韓流ドラマが10倍楽しめる 朝鮮王朝の衣食住 (じっぴコンパクト新書)
- 作者:康 熙奉
- 発売日: 2013/03/14
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
祭祀王・明仁天皇・美智子皇后両陛下とその家族に忍び寄る、国内外の新たな反天皇テロの脅威。
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親韓国派・親北朝鮮派・親中国派などの良心的日本人は、日本の国家元首である昭和天皇を戦争犯罪者として告発する為に、昭和天皇の発言や行動などをこと細かに調べている。
ゆえに、彼等に知らない事は何もない。
国家元首である昭和天皇の戦争責任を、公然と、国際社会に向けて告発する以上は、全ての事を知っていて当たり前である。
もし知らない事があるというのなら、それは、悪意をもった犯罪行為である。
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在韓アメリカ軍司令官は、韓国政府に対して、韓国人売春婦によって軍隊内の風紀が乱れ士気に悪影響が出ている賭して、「売春を取り締まるように」との異例な申し込みを行った。
韓国人売春婦は、国内外で１８９万人以上いると言われている。
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２０００年にアメリカ上院で『日本帝国政府情報公開法』が成立し、０１年３月から発効した。
日本の犯罪行為をナチスの戦争犯罪やホロコーストと同質のものと認定し、３１年９月（満州事変勃発）から４８年末までを対象に、日本帝国の命令を受け、医学的人体実験（七三一部隊）や迫害（南京事件、従軍慰安婦、強制労働）を命令、教唆、援助あるいは加担したとアメリカ政府が指定した人物に関する機密記録を、アメリカ政府の保管資料から探し出して公開するよう定めた法律である。
国連や国際司法機関も、中国人や韓国（朝鮮）人などの従軍慰安婦にされたアジア人や差別されたユダヤ人の告発を受けて、戦前の日本を好戦的侵略戦争であり人類に対する悪辣な犯罪があったと報告している。
韓国の知識人は、過去の日本植民地支配の完全払拭を掲げて、日本語由来の近代用語である和製漢字を消し去る「純化政策」を推し進めた。総ハングル化から、全ての文章を漢字表記からハングル表記に統一した。
ハングル至上主義者は、臆する事なく、「ハングルならば世界中の言葉を表記できる」「文字の原理が創造的、組織的で科学性がある」「世界一の言語である」
「おもてなし精神」の日本では、観光庁指導の下でハングル表記を推進している。
他のアジア諸国での案内表示は、ハングル表記は極少数で、大半が中国語と日本語の表記であった。
ただし、観光地における落書きはハングルが断トツに多く、中国語と日本語が次くといわれている。
ＵＫＯＰＩＡ「（万里の長城へ行く）ケーブルカーに乗ってみると、窓に落書きが多かった。落書き自体も不快だが、その落書きがほとんど全てハングルで書かれていたので耐えがた羞恥心を感じました」（２００８年１０月２日）
社民党党首・土井たか子は、韓国を訪問して、金大中大統領に、日本・韓国・北朝鮮・モンゴルの四ヵ国による非核地帯としての「北東アジア総合安全保障機構」案を提案した。
反日派日本人の狙いは、日本の国益を犠牲にして北朝鮮を救済する事にあった。
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岸田秀「軍が慰安婦を使うことは賠償すべき悪事であるという原則を立てたならば、慰安婦に関して、日本は賠償を払うと同時にアメリカに賠償を要求すべきである。[アメリカ人が応じるかどうかは別問題である]。日本軍は朝鮮人女性やオランダ人女性を慰安婦に使ったが、アメリカ軍も占領下で日本人女性を慰安婦に使ったからである。軍が強制したのではなく、すべての面で余裕のなかった世の中で一部の女性が自発的に応募してきたのだということは考えられるし、現在の状況を基準として戦中戦後のことを道義的に判定するのには問題があるとも言えるが、そういう言いわけを日本軍の場合に認めないのであれば、アメリカ軍の場合にも認めるべきではない。しかしもし、そういう言いわけが通用するとして、日本が、慰安婦に関して、もしアメリカに賠償を要求するつもりがないのであれば、慰安婦に関して日本も賠償を払うべきではない」
