- 作者: 高崎宗司
- 出版社/メーカー: 講談社
- 発売日: 1993/08
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プロフィールに、６つのブログを立ち上げる。 ↗
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キッシンジャー「戦場で失ったものをテーブルで取り戻す事はできない」
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２０１０年 国連の薬物犯罪事務所は、人口１０万人あたりの強姦発生件数で、韓国は１３．３件で、日本は１．５件と報告した。
韓国は、世界的に性犯罪事件が多いとされた。
女性に対する強姦が多いのは、女性の人権を認めない「男尊女卑」に原因がるとされている。
イギリスやカナダは、外国人が性犯罪に巻き込まれる事件が多発しているとの理由から、韓国へ渡航する自国民に注意を呼び掛けた。
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韓国政府の女性家族部は、売春を含む風俗の実態調査をソウル大女性研究所に依頼したが、余りにもひどい実態に驚愕して『２０１０年性売買実態調査』を非公開として封印した。
左派系「ハンギョレ ２１」は、極秘資料とされた報告書を２０１１年１１月にスクープした。
「海外に出て売春をする韓国人女性の数は日本に約５万人、オーストラリアに約２，５００人、グアムに約２５，０００人、全世界では１０万人いると見られる」との数字を突き付けた。
女性家族部は、０４年の性売買特別法の施行で国内の売春が激減した分、国外に出て売春を行う韓国人娼婦が急増した事を求めた。
だが。韓国政府は、外貨を稼ぐ手段の一つとして事実上黙認し、その批判をかわす意味もあって日本に対する従軍慰安婦問題を声高に騒いでいた。
朝鮮に於ける性問題は、諸刃の刃であるだけに、韓国人売春問題を隠蔽する為に反日活動を強めていた。
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韓国は、潜在的捕鯨国家を宣言し、日本の科学的調査捕鯨である１年間８５０頭に対し、混獲という屁理屈を並べて年間２，３５０頭の鯨を商業目的で捕獲している。
世界的な捕鯨実態報告は、１１年度の密猟による遺法捕鯨件数２３件中２１件が韓国によるものであると告発した。
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ベトナムの半官半民団体であるベトナム女性連盟は、悪徳な国際結婚仲介業者からベトナム女性を守る為に、韓国政府と、韓国人男性の経済力、家庭構成、健康状態などの基本情報を公開する事を国際結婚仲介業者に義務付ける制度を作る事で合意した。
悪徳国際結婚仲介業者は、監督官庁幹部や現場の取締官に賄賂を送り、正確な個人情報を隠し、捏造した虚偽情報のみを公表していた。
女性家族部は、過去、１年間、外国人妻の４割が夫の暴力を受けていた。
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サムスン電子による台湾企業密告事件。
台湾は、自分が利益を得る為なら約束を平気で破り、保身の為なら親友を裏切り、大国の前で善人ぶる韓国を「モラルなき密告者」と非難した。
台湾人は、温和しく優しさを振り回しながら本性は傲慢という人格分裂の韓国人を嫌い、自分が不利になる事が分かっていても約束や契約を破る事なく守る愚鈍な日本人を信用していた。
だが。日本国内の親韓国派日本人は、韓国を弁護して台湾を非難した。
同様に。親中国派日本人は、中国共産党政府に媚びるように親日派の台湾を切り捨てる事を要求していた。
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マスコミや評論家は、目先の利益追求に血道を上げて短期間で利益をだす「サムスンに学べ」との大合唱であった。
片山修「韓国の一流企業は、社内の競争力が厳しく、長く勤めることがむずかし。……とくに、サムスンは、徹底した実力主義、激しい競争、信賞必罰の評価制度で知られる。役員クラスによると、『３年で結果が出せなければクビ』は常識といわれている」（『サムスンの戦略的マネジメント』）」
