☱9〕10〕─1─大正8年のコレラ日本陰謀説。英字紙による反日フェイクニュース。〜No.16No.17No.18No.19 ② 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・ 
 コレラ流行は日本人が食べ物に毒を混ぜたから。
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 現代日本人は、歴史力がなく、歴史を教訓として学ばない。
 とくにグローバル指向の強い日本人は、日本の歴史をローカルな歴史として蔑んで嫌っている。
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 日本を含む東アジアでの疫病・伝染病の感染爆発は、中国人の出稼ぎ労働者や移民・移住者によって発生していた。
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 日本の善意は、東アジアでは通用しないどころか悪意に取られ憎まれる事が多い。
 日本人が命を助けても感謝されず、恩義として捉えられる事は少ない。
 
 話し合えば人は解りあえる、心と心は通じ合う、は東アジアでは虚しい理想論でる。
 言葉を尽くしても人は解りあえない、真心は通じない、残念ながらそれが東アジアの現実である。
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 朝鮮半島におけるコレラの流行。
 正祖王(在位1776年~1800年)、死者37万979人。
 日本帝国植民地支配時代
 大正8(1919)年、患者1万6,915人、死者1万1,533人。
 大正9(1920)年、患者2万4,229人、死者1万3,568人。
 保菌者、大正8年1,070人、大正9年3,765人。
 国立感染症研究所のサイト「法による入院の勧告は、無症状のものは対象とならない」。
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 朝鮮総督府は、朝鮮半島コレラ・ペストなど疫病・伝染病の感染爆発が起きれば、統治責任から感染者治療と感染症撲滅に巨費を投じていた。
 コレラ対策は、水道事業などのインフラ整備であった。
 ペスト対策は、ネズミの駆除と不衛生の改善であった。
 そして、近代医療と公衆衛生の普及の為に、地元住民を啓蒙し、高度な教育を施し、指導的人材や世界で通用する専門家を数多く育成する事であった。
 日本政府は、朝鮮の生活改善目的として莫大な資金を税金から朝鮮総督府に送っていた。
 日本の支配下では、日本モデルが強要された。
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 アメリカ・キリスト教会は、朝鮮半島での布教活動を行い、朝鮮人の信者を増やしていた。
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 ロシア革命を行ったロシア人共産主義者は、東アジアに反体制革命勢力を浸透させ、日本人・中国人・朝鮮人のエリート層から共鳴する者を徐々に増やしていた。
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 飯島渉著『感染症の中国史 公衆衛生と東アジア』 中央公論新社 
 第Ⅲ章 コレラマラリア・日本住血吸虫病 
 1 コレラ──19世紀の感染症
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 1919年の流行
 20世紀に入ってからも、東アジアや東南アジアではコレラが流行しました。日本でも、1902年、07年、10年、12年、16年、20年に患者が1,000人を超えています。注目されるのは、台湾、朝鮮及び中国でもほぼ同時期にコレラが流行していたことです。コレラは、流行の共時性を持っていました。
 1919年のコレラの感染経路は次のようなものでした。1919年3月頃タイ北部で流行がはじまり、鉄道によってバンコクに感染し、その後、コーチシナ(ベトナム南部)、サイゴンにも広がりました。
 この年の東南アジアでのコレラの状況、すなわち、患者数(死者数)は、仏領インドシナで6,418人(4,798人)、タイで不明(2,999人)、英領ビルマで不明(1万3,260人)、米領フィリピンで不明(1万8,423人)、蘭領インドのジャワで1万2,184人(8,861人)、英領シンガポールで75人(58人)を数えました。タイ、ビルマ、フィリピン、ジャワでの流行は、前後の時期と比較してかなり大規模なものでした。
 次ページの表3は、20世紀初期、1900~30年の日本、台湾、朝鮮、上海(共同租界のみ)、香港でのコレラの患者数と死者数を整理したものです。前後の状況と比較して、台湾や朝鮮でのコレラの流行はまさに異常でした。しかし、興味深いのは、その後のコレラ患者(死者)の減少が劇的と言ってもいいものだったことです。
 中国では対照的に、1919年以後もコレラの流行が続いています。その背景には、海港検疫が十分ではなかったこと、衛生事業の制度化が進まなかったことなどの理由があります。
 この結果、中国ではコレラをはじめとする感染症の流行についても全国的な統計を得ることができません。感染症についてのデータが比較的整っている上海(共同租界)の状況を見ると、1919年は、12年に比べれば大規模なりゅうこうではなかったものの、20年以後も間歇(かんけつ)的にコレラが流行しています。
 コレラは、インド起源の感染症でしたが、伍連徳は上海の状況から、コレラはすでに上海の地方病になったとし、その土着化を指摘しています。
 台湾と朝鮮
 ここで日本の植民地だった台湾と朝鮮の状況をあらためて見ておくことにしましょう。
 1919年の台湾のコレラには、3つの感染経路が指摘されています。第一に、澎湖(ほうこ)島でのコレラの蔓延、第二に台北を中心とする北部系統、第三に台南を中心とする南部系統でした。このうち、北部系統は、1919年7月8日湖北丸で台湾にやってきた船客が第1感じゃで、その後、コレラ台北や基隆(キールン)に広がり、11月初めまでに1,656人のコレラ患者が発生しました。新竹(しんちく)に到着した厦門からのジャンク船からもコレラの感染が確認されましたが、海岸地域にとどまってます。南部系統は、東南アジアから香港や厦門を経由して高雄に寄航する予定だった南洋丸が難破し、この救助にあたった台南庁鳳山支庁の紅毛庄(こうもうしょう)の住民がコレラに感染したものでしょう。
 台湾総督府は、コレラの流行に対して大規模な予防接種を実施しています。台北庁、新竹庁、台中庁、嘉義(かぎ)庁、台南庁、阿猴(あこう)庁での予防接種は、接触者が約92万5,000人(未接触者12万6,000人)にのぼり、予防接種を受けた者は人口の約42%に達しました。予防接種者のコレラ罹患率は、1万人当たり8.3人で、未接種者が18.4人だったことと比較すると、ある程度の効果があったとされています。
 朝鮮では、1919年には農村部を含みほぼ全域でコレラが流行しています。朝鮮総督府は、検疫、検便、予防接種などを早くから実施しましたが、その被害はきわめて大きなものでした。しかし、1895年に平安北道のみで約6万人の死者が出たことや1902年には京城のみで死者が約1万人にのぼったことと比較すれば、その被害は限定されたものとなったと朝鮮総督府は主張しました。
 1919年の中国
 中国の状況を見ましょう。1919年5月末、コレラは東南アジアから中国南部の汕頭(スワトウ)、潮州(ちょうしゅう)に広がり、以後、沿海地域の香港・澳門マカオ)、厦門、福州(ふくしゅう)、上海、青島、大連、営口などでコレラが流行しました。
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 満州では、営口に感染したコレラが、満鉄によって奉天へ、中東鉄道によってハルビンウラジオストクへも広がりました。
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 上海の中国人地区である南市(なんし)では、コレラの蔓延は住民が禁令を破って街道を不潔なままにしていることに原因があるとして、警察官が数名で巡視し、ゴミの投棄などを取り締まっています。
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 コレラに罹ったのは『江北客民』と呼ばれる江蘇省北部(蘇北)出身の出稼ぎ労働者が多かったというのです。そして、埠頭労働者もコレラから大きな被害を受けました。同様に『申報(しんぽう)』はそうした様子を以下のように伝えています。