「イギリスやオランダなどの旧連合国が捕虜虐待などについての賠償を正当な権利として要求してきつづけ、日本がいささかでも認めるのであれば、日本も旧連合国の犯罪について賠償を要求しつづけるべきである。国際関係は、何よりもまず、相互性と首尾一貫性を必要とする」（「戦後賠償の問題」『２０世紀を精神分析する』）
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２０００年初頭 ＩＡＥＡ（国際原子力機関）は、韓国が核拡散防止条約（ＮＰＴ）に違反した核燃料濃縮実験をしているとして、強制査察を行ったが。
韓国の原子力技術は未熟で、その恐れはなかった。
韓国は、北朝鮮の核に反対しながら自分でも保有する為に核開発を進めていた、思う様な成果を上げれなかった。
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１月 日本の外相は「日本の国会議員は、毎年全員が訪中する事が望ましい」と発言した。
国会議員はもとより地方の自治体や議員の多くは、アメリカの要人よりも中国を訪問して要人と会い集団写真を撮ることに感激した。
６月 迷彩服を着た退役軍人約２，４００人は、ベトナム戦争での韓国軍の虐殺や強姦を報じた左派系ハンギョウレ新聞社に抗議する為に、ソウル市中心部の社屋前に集まって集会を開いた。
大韓民国枯葉剤後遺症戦友会「ベトナム民間人虐殺の報道が、戦友達の名誉を失墜させた」
枯葉剤後遺症戦友会は、全道に約１４万人の会員を持つ過激な最右翼政治団体であった。
一部が暴徒化して、建物の中に縦門もの中に乱入して破戒と放火を行い、１０人以上の従業員を負傷させた。
韓国政府は、６，０００人余の警察官を投入して暴動を鎮圧し、４人を逮捕した。
韓国挺身隊問題対策協議会は、親米的保守政権を揺さぶる為にベトナム戦争における韓国軍の民間人虐殺、ベトナム人女性の強姦と従軍慰安婦を厳しく告発した。
親北派メディアは、国民の目を北朝鮮における非人道的犯罪から逸らすべく、韓国軍の蛮行を取り上げている。
韓国の左翼・左派諸団体は、北朝鮮の為に、反韓国・反米・反日として事実をねじ曲げ、歴史を改竄し捏造して活動していた。
９月９日 中国は、日本封じ込め反日戦略を発表した。
１、歴史問題を用いて日本叩きを続ける。
２、頭越しの中米外交を大いに進めること。中米間の政治的妥協が成立すれば、日本が頼りにしている日米安保条約はただの紙切れとなる。……
３、台湾問題の解決は、日本を封じ込めの決定的ステップである。
台湾を支配下に置くことは、西太平洋の制海権を制する事であり、それは即ち日本の海上生命線の要衝を制する事である。
１１月１９日 ニューヨーク・タイムズ｢天皇裕仁は、満州への侵略行為や日米開戦について、国家元首としてあらゆる情報を把握し、それを承認していた｣
アメリカ世論は、アイリス・チャンの『ザ・レイプ・オブ・南京』（１９９７年）を信じ、１７８９年成立の『外国人不法行為賠償法』をもとに、兇悪な日本軍の侵略で被害を受けた中国・韓国・北朝鮮などのアジア諸国の対日賠償請求を支援すべきだとしている。
日本を弁護する者はもちろん同情する者は、国内外でほとんどいないのが現実である。
１２月７〜１２日 朝日新聞。ＮＨＫ。反戦平和の市民諸団体,『「戦争と女性への暴力」日本ネットワーク』、韓国『挺身隊問題対策協議会』。反天皇派日本人（共産主義者、プロレタリア活動家、左翼系教育者）。「日の丸」「君か代」反対市民団体及び教師。人権派弁護士。国際的人権擁護団体。中国及び韓国・北朝鮮との経済及び文化交流を求める企業家、文化人、知識人、政治家、学者。反靖国神社の宗教家(宣教師)及びその信者（キリスト教系、仏教系、イスラム教系、ユダヤ教系、その他）。朝鮮総連との関係の深い北朝鮮組織ＶＡＷ・ＷＮＥＴジャパンと反日派中国人が主催者として多数参加していた、という噂が流れた。
ジェンダーの視点からの『日本軍の性奴隷制度を裁く女性国際戦犯法廷』は、国際法に従う国際民衆法廷として東京裁判で裁かれなかった慰安婦問題を女性の立場から隈なく調べた上で昭和天皇とＡ級戦犯を「有罪」とし全世界に向けて宣言した。
