👪3〕─5─日本人の国民病を生む「悪しき文化」。有休取得や産休は罪悪感。〜No.20No.21 

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 2024年6月20日 MicrosoftStartニュース ダイヤモンド・オンライン「イタリア人精神科医が見た、日本人の心身をむしばむ「悪しき文化」とは?
 パントー・フランチェスコ
 © ダイヤモンド・オンライン
 日本人はさまざまな場面において感情抑制・抑圧傾向が、かなり強い。だが、この相手の気持ちを慮り「察する」日本人の精神性が心身を蝕んでいる。日本人が抱えがちな苦痛に対してどのように対処すればいいのだろうか。精神科医のパントー氏が「適応障害」と診断したCさんのカウンセリングを通して、日本人の「察する」文化について解説する。※本稿は、パントー・フランチェスコ『しあわせの処方箋(Tips)~イタリア人精神科医 パントー先生が考える~』(あさ出版)の一部を抜粋・編集したものです。
 「今、何を感じているの?」
 自分の感情を取り戻そう
 Cさんは不安が強く、過換気発作と不眠症、意欲低下で受診しました。
 最近、上司に叱られたり、結婚相手になじられるのが辛く、日常生活において喜びを感じないといいます。
 自分の気持ちが理解されていないと思うけれど、自分の気持ちなんて伝えてもしょうがない、価値なんてないのではとも訴えます。
 Cさんは「自分」と「周り」の感情がぶつかり合えば、一触即発の今の状況が、さらに激化してしまうと思っているのではないでしょうか。
 そもそも、自身の感情を伝えようとしないのは、「自分には価値がない」「自分が劣っている」という先入観によるものだと思われます。
 ただ、その感情の抑制と抑圧こそが、Cさんの辛さに拍車をかけています。
 上司に対して無口になるからこそ、叱られる。
 結婚相手から見れば、自分に対して無関心というふうに、映っていることでしょう。
 まず、Cさんは自分が何者であり、何を感じているかを理解する必要があります。
 感情を抑制・抑圧している人は、自分の感情と同律する歯車が「錆びついて」いることも多いため、「お腹が空いた」「疲れた」「眠い」などの簡単なことから、自身との感覚をつなぐ橋を修復してみましょう。
 五感を認識するだけで、「自分」と「周り」の区別を取り戻すことができることも多いのです。
 感情の抑制と抑圧が
 早期の死に関与する
 近年メンタルヘルスケアにおいて、感情調節の役割が重要視されるようになっています。
 感情調節とは、「自分の目標を達成するために、情動反応、特にその集中的・時間的特徴をモニタリングし、評価し、修正する外発的・内発的プロセス」と定義されています。
 要するに、健康的に自分のポジティブな感情・ネガティブな感情と向き合える能力、また、困難な感情に適応的に対処する能力といえます。
 感情調節能力には、正しい感情表現能力も含まれます。
 自身の感情を調節するには、まず「自分」と「周り」の隔たりを理解しなければなりません。「周り」の感情を誤って「自分」の感情にしてしまうと、いつの間にか居場所をなくす恐れがあるからです。
 「自分の感情を知って、取り扱う」ことができないと、「周り」と合わせるために自身の感情を否定、抑制、抑圧してしまいます。
 感情抑制とは、他のことを考えたり、物事を我慢したりすることによって、苦痛となる感情を意図的に回避することと定義されます。
 一方、感情抑圧とは、否定的な感情を意識的に収めると定義されています。
 感情抑制・抑圧ともに、行動レベルでは、健康的な感情表現の代用として過食、過剰な睡眠、過剰な出費などの不健康な対処行動を誘発するとされ、生理学的レベルでは、ストレスに対する自律神経反応性が高いことなどが報告されています。