 近日、浦東ではコレラに感染する者が多く、死者の大半は、身にボロボロの衣服をまとった貧民であったり、埠頭の『苦力小工』であった。このうち、ある者は仕事をやめたり、故郷に帰ってコレラから難を逃れようとしたため、埠頭苦力が不足している。苦力の元締である工頭(こうとう)は、四方で募集をし、賃金を倍にしたりしているが、なかなか人が集まらない。虹口(ホンキュー)でも同様の状況である。(『申報』1919年7月28日)

 各都市での状況
 1919年には中国の各都市でコレラが流行しました。8月中旬、満州奉天でも毎日のように100人を超える患者が発生し、ウラジオストクハルビン、大連などでもコレラが流行しています。
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 コレラと中国
 上海で刊行されていた有力な英字紙『ノース・チャイナ・ヘラルド』は、1919年9月上旬、鄭州(ていしゅう)で約1,000人のコレラ患者が発生し、そのうち約400人が死亡したと報道しています。
 この記事で注目されるのは、今回のコレラの流行は日本人が食物に毒を入れたからだとする噂が広がっているとしていたことでした。
 中国全土でコレラが流行していた1919年は五四運動に見られるように、対華二一ヵ条要求や第一次世界大戦を契機とする日本の中国進出の拡大に対して民衆の不満が高まっていた時期でした。
 日本の陰謀説は、第Ⅰ章で触れた満州のペストの流行のときにもありました。コレラの場合も事実ではありませんでしたが、噂の広がる背景にはこと欠きませんでした。
 中国では、その後もコレラの流行が続き、その克服は20世紀半ばの社会主義化の時代を待たねばなりません。インドの地方病であったコレラは中国に伝播し、土着化し、多くの人命を奪った感染症となったのです。
 中国の政治や社会に与えた感染症の影響を考えるとき、ペストのインパクトは大きなものでしたが、中国の巨大な人口は、ペストからほとんど影響を受けませんでした。しかし、コレラは人口への影響を無視することができない感染症です。そして、それはいままで述べてきたように、水道に象徴される衛生インフラや海港検疫の未整備が、コレラという感染症につけいる機会を与えたのです。
 『東亜(東方)病夫』とは、1920年代までの中国を批判する言葉でした。それはまさに『19世紀の感染症』であったコレラの流行をなかなか克服することのできなかった中国の政治や社会を示す言葉であったのです」
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 ウィキペディア
 朝鮮独立運動とは、朝鮮王国時代・日本統治時代・連合国軍軍政時代に朝鮮人が行なった朝鮮の独立運動のことである。