会場内の１，０００人以上の聴衆者全員が、涙を流しながら「有罪」判決に拍手喝采したという。
戦後生まれの反戦平和教育を受けた現代日本人は、戦前までの歴史と伝統と文化と宗教を愛し守ろうとする神道的「志」を持った日本人とは異質な日本人である。
中国、韓国、アメリカ、オーストラリア、フランス、ドイツ、イギリスなどの権威ある各国のマスメディアは、天皇の戦争責任と日本の戦争犯罪を究明し、日本軍の性犯罪を告発するものだと好意を持って報じた。
天皇と日本軍を弁護する者は、国際社会では少数派で説得力はなく、むしろファシストと糾弾された。
オランダのハーグで同法廷は、人道に反する罪には時効はないとして、昭和天皇、広田弘毅、松井石根を南京レイプ事件で有罪とし、日本政府と被告全員の責任を認めた。(０１年１２月４日)
ガブリエル・Ｋ・マクドナルド裁判長「『法廷』は、提出された証拠に基づき、検察団が被告人天皇裕仁について立証した事を認定し、天皇裕仁は、共通起訴状中の人道に対する罪の訴因一と二である強姦と性奴隷制についての責任で有罪である」
朝日新聞「旧日本軍の慰安婦制度を国際法の視点で裁こうと東京で開かれていた民間法廷『女性国際戦犯法廷』は１２日、５日間の日程を終えた。……戦時中の強姦や慰安婦制度は『人道に対する罪』にあたり『究極の意志決定の権限者である昭和天皇は知る立場にあり、やめさせる手段を講じるべきだった』として『有罪』と述べた。日本政府に対しては『被害者への法的責任を認め謝罪、賠償すべきだ』と勧告した。……当時の政府や軍の首脳も慰安婦制度の責任者として訴追の対象になった」（１２月１３日 朝刊）
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２００１年 メキシコで、韓国人移民への批判報道が増えていた。
日刊紙レフォルマ「自分達だけの言語と生活文化に固執、隣人との共存を無視している。韓国人が移住してから、隣人同士の情が薄れた代わりに、不満が一杯の状態だ」「韓国人は現地の法を無視して、前日午後から翌日午後７時まで一晩中歌を歌い、一部の店舗では売春まで斡旋している様だ。非常に共存し難い民族である」
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４月 韓国は、日本の中学歴史教科書検定で保守系新しい歴史教科書を作る会が編纂した扶桑社版教科書が合格した事に反発して、内政干渉的に「３５項目の修正要求」を外交文書で日本政府に叩き付けて善処を強要した。
韓国の歴史教科書は、政府指定に国定教科書しかなかった。
日本の歴史教科書は、民間編纂で８種類あり、そのうちどれを選ぶかは地方の教育委員会の自主性に任されていた。たとえ、検定に通過しても採用されない事さえあった。
韓国側が激怒したのは、検定を通過した８種類の内の１つにすぎなかった。
韓国の報道機関は、一斉に歴史歪曲と報道し、反日運動を煽った。
ソウルの日本大使館前は、反日派の抗議デモで騒然となった。
各教育委員会は、韓国の猛反対や左翼・左派の激しい非難に怖じ気づいて新しい歴史教科書を作る会の教科書を採用しなかった。
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６月１７日 第一次核危機。クリントン大統領は、金日成（キムイルソン）が核開発を止めない為に、寧辺にある核施設の限定爆撃を計画し、韓国に伝えた。
金泳三大統領は、クリントン大統領に、軍事行動を行えば朝鮮戦争に発展するとして「ノー」と答えた。
アメリカ軍首脳部は、もし北朝鮮が反撃して第二次朝鮮戦争が起きた時の被害は「開戦９０日で米兵５万２，０００人と韓国軍４９万人」とのシミュレーション結果を報告した。
クリントン大統領は、北朝鮮がアメリカ本土に届く核ミサイルを完成させ攻撃すれば人命被害は甚大であると判断し、爆撃準備の続行を命じた。
金日成は、アメリカが本気であると知り恐怖して、慌てて話し合い解決を主張する慎重派のカーター元大統領を平壌に呼んで会談した。
カーターは、金日成が提示した譲歩案を受け入れて合意した。
北朝鮮は、寧辺の原子炉の稼働を停止する。
アメリカは、その見返りとして核爆弾を作りにくい原子力発電所を無料で作る。
