濃くして独自の微妙に違う生活スタイルで生きてきた。
蝦夷地・北方領土アイヌ、樺太アイヌ、千島列島アイヌ、カムチャツカ半島アイヌ、その他。
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琉球民族は、石器人（ヤポネシア人）、縄文人（日本土人）に揚子江流域・東南アジアから渡って来た人々と混じり合い乱婚し混血して生まれた雑種である。
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