 つまり、神経内分泌の調節異常は、ストレス過程や習慣的な健康被害行動によって誘発されるにせよ、感情抑制・抑圧は多くの慢性疾患の進行やがん、ひいては早期の死に関与していることが示唆されています。
 感情を表に出さない日本人は
 心身ともに疲弊しやすい
 筆者の目からすると、日本人はあらゆる場面において感情抑制・抑圧傾向が、かなり強いように感じます。
 一方で、日本人のコミュニティサンプルでは、感情抑制・抑圧のレベルが低いほど健康状態が悪くなり、日本人のがん患者では、そのレベルが高いか低いかよりもむしろ中程度であるとの、研究データもあります。
 「では、日本人の場合は感情を抑制・抑圧しても問題ないのでは」──と思われたでしょうか。
 残念ながら、それには賛同できません。
 私たち人間は、周りの承認がある程度必要な生き物であり、その社会のルールを重んじたほうが恩恵を受けやすくなります。
 つまり、日本社会の場合は、自分の感情を押し殺しても、周りと合わせるほうが、安心感にもつながり恩恵がもたらされるというわけです。
 日本での診療を通じて見ても、度を過ぎる感情抑制・抑圧はあちこちでほころびが出て、心身ともに疲弊するケースが少なくないようです。
 また、自分の感情を他者に開示したがらない人は、他者から共感的な反応を引き出しづらくなります。
 とはいっても、日本人にとっては「自分の感情を表に出す」というのは、なかなか難しいことでしょう。
 では、どうすればいいのでしょうか?
 感情表現は、基本的に対人的な活動です。
 ただ、他者とそこまで関わる自信がないときには、書く練習を通じて表現力を高めて、感情表現を改善することをすすめます。
 たとえば、相手に言えなかったことを、メモ帳に書いて発散してみるのも方法の一つです。
 感情を開示することによって、健康への重荷を軽減、または緩和する効果があります。
 実際に、支持的表現療法の研究では、感情抑制・抑圧とそれが引き起こす苦痛を軽減できることが示されています。
 支持的表現療法のような治療は、生存に影響を及ぼすかどうかにかかわらず、苦痛を軽減することによって、生活の質を改善する可能性があるといえます。
 「察する」文化が
 心身を蝕んでいる?
 Cさんは感情表現が、悩みの大部分を占めています。
 日本の「察する」という文化もあって相手の気持ちを読み取り、彼らの気持ちを踏みにじらないために、最善の配慮をしています。
 ただ、この思いやりこそ、自身の感情表現を蝕んでいる可能性があります。
 相手が怒るだろう、不愉快だろうと思うと、自分の気持ちを伝えるのをあきらめて、溜め込んでしまいます。
 日本人は禁欲的傾向があり、また「より大きな善のため」長期主義的傾向も強く、一時的な感情の満足を遅らせがちです。
 この考え方は、さまざまな健康被害につながる可能性があります。
 自己開示をしにくい
 日本人の国民性
 感情の評価理論では、感情は(内的または外的)刺激事象の、知覚された性質に基づく一連の評価を通じて引き出され、区別するとされます。
 悲しみ、怒り、恐怖のような否定的感情は、目標の妨害/不快──つまり、望ましくないことが起こったときの、評価によって特徴づけられます。
 「ごめんなさい」と相手に言ったときに怒りの顔で見られたら、「まずい」と感じるでしょう。そのことです。
 ここで、怒りは常に社会規範違反の強力な社会的シグナルとなるため、国や文化的な違いは認められないのではないかと、思われるかもしれません。
 しかし、怒りの表出がそれほど支持されない文化では、怒りは規範違反のシグナルとしてそれほど強力ではない可能性もあります。
 調和を目指す日本の場合、怒りはもちろんルールを破ったシグナルにはなりますが、むしろ沈黙(無視)のほうが、より負の感情と連携していることが多いでしょう。欧米の場合は積極的な怒りで相手を責める傾向があるようです。