サムスンなど財閥企業は、日本から解雇された優秀な社員や技術者を高額で雇い入れ、「つまみ食い」や「パクリ」で急速に業績を伸ばしていた。
サムスン的経営とは、他社が真似できない独自技術による基礎体力の軽視であった。
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韓国政府は、半島を平和的に統一させる為に、北朝鮮の敵愾心・警戒心を弛めるべく国防白書から北朝鮮を主敵とする表現を消してた。
韓国国防部は、１２０万人以上といわれる北朝鮮軍の訓練不足と士気の低下、更に装備の老朽化によって軍事力格差は広がったとして、韓国軍の再編計画を実行に移した。
２２年までに陸軍兵員数を５２万人から４０万人に削減し、浮いた軍事予算を海軍増強に回す事とした。
１５年までに、済州島の江汀洞（カンジョンドン）に釜山や鎮海の海軍基地に匹敵する大海軍基地を１兆ウォン（約１，０００億円）で完成させる。
韓国国防部は、「釜山や仁川などの主要貿易港に入る国際貨物船が通過するシーレーンを守るため」と説明した。
韓国の伝統的国防基本計画は、陸から海へと歴史的に大転換された。
北朝鮮にとって、それは好ましい事であった。
韓国国内には、従北勢力が政治的力をつけ始めていた。
２０年後半には、本格的外洋艦隊となる戦略機動艦隊（別名、独島・離於島艦隊）を編制して、東シナ海や黄海と日本海を作戦海域として、固有の領土である独島（竹島）と離於島の防衛に当たる。
アメリカは、中国海軍への抑えとアメリカ海軍艦艇の利用を考えて済州島海軍基地建設を後押しした。
強襲揚陸艦「独島」を旗艦とし、イージス艦「世宗大王」や潜水艦「安重根」など２０隻からなる艦隊である。
イージス艦や潜水艦は、射程４００キロの巡航ミサイルを搭載している。
強襲揚陸艦「独島」は、日本が独島を占領した際に上陸して奪い返す為に建造された軍艦であった。
１０年代末までに外洋航海に耐える大型潜水艦を１８隻配備し、２０年頃には強襲揚陸艦をもう一隻配備し、２７年までにイージス艦を３隻から６隻体制とする、海軍増強計画案を決定した。
韓国海軍の増強案は、北朝鮮海軍に対抗するというよりも、対海上自衛隊として作成されていた。
韓国空軍も、対航空自衛隊として編制されていた。
済州島海軍基地は、対馬海峡の出口にあって、海峡を挟んで海上自衛隊や在米海軍の基地がある佐世保基地の正面にある。
済州島は、火山活動で作られた島で、農業に適さない痩せた土地で、漁業と観光業以外の産業がなく、男達は半島へ出稼ぎに出て家族を養っていた。
地域差別の激しい韓国では、済州島の人間は最下層の人間として馬鹿にされ差別されていた。
済州島を管轄する済州特別自治道庁は、島の活性化の為に政府が提示した地域振興予算案を受け入れた。
済州島民は、海軍基地によって仕事が生まれ、観光客が増えれば島が豊かになり出稼ぎに行かなくて済むとして基地建設反対運動を止めた。
海軍基地建設が進むにつれて、済州島への観光客が増え、特に中国人観光客が急増した。
済州島市内での、中国人観光客相手の免税店が増え、カジノや風俗店での中国人客も多くなった。
済州島は、中国人観光客が落として行く大金で豊かになり、中国人相手の不動産売買も活発に行われている。
韓国政府は、中国資本からの投資を積極的に誘致するべく一定条件を満たせば韓国永住権を与える事にした。
中国資本は、海軍基地周辺の不動産や島内の主要な土地を大金を出して購入した。
済州特別自治道庁は、島内で中国人移住者が増える事を見越して、孔子廟などを備えたチャイナ・タウン建設を計画した。
一部の島民は、中国人移住者の急増に懸念を抱いた。
中国人は、警戒する島民や韓国人に対して日本に対する歴史問題を持ち出し、反日感情を共有する事で警戒心を薄めた。
韓国国防部は、２０１３年１０月にアメリカの許可を得て、射程８００キロの弾道ミサイルを国内配備を計画している。
もし。済州島にミサイル部隊が配備されるや、その射程８００キロとは、北朝鮮南部までの距離であると同時に西日本一帯をも射程圏内に入る距離である。
射程４００キロであれば、佐世保、長崎、福岡、熊本がその射程圏に入る。
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韓国は、アメリカとのスワップ協定の契約が終了した為に、通貨危機に陥ってもアメリカからドルを借りる事ができなくなった。