が、北朝鮮は秘密裏で核兵器開発を続け、濃縮ウランを作る技術をパキスタンから導入した。
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８月１５日 金大中大統領による光復節記念演説。「政府は言論の自由について我が国の歴史上、これを最大に保障してきました。今もそうだし、今後のそうであります」
韓国における言論の自由は、日本に対しては存在せず、日本を擁護するような発言は徹底して弾圧され、日本を弁護する者は袋叩きにされ人間失格として名誉を剥奪され社会から抹殺された。
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韓国政府は、反日感情を国内に充満させるべく反日教育の強化を行った。、
韓国の中学校歴史教科書は、１９３９年に日本政府が労働者不足を補い為に実施した労務動員計画を「日帝の民族抹殺政策」と記載し、植民地支配下の非人道的人権抑圧と教えた。
元徴用工問題がクローズアップされ、日本に対する損害賠償を求めるべきとの気運が起き始めた。
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９月 全国連合の活動家は、北朝鮮の指示に従って忠清北道の君子山に集まり「３年以内に広範囲な大衆の組織化を通じて『民族民主政党』を建設し、１０年以内に『自主的民主政府と連邦統一祖国』を建設する」という活動方針を決議した。
全国連合は、民主労働党を結成した。後に、党名を統合進歩党（統進党）と改称した。
従北勢力は、民主労働党の主流派である京畿東部連合を乗っ取り反政府活動と反日歴史運動を指導した。
反日歴史教育のバイブルとしたのが、１９７９年から翌１０年にかけて刊行された全６巻の『大韓民国の物語』であった。
統合進歩党の主流派である主体思想派は、北朝鮮工作員に洗脳された戦前・戦中派から反日教育を受けて育った戦後派若者に移っていた。
従北勢力は、日本と韓国の関係を悪化させるべく、従軍慰安婦問題及び靖国神社問題などを二国間問題からアメリカや国連を巻き込んだ国際問題に発展させた。
国内では、北朝鮮を軍国日本と戦った正統政権と認めて、北朝鮮を中心に半島を統一するべく親日派や親米派を裏切り者と攻撃した。
韓国政府は、北朝鮮との正統史観論争に負けない為にも、近現代史で従軍慰安婦問題、靖国神社問題、歴史認識問題などで対日強硬外交を取らざるを得ない状況に追い込まれた。
反天皇の左翼・左派日本人は、韓国と日本の関係を悪化させる為に従軍慰安婦問題・靖国神社問題・歴史認識問題などを国際化するべく国連などの国際機関で日本批判を強めた。
日本の右翼・右派は、従北勢力が提供する韓国政府及び韓国軍による米軍慰安婦強制連行、韓国軍がベトナム戦争で行った非人道的戦争犯罪、女性の権利を無視した国際結婚などで、反日政策を強める韓国政府に反撃した。
中国共産党政府は、東アジアへの支配力を強める為に、韓国・日本・アメリカの同盟関係にヒビが入り、分裂し、極東アジアが不安定化する事を望んでいた。
９月８日 中国系の南京大屠殺索償聯盟は、サンフランシスコで反日反天皇の国際的イベントを開催した。
日本からは、反戦平和や人権やジェンダーフリーなどに活躍する人道的弁護士と教師や大学教授などの教育関係者が参加した。
９月１１日 アメリカ同時多発テロ事件。
アメリカ軍は、アフガニスタンのアルカイダ基地への攻撃の為に隣国パキスタンに進駐した。
アメリカ情報機関は、パキスタンの核開発技術（濃縮ウラニウム製造技術）がテロリストやテロ国家に渡っていないか厳しく追及した。
パキスタンは、アフガニスタンを攻撃するアメリカ軍の破壊力に恐怖して、同技術を北朝鮮、イラク、リビアに渡した事を打ち明けた。
ブッシュ大統領は、核開発を続ける北朝鮮、イラク、リビアをテロ国家と指名した。
リビアのカダフィは、核開発をしていた事を認め、全ての原子力施設を公開し破棄した。
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１１月５日 朝鮮日報は、高麗大学生にアンケートをとったところ５１．４％が「今度生まれて来るとしたら、韓国に生まれたくない」と答えた。
韓国人青年の多くが、自国に愛着を持たず、できれば外国に移民したいと考えていた。