 他者との関係性を
 保つための「表情」
 日本の社会では、感情は自身のアイデンティティーの表出というよりも、他者との関係性を保つためのツールとして解釈されます。
 このため、わかりやすさではなく「察し」に基づき、「空気」の解釈=空気を読むということに任せる部分も多いのです。
 相互依存性が高い民族は、集団主義的関心や調和の維持にとらわれており、怒りの表現など、否定的感情への関心が低い傾向があるとされています。
 否定的な感情を避ける傾向がある日本人は、否定的な感情から遠ざかろうとする場合、心的・物理的など、いろいろな意味で他者と距離を置こうとすることになります。
 つまり、健全なぶつかり合いで解決できる関係性の問題でも、解決されないケースがままあります。
 隠された相手の感情まで
 「察する」日本人の能力
 どの文化の中でも感情の幅、認識されている感情の類は、ほとんど変わりません。
 しかし、感情の解釈は文化により異なり、感情強度の判断においても(たとえば悲しみといっても、軽い寂しさから絶望まで幅が存在する)、民族間で異なります。
 アメリカ人は、相手の感情を察するよりも(外的ディスプレイ)示している感情を高く評価し、日本人ははっきり表示されていない感情でも認識するわけです。
 アメリカ人は強度に関係なく、すべての表情に対して、内的経験に対する外的ディスプレイの評価を誇張する可能性があります。
『しあわせの処方箋(Tips)~イタリア人精神科医 パントー先生が考える~』 (あさ出版) パントー・フランチェスコ
 © ダイヤモンド・オンライン
 一方、日本人は外的表示と内的経験の強弱を区別できます。その結果、外的表示に対する内的経験の推定評価が高くなるのかもしれません。
 いわゆる「察する」というもので、実際には、どれくらい悲しんでいるのか、程度をもっと正確にとらえるのです。
 表情から相手の内面的な世界を、かなり正確に把握する日本人は、素晴らしい能力を持っていると言えるでしょう。
 集団主義的な文化圏の人々は、場面に応じて表情を弱めるという表示規則を認識しているため、人が実際に示している以上のことを感じていると仮定して、他人の表情をより「読み取る」可能性があることを示唆しているのです。
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 6月18日 MicrosoftStartニュース ダイヤモンド・オンライン「日本人はなぜ有休取得に罪悪感?イタリア人精神科医が提案する「解決策」が納得だった!
 パントー・フランチェスコ精神科医
 日本人はなぜ有休取得に罪悪感?イタリア人精神科医が提案する「解決策」が納得だった!
 会社への貢献が最優先される社会において、過労のサインを自らキャッチすることは難しい。だが、長期的に社会に貢献するためには休むことも大切だ。休まずに働き続けるとどのような健康上のリスクがあるのだろうか。精神科医のパントー氏が、働きすぎによる不安と過剰なストレスに悩むHさんのカウンセリングを通して、日本人の働き方に警鐘を鳴らす。※本稿は、パントー・フランチェスコ『しあわせの処方箋(Tips)~イタリア人精神科医 パントー先生が考える~』(あさ出版)の一部を抜粋・編集したものです。
 理由もわからずパニック
 突然涙が出てくることも
 Hさんは、クリエイティブ業界で働く30代の会社員です。
 元々このキャリアを目指しており、仕事に不満もなく、毎朝元気いっぱいで出勤していました。
 ですが、1週間前、おばあさまが他界されたときから、調子が悪くなりました。
 出勤中、電車でパニックとなり、息が荒くなる。血が頭に上り、周りはまるで現実ではないように見える。
 心臓発作なのではないか、脳卒中なのではないかと心配になるほど、症状が激しく次の駅で降りて、駅員さんの助けを求めました。