日本政府は、韓国への植民地支配や従軍慰安婦など加害者責任の思いから、上限３０億ドルの日韓スワップ協定を一気に７００億ドル（日本円で８兆円）に引き上げた。
反日派韓国は、中国共産党政府と同じく反日無罪として、日本との諸問題を解決する意思はなく、配慮に感謝もせず、経済・金融危機で日本から借り受ける事になる金を返済する意思もなかった。
反日派韓国人は、日本に対して恩義を感じる事なく、感謝の言葉ではなく罵詈雑言を日本人に浴びせて悦に耽る。
日本人と正反対なのが、彼らの民族性、国民性である。
反日的国際世論は、日本ではなく韓国の肩を持つ。
日本にとって、日韓スワップ協定は何らメリットもなく、韓国に融通する国民の税金８兆円は無駄に消える可能性が大であった。
日本は、反日派韓国人に何度でも不利益を被るが、幾度も騙され痛い目に遭っても無智無能の如く学ぶ事がない。
日本人は、自戒も反省もできない、分別のない馬鹿である。
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１月 鳩山由紀夫首相は、マイク・ホンダ下院議員と会った際、強制徴用被害者らに対する段階的な個人補償の意思を伝えた。
１月２４日 レコードチャイナ「２０１０年１月２２日、台湾紙・聯合報によると、韓国人と入籍し韓国に入国する外国人妻が近年１０万人を超えているが、その半数近くがＤＶ（家庭内暴力）被害に遭っているという」
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２月２日 朝鮮日報「韓国は法廷で虚偽の証言をする偽証や、他人による嘘の告訴、告発により、謂われのない事件に巻き込まれるケースが世界で最も多い」
「（日本と比べて）偽証罪が４２７倍、虚偽告訴罪は５４３倍に達する」
「血縁、地縁、学閥を土台とする縁故主義・温情主義と、金さえ貰えるのであれば何でもできるという考え方が、時に〝息を吐く様に嘘を付く〟などといわれる様な社会の雰囲気を作り上げているのだ」
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３月 韓国人夫は、保険金目的で韓国人妻を殺害した。
政府は、密約に関する有識者委員会を設置して外交機密文書を調査し、朝鮮半島有事に関する「日米密約」の存在を認めた。
朝鮮有事の際。アメリカ軍は、日本と事前協議をする事なく、日米安保条約の集団的自衛権を自動発動させて日本国内の基地から出撃する事になっている。
日米安保条約は、集団的自衛権を前提にして成立している。
３月２１日 サーチナ「カンボジア国内からは、集団お見合いが『人身売買』にあたると問題視された事から、『人身売買予防の為の処置』として今回は韓国に対してだけ適応される事となった」
３月２６日 朝鮮半島の西方沖で。韓国海軍の哨戒艇「天安」が、北朝鮮の攻撃を受けて撃沈され、４６名の兵士が行方不明となぅた。
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４月１２日 朝鮮日報「婚姻件数は３０万９，０００件。韓国人男性と外国人女性の結婚は２万５，１００件……韓国男性と結婚した外国人女性は、中国・ベトナム・フィリピンの出身者が全体の８１％を占めた」
高学歴化した韓国に於いて、中小企業に就職した負け組・大卒者と社会の脱落者・高卒者は結婚難にあり、外国人女性との国際結婚が増えていた。
欧米の白人以外は韓国人より下等な人間とする考えが蔓延している為に、外国人妻にとって結婚後の生活は悲惨であった。
「外国人女性を妻にしたという考えているのではなく、自分が代価を払って連れてきたのだから、自分の好きなようにしていいという間違った考えが暴力につながっている」
カンボジアやキルギスなどは、自国女性を守るべく、韓国人男性との結婚を禁止する方向に向かっている。
カミラ・テリエバ（キルギス副首相）「議会で韓国人との結婚を禁止する必要があるとの話まで出ている」
日本に於いても儒教道徳による伝統的男尊女卑で、女性は家庭に閉じ込められ奴隷的な境遇で重労働を強いられていた。
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- 作者: 八木秀次
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