韓国の求職サイト・ジョブコリアの、男女会社員９３２人に対するアンケート「移民が可能であれば韓国を離れたい」で、回答は７６．１％が移住を希望していた。
１２月２３日 今上天皇は、６８歳のお誕生日に先立ち記者会見を行い、日韓両国の友好になればとして仰せられた。「私自身としては、桓武天皇の生母が百済の武寧王の子孫であると『続日本紀』に記されている事に、韓国とのゆかりを感じています」
韓国メディアは、一斉に「日本王家のルーツは韓国の百済王家」「明仁天皇は韓国人の子孫」という、歴史的事実を曲解して嘘を真実の様にいふらした。
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２００２年 韓国の国防資料室は、韓国陸軍が国連軍兵士用に設置した従軍慰安婦制度に関する閲覧を禁止した。
韓国陸軍は、アメリカ軍兵士への感謝の意味で約１０万人の従軍慰安婦を提供したと云われている。
従軍慰安婦には、大金を稼ぐ為に自ら望んで志願した女性もいれば、韓国軍情報部機関員が北朝鮮から拉致してきた女性もいたし、韓国人男性に強姦されて売られた女性もいた。
アメリカ軍基地の周辺には、洋公主（ヤンゴンジュ）という売春婦達が住み基地村があると言われている。
韓国では、売春行為は号砲とされ、売春婦は自由意思の女性もいれば誘拐された女性や騙されて売られた女性も居た。
韓国は、世界有数の売春天国であった。
国内総生産の３８％が犯罪組織による地下経済で、その内５０％近くが売春と云われている。
日本政府は、ワールドカップ共同開催の為に３００億ドルをワールドカップスタジアム建設費として提供した。
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１月 第二次核危機。ブッシュ大統領は、再三再四核開発を止めると話し合いで誓いながら隠れて核兵器開発を続ける北朝鮮に激怒して、北朝鮮を悪の枢軸の一つと指名し、戦争をしてでも核開発を止めさせ核ミサイルを取り上げると宣言した。
金正日（キムジョンイル）は、アメリカの軍事圧力をかわす為に、アメリカの同盟国である日本を利用した。
それが、小泉純一郎首相の平壌訪問である。
北朝鮮は、日本人拉致事件を認め、５人の拉致被害者を帰国させたのは、粘り強う外交、話し合いの結果ではなく、アメリカの軍事圧力があったからである。
が、本心が日本との平和・友好を求めての事ではなかった為に、引き渡しても構わない重要任務に従事してない拉致被害者５人を日本に帰国させたが、残りの拉致被害者の消息についてはウソの報告と死亡通知を行った。
北朝鮮による拉致事件を否定していた政治家やマスコミは、北朝鮮が拉致事件を認め拉致被害者を帰国させた事に衝撃を受けたが、これまで拉致事件を否定し北朝鮮を弁護し日本の言い掛かり・謀略と非難してきた事を忘れたかのように口を閉ざした。
彼らは日本人であるにもかかわず、日本よりも北朝鮮に親近かを強く抱き、その親北朝鮮感情は失せる事も消える事もなく更に強め、軍事力による圧力ではなく北朝鮮に配慮し譲歩して平和的な話し合い解決を求めた。つまりは、拉致被害事件に関心もなく、拉致被害者とその家族への同情もない。
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６月 ワールドカップ日韓共同開催。韓国は、自国開催で好成績を残す為に、選手や審判の買収など不正の数々をおこなった。
テレビ中継は、韓国チームのイタリアチームへのアンフェア行為をとらえていた。
トッティ選手「審判のああいう馬鹿げた誤審がなければ、僕達はこんな憂き目にあう事はなかったと思うよ」
サッカーファンは、平然と汚い手段を使って勝とうとする、フェアプレー精神の欠如した韓国選手を嫌った。
ヨハン・クライフ（オランダの選手）「韓国は史上最低の開催国として歴史に名を刻んだ」
勝利至上主義の韓国では、自国のチームが勝てるなら如何なる手段も厭わない。
ソウル・オリンピックのボクシング決勝でも、買収によって韓国選手が金メダルを獲得した。
６月２４日 東亜日報「イタリア選手達はサッカーを最初から学ばなければならないようだ」
６月３０日 サッカー日韓共催ワールドカップの決勝戦。今上天皇美智子皇后両陛下と金大中大統領夫妻は、ご観戦の為に、サッカー場貴賓席に向かわれた。