 それが何日も続き、なんとか立ち直って出社できた日もあれば、体調不良で帰宅をせざるを得ないときもありました。
 また場所を問わず、突然涙が出てくることもありますが、理由がわからないといいます。
 心と体のサインを無視しない
 健康なエゴイズムを持とう
 会社への貢献が何より最優先されている社会において、過労のサインを自らキャッチするのは難易度が高いことといえます。
 「体が悲鳴をあげている」という表現があるくらい、身体的にも相当辛くならない限り、皆さん無理してがんばっていらっしゃるのではないでしょうか。
 Hさんが体験したのは、不安と過剰なストレスによる精神的な負担です。
 この場合、速やかに休職しないと症状が慢性化してしまい、うつ病、不安障害など、長期にわたる、後遺症を残す障害に進展してもおかしくないと伝えました。
 ただ、そこまで説明しても、休みを取るにはためらいがあるようです。
 長期的かつさまざまな視点でみても、今、休んだほうが好きな仕事を長く続けられるし、社会に貢献することができると説明しました。
 また、「好きな仕事なのに、なぜこんなことになってしまったのか」というのが、Hさんにとっては不可解だったようです。
 この場合、電池がたとえとして、わかりやすいのではないかなと思います。
 私たちは、電池だとします。
 ストレージには限りがあり、それを使い尽くしたら、どれだけがんばりたいと思っても、物理的にエネルギーがないということになります。
 実際に私たちは、エネルギーが尽きてしまいそうなときに、常に心と体からサインが出ているはずですが、それを無視してしまいがちです。
 理由はさまざまですが、私たちの健康より、特により大きな価値があると感じたときに無理する傾向があるようです。
 ただ、そもそも、その体と心がなければ、他に貢献できる機会がなくなると心からわかれば、もっと上手く、賢くエネルギーキープできるようになるはずです。
 それは怠惰ではなく、健全なエゴイズムです。
 そのエネルギーを保存することで、長期にわたって社会に貢献できると、忘れないようにしましょう。
 うつ病で「やっと休める」は
 切迫した社会問題である
 日本では近年、休職と自殺率が増加しており、労働者が精神的にも身体的にも大変な状態であることが、複数の研究者から指摘されています。
 長時間の労働に伴う負担は、日本社会に過労死という大きな打撃を与えました。
 過労死は、海外には日本特有の職業性突然死と思われています。
 仕事に伴う燃え尽きとストレスが原因とされ、脳卒中や心臓発作、さらには故意の餓死があげられています。
 封建時代の日本では、武士の切腹が戦いに敗れたとき、あるいは責任をとるための正当な処置と考えられていた経緯もあり、自殺は多くの日本人にとって、自由意志による行為として「正当化」されていました。
 しかし、欧米の社会と親密になることで、うつ病など精神疾患との関係など、新たな概念で自殺を考えるようになり、「過剰労働による自殺は過労死だ」と認識されはじめたのです。
 シカゴ大学とマッギル大学で研修を受けた医療人類学者で、現在、慶應義塾大学文学部人文社会学科教授の北中淳子氏(博士)は、自殺と過労の関係の社会的な認識の変化について次のように語ります。
 100年以上にわたって、自殺は個人の自由な行為で、「ロマンチックな覚悟」であったのが、多大な社会的プレッシャーや抑うつ状態から生じるという、新しい概念の登場でその認識は一変しました。
 ロマンチックあるいは理想主義的な考え方から、広範な社会的医療化に繋がる問題としてシフトされたのです。
 欧米の労働者も長時間労働なのに
 日本より過労死リスクが低いワケ
 では、日本の労働者は他の国と比較して、本当により過労死が多いのでしょうか?