 日本統治時代の独立運動
 この時代の独立運動は、大日本帝国から朝鮮の主権を取り戻す事を目的として行われた。 日本国外での運動の模索

 韓国併合以降、日本による統治に反発した農民達は満州の間島やロシアの沿海州に大挙移住し、同地域で新韓村などの朝鮮人村落が形成されていった。一方、朝鮮総督府による抗日運動の厳しい取り締まりにより、半島内での民族解放運動が困難なものになると、独立運動家達は半島外で民族解放運動の拠点とするようになった。この両者の動きが合わさり、満州やロシアが朝鮮半島外における独立運動基地の基礎となった。具体的には、沿海州では李範允が中心になった勧業会や、李相卨と李東輝が中心になった大韓光復軍政府、北間島では義兵長の出身である洪範図が導く大韓独立軍や大倧教の勢力、西間島では旧新民会勢力が主軸になった耕学社や扶民団などの抗日民族団体が相次いで立ち上げられた。
 また、アメリカ州でも安昌浩と朴容萬等が中心になって大韓人国民会を立ち上げ、同地域における独立運動の活発化を試みた。

 三・一運動大韓民国臨時政府
 「三・一運動」および「大韓民国臨時政府」を参照
 タプコル公園にある独立宣言書のモニュメント
 大韓民国臨時政府国務院記念写真(1919年10月11日)
 後列左側から時計回りに金澈、尹顕振、崔昌植、李春塾、玄楯、安昌浩、申翼煕。
第一次世界大戦末期の1918年1月に、アメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領が「十四か条の平和原則」を発表したことを機に、朝鮮人の間で民族自決の意識が高まり、大韓帝国初代皇帝高宗の葬儀に合わせた大規模な運動が計画された。
 1919年3月1日正午、京城府のタプコル公園から独立宣言書の朗読で独立を宣言した学生と青年達が、数万人の群衆と共に「大韓独立万歳」を叫びながらデモ行進を行ったことを発端として、三・一運動は始まった。運動は総督府の警察と軍隊の投入による治安維持が展開される中でも、朝鮮半島全体に広がり、数ヶ月に渡って示威行動が行われ続けた。3月~5月にかけてデモに参加した人数は205万人、デモの発生回数は1,542回とされている。しかし、総督府憲兵や巡査、軍隊を増強したことによる武力弾圧によって、運動は次第に終息していくこととなった。
 三・一運動を契機に、独立運動家達は独立運動には求心点が必要だと感じたことから、各地域で創設された亡命政府を統合することの必要性が主張されるようになった。そのことから、当時の世界における外交の角逐場で、各国の外交官にアプローチが取れ、日本の警察権が及ばないという利点があった中国・上海のフランス租界で、1919年4月に「韓民族の光復意志の結束」を掲げた「大韓民国臨時政府」が発足し、同じ時期に発足したウラジオストクの大韓国民議会や半島の漢城政府も統合していった。
 臨時政府は当初大統領制を標榜し、初代大統領は李承晩だった。李承晩は外交論者で、外交戦略によって独立を勝ち取ろうとした。臨時政府は、1919年のパリ講和会議や1922年のワシントン会議に代表を派遣して独立を訴えたが、日本と同様に植民地を保持している列強諸国の反応は非常に冷淡なもので、全く成果を収めることが出来なかった。外交活動では所得を得ることが出来ず、特に外交論者の李承晩が、このような危機の中で請願した委任統治請願書が臨時政府に知られると、臨時政府の独立運動家達は新しい道を模索する為に、国民代表会議を開催した。しかし、この会議では実力養成を主張する改造派と、武装闘争を主張する創造派が対立することとなり、結局双方の歩み寄りが見られることのないまま、大部分の独立運動家達が臨時政府を離れるようになった。これ以降、抗日運動で民族の代表機関だった臨時政府は一弱小団体に転落し、金九の活動により復権するまで、長期間を要することとなった。(復権後の活動については後述。)