金大中大統領は、先に自分の席に着くや、後ろから席に向かっている天皇陛下のお通りを妨害し、観客に向かって手を振った。
天皇皇后両陛下は、金大中大統領の後ろを窮屈そうにお通りになって席に着かれた。
日本政府は、両国の友好を優先して、天皇への非礼を抗議しなかった。
日本の官僚は、事勿れ主義と無責任体質から、天皇に対する卑劣な侮辱行為を有耶無耶に処理した。
日本のマスコミも、共同開催に冷や水を浴びせる事になるとして、天皇の名誉と体面が傷つけられたにもか関わらず見て見ぬ振りをした。
日本国民も、サッカー観戦に夢中となり、自分が楽しければ天皇に対する非礼行為に関心がなかった。
現代日本人とは、所詮、そこまで変質した日本人である。
当然。韓国政府は、外交儀礼上あるまじき最大の侮辱に対する謝罪はしなかった。
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９月１７日 飯倉公館事件。
第１回小泉訪朝。日朝首脳会談。
平壌の百花園招待所で、日本の内閣総理大臣・小泉純一郎と北朝鮮の国防委員長・金正日が行った。
両首脳は「日朝平壌宣言」に署名した。
小泉純一郎首相等は、北朝鮮を訪問するに際し、恒例に従って１，０００万ドル（約１１億円）と米２５万トンを土産もとして持参した。
金正日は、口頭で日本人を拉致した事実を正式に認め、謝罪し、再発の防止を約束した。
日本側は、全員が生存しているとの前提で、日本人拉致被害者の安否確認を要請した。
北朝鮮側は、４名の生存と８名の死亡を回答し、横田めぐみの娘の生存も明らかにした。
反日的日本人達は、国際犯罪事件である拉致事件を否定してきただけに、愕然となり、言葉を失った。
１０月１５日 ブッシュ大統領は、アフガン攻撃に踏み切り、北朝鮮を「悪の枢軸」と糾弾した。
北朝鮮は、アメリカの軍事行動に恐怖し、アメリカ軍の攻撃を回避する為に日本との首脳会談を受け入れた。
ブッシュ大統領は、訪朝する小泉首相に対して日朝国交正常化しないように強く要請し、その引き換えとして靖国神社参拝を黙認した。
北朝鮮は、国際情勢による崩壊危機のたびに日本に餌をぶら下げて利用していた。
北朝鮮は、拉致被害者５名を一時帰国させた。
日本のマスコミ各社は、拉致事件は「疑惑」に過ぎないとして曖昧な報道をしていたが、平和な時代に起きた重罪犯罪として認めた。
左翼・左派系マスコミや市民団体も、拉致事件は捏造された陰謀であるとして全面否定していたが、拉致被害者が帰国した事で認めざるを得なくなった。
北朝鮮工作員が、拉致しても利用できないと判断した日本人被害者を海に捨てた事も判明した。
朝鮮総連の一部に、拉致に協力した幹部がいた事も判明した。
北朝鮮による拉致被害者家族連絡会（「家族会」）及び北朝鮮に拉致された日本人を救出する為の全国協議会（「救う会」）は、拉致被害者の家族が北朝鮮に人質となっている事を考慮して、マスコミ各社と節度を以て報道をするという報道協定を結んだ。
１０月２０日 皇后陛下のお誕生日での発言「一連の拉致事件に関し初めて真相の一部が報道され、驚きと悲しみとともに無念さを覚えます。
なぜ私達皆が、自分達の共同社会の出来事として、この人々の不在をもっと強く意識し続ける事が出来無かったか、との思いを消す事ができません。
今回の帰国者と家族の再会を思うにつけ、今回帰る事が出来なかった人々の家族の気持ちは察するに余りあり、そのひとしおの寂しさを思います」。
某政党や社会的教養人は、嘗て拉致を否定していたが今もって拉致を認めず謝罪もせず、男女平等参加やジェンダーフリー教育などによる個人の完全な自由の為に、日本という伝統的共同体社会・絆という家族制度を否定し破壊しようとしている。
こうした日本人らは、反戦平和を大義としてマスコミに圧力を掛けて日本有利な発言を封じ込め、日本人から精神的活力を消失させ日本嫌悪を日本中に広めて、日本中心の歴史、伝統、文化、信仰、風土、習俗を消滅させて東アジア化しようとしている。
１２月 左派・革新系の盧武鉉政権が誕生し、韓国は極端な親北朝鮮反日となった。
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- 作者:渡邉 允
- メディア: 新書