 メランコリー親和型(秩序に対するこだわり、ルールに忠実性をもち、献身的な人、真面目で責任感がかなり強い)性格のうつ病の患者さんの多くが、仕事に熱心で、几帳面、徹底的、正直、時間を守る、正義感、義務感、責任感の強い、社会適応力のある、いわゆる「模範的」な社員であることは、かなり前より指摘されてきました。
 他人から賞賛され、信頼できると思われがちな人ですが、強い責任感の裏に大きな苦悩が潜んでいるといえます。
 日本社会が模範社員のような「理想的」な人物像を追いかけ、「模範的」な社員を作り、結局メランコリー親和型性格を持つ人たちを「生み出している」のではないかと、北中淳子氏は指摘しています。
 過労、残業があたりまえな社会においては、職場は「すべての存在」を占めているとも言えます。
 このような社会的な責任を課された人々は、しばしば、過剰な責任感、完璧主義、社会的圧力の持続を必要とする仕事の成功によって、自分自身の存在意義を定義します。
 最終的には、このような「モデル」社員の鎧にひびが入り、仕事への期待に応えられずに、うつ病になってしまうケースは少なくありません。
 北中淳子氏は、うつ病患者の多くは自分を追い詰めている社会的な関わりや義務からの逃避として、うつ病に肯定的な意味を見出そうとしていることを示唆しています。
 つまり、うつ病になることで「やっと休める」。
 日本人はここまで追い詰められていることを、切迫した社会問題として認めざるを得ないでしょう。
 欧米の労働者も多くは長時間労働をしていますし、期待以上の働きをすることで賞賛されることももちろんあります。
 では、なぜ過労死の危険性が日本ほど高くないのでしょうか。
 一つは過大な責任を負わされることが少ない、というより過大な責任を負いそうになったときに、どうせ抱えきれないとすぐに認識し、不満があっても心に溜め込まず、表現することが多いことがあげられます。
 また、終身雇用で会社に縛られることが多い日本の労働者とは異なり、過度なプレッシャーがかかったら仕事を変えることができます。
 日本のような長時間労働は、心を蝕みます。
 ある程度規制は設けられても、職場と過労に誘発されている抑うつ状態と不安障害のケースを考えると、まだこの根深い社会的な問題は消えていないでしょう。
 有給休暇を取らなければ
 健康に大きな悪影響がある
 日本では長時間労働のほかにも、有給休暇を取りづらく、取ることに対して罪悪感を感じる人が、多いのではないでしょうか。
 一方、欧米人は有給休暇を取ってあたりまえで、罪悪感を感じる人は皆無といえます。
 取得しなかった有給休暇は、労働者が事実上雇用主に寄付したお金であり、本人の経済的損失はもちろん、実は健康にも大きな悪影響があります。
 日本は集団主義的な要素が残存しており、階層的な社会といえます。
 社員一人ひとりが同僚のために貢献していて、有給休暇を取ると自分の役割を放棄しているようにも、感じてしまいます。
 一方、欧米社会は個人主義の要素が強く、階層的ではありません。
 そのため、個人の目標のために、同僚に負担をかけていると考える人はほとんどいません。
 これは〈役割の違い〉に起因していると、筆者は考えています。
 日本の役割分担は高度に専門化されており、Aさんがいなくなると、Aさんの代わりに勤務を補える人は少ないかほとんどいません。
 書影『しあわせの処方箋(Tips)~イタリア人精神科医 パントー先生が考える~』
 『しあわせの処方箋(Tips)~イタリア人精神科医 パントー先生が考える~』(あさ出版
 パントー・フランチェスコ
 一方、休暇と休みを頻繁に取る欧米の職場においては、役割は柔軟性があり「よろず屋社員」が一般的です。
 欧米のように、「予備のスペアを持つ」という発想は、「休みが取れない」「休みを取ることに罪悪感を感じる」という感情を、覆す手の一つになるかもしれません。
 また、仕事から離れることの利点は、一日程度、あるいは勤務中の短い休みにも当てはまります。
 つまり、仕事から離れる時間(短時間、中時間、長時間)は、健康維持に不可欠であり、一年のうちで複数の長期間休暇、一週間における休み、一日における休憩時間、オフ時間は、交互に相殺できるものではなく、どれも取得できる環境が肝心となるといえます。
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