 1920年代の暴力的抗日運動
 尼港事件で焼失した日本領事館
 王太子李垠と梨本宮方子女王
 「尼港事件」、「李王世子暗殺未遂事件」、「琿春事件」、および「青山里戦闘」も参照
 1920年には朝鮮人パルチザンはロシア赤軍パルチザンと協力してニコラエフスクを占領し、日本軍守備隊を全滅させ、日本領事一家をはじめ日本人居留民数百名を殺害した(尼港事件)。
 一方、間島を中心とした満州、及び沿海州に潜伏していた独立運動家達によって組職された抗日武装団体である独立軍は、三・一運動をきっかけに平安北道・甲山や咸鏡南道恵山一帯、及び鴨緑江豆満江流域の国境地帯で、良民や官公吏への襲撃・殺害といったゲリラ活動を繰り返していた。
 1920年10月には、満州の琿春で、馬賊と独立軍が駐琿春日本領事館を襲撃し、日本人20人を殺害し、日本領事館を焼き討ちする事件が発生した(間島事件)。総督府は中国側との折衝を開始し、10月16日には吉林省都督の許可を得てゲリラ掃討を開始した(青山里戦闘)。独立軍との戦闘は、もっぱら延吉・和龍方面に展開した朝鮮軍第19師団東支隊との間で展開されたが、日本側の被害は極めて軽微なもので、戦闘が始まった5日後の10月26日までに作戦区域から独立軍を追い出すことに成功し、翌1921年5月までに部隊を完全に撤収した。一方、独立軍は満州を放棄し、レーニンが構想した遠東革命軍に参加する為にシベリアへ向かったが、1921年6月に独立運動における主導権を巡る内紛と、赤軍による武装解除により壊滅状態に陥った(自由市惨変)。
 ただし、満州では独立軍以外にも僑民会をはじめとした多くの独立運動団体が組職され、国内外で日本の要人への襲撃や破壊活動を展開した。
 また、同時期には日本内地(内地)で旧朝鮮王家である李王家の王太子殺害を図った李王世子暗殺未遂事件も発生している。
 
 6・10万歳運動と新幹会・槿友会
 「新幹会」も参照
 新幹会の創立を伝える東亜日報の紙面(1927年2月14日)
 1920年代には学生運動、思想運動を通じた抗日運動が絶え間なく展開されたが、この時期はロシア帝国で起きた十月革命の影響により、社会主義思想が朝鮮においても蔓延するようになり、ソウル青年会・新思想研究会・北風会など社会主義思想団体が多く結成された。社会主義者達は労動運動や農民運動など民衆達の階級闘争を指導する一方、民衆の利益を代弁する階級政党建設に尽力し、1924年には前述した朝鮮労農総同盟と朝鮮青年総同盟が発足し、同年4月には地下組織としての朝鮮共産党を結成することによって、社会主義運動は更に活発に展開されることとなった。
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 近代国家を目指していた日本人は、外国とくに欧米列強の評判を異常なほど意識して行動していた。
 明治期は不平等条約改正の為であり、大正期は国際協調の為であった。
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 日本人の特徴は、民族病である対人恐怖症・視線恐怖症・赤面症による内気・内向性・陰気な消極的性格で口下手で社交性に乏しい。
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 悪意は、悪意として伝わり、善意と勘違いされる事は少ない。
 善意は、然として伝わる事が少なく、悪意と勘違いされる事が多い。
 日本の善意は、東アジアでは通じず、むしろ悪意として伝わり、嫌日反日、敵日の原因になった。
 日本が東アジアに深入りする事で、日本の利益は少なく、むしろ不利益の方が多かった。
 愚かな日本人は、同じ人間なのだから善意は通じると信じ込んでいたが、事実はその逆で善意は通じなかったのである。
 日本人は、コレラ・ペスト・チフスなどの疫病・伝染病も嫌われていた。
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 日本に留学した中国人の多くは、親日派知日派ではなく反日派や敵日派となって日本と戦った。
 親日派知日派の中国人は全て殺害され、中国で生きるには反日派や敵日派に改宗するしかなかった。
 それは、朝鮮でも同様であった。
 日本国・日本人は、中国や朝鮮で悪い事もしたが善い事もした。
 日本軍は、戦争犯罪を行ったが人道貢献も行った。
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 日本はコレラ対策として、日本国内・朝鮮・台湾などで西洋式近代的水道事業の整備の為に莫大な資金を投じて新鮮な水を供給し、衛生管理を徹底した。
 日本政府は、国家医療の名の下に公権力を行使して、地域住民が理解できないまま近代医療・衛生事業を強硬した為に国家に対する不平不満が残った。
 日本の衛生行政は、一部の疫病・伝染病蔓延地帯で日本にタイする敵意を増幅させていた。
 地域住民は、昔ながらの土着信仰に基づいた生活様式、因習、風習、習慣を守ろうとして抵抗していた。
 台湾は、日本に感謝して親日派知日派になって日本に協力した。
 朝鮮は、日本に感謝せず反日派・敵日派になって日本に反抗した。
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