☰63〕─1─日本は、桂・タフト協定、安重根処刑、日韓併合で朝鮮・韓国に謝罪する必要はない。〜No.197No.198No.199 ⑳ 

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・  
 朝鮮の国防は自ら武器を取って戦わない平和戦略として、代わりに強力な軍隊を派遣して日本から祖国を守ってくれる大国を探す事であった。
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 日本の対外戦争は、朝鮮が原因で起きていた。
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 甲斐素直「大韓民国臨時政府は、日韓併合期に李承晩ら独立活動家によって上海に設立されたが、どの国からも承認されず米軍に解体された。世界から認められなかったこの臨時政府の正統性を韓国憲法が宣言していることは、日韓併合そのものを否定していると読むことができる。日韓の歴史認識を巡る対立の根源がここにあるといっていいでしょう」
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 大韓帝国の国家としての信用を保証したのは、大日本帝国であった。
 大韓帝国主権国家として国際社会に居場所を得たのは、大日本帝国が保証したからであり、日本民族日本人が血を流し命を捧げたお陰であった。
 朝鮮は1000年の隷属国から抜け出る為に、独立戦争も解放武力闘争も行わなかったし、一人の犠牲者も、一滴の血も流さなかった。
 世界は、中華帝国(中国帝国)と朝鮮の主従関係という事実を知っていた。
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 2019年10月号 Voice「国際法の日本VS歴史認識の韓国 篠田秀朗
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 地政学の復活
 地政学復権が頻繁(ひんぱん)に語られている。冷戦終焉の自由主義的価値観を基盤にして普遍主義的な秩序が揺らぎ、力と力のせめぎ合いを計算に入れた秩序維持の重要性が高まった。そこで地政学の事情を考慮に入れなければならない度合いも高まった。
 ユーラシア大陸から突き出る半島部分は、地政学用語でいう『橋頭堡』である。海洋国家と大陸国家の構造的な確執(かくしつ)が生じるユーラシア大陸外周部分の『リムランド』地帯のなかでも、橋頭堡はとくに衝突が起こりやすい。第二次世界大戦後のアメリカの主要な対外戦争は、すべて『リムランド』地帯で起こっているが、朝鮮半島ベトナムインドシナ半島)、アフガニスタンインド大陸に隣接)、イラクアラビア半島に隣接)と、とくに『橋頭堡』をめぐる地域で起こっている。
 地政学の重要性が語られる時代になればなるほど、朝鮮半島の動揺は高まっているはずだ。冷戦が終わったにもかかわず、朝鮮半島には地域秩序の改変が起こっていないため、北東アジアには冷戦体制が残存しているともいわれる。
 しかしその内実は冷戦時代とは異なる。北朝鮮が核開発で生き残り策を模索した。中国が超大国化した。中国に隣接する朝鮮半島は、米中の新しい二つの超大国がにらみ合う時代において、さらに新しい不安定性を抱え込んでしまった。冷戦の開始時に、二極体制の強烈な圧力によって、朝鮮半島が分割されて統治されるという現象が起こった。21世紀の世界では、冷戦時とは違うやり方で、米中の超大国がにらみ合う。半島の人びとにとっては、どちらの側に付くかは、よりいっそう難しい判断となっていく。
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 国際法VS歴史認識
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 この出口のない国際法VS歴史認識の対立構造のなかで、日本は攻め手と防ぎ手を見出していかななければならない。優先的領域では攻め手を、相手が攻めてくる領域では防ぎ手を講じていかなければならない。つまり日本が『勝ち』をめざして取っていくべき政策は、国際法に関する攻め手と、歴史認識に関する防ぎ手である。
 国際法をめぐる攻め手
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 歴史認識に関する防ぎ手
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 根源的な問題は、日韓併合歴史認識である。韓国は、歴史認識の問題として、これを『植民地主義』の問題として捉え、国際的なキャンペーン活動もしている。しかし実際に『併合』である。日韓併合を過度に美化すべきでだということではない。しかし『植民地主義』の結果だったという歴史認識が確定してしまえば、実態とは乖離(かいり)した人種差別や排外政策および迫害のイメージが、史実とは関係なく独り歩きしてしまう。地政学的事情を踏まえつつ、当時の国際法では違憲ではなかったという歴史認識を語る機会を増やしたい。
 1907年にオランダのハーグで開かれた第2回万国平和会議に大韓帝国(韓国)の皇帝髙宗が密使を派遣し、日本が韓国の外交権を握った第二次日韓協約の不当性を各国に訴えたことがある。各国は訴えに耳を貸さなかった。事態を問題視した日本は、髙宗を退位させ、1910年に韓国を併合した。伊藤博文は、当初は外交権の確保だけで十分で、併合は不要だと考えていたという。しかし『ハーグ密使事件』後の韓国内の情勢と、地政学的な事情を踏まえて、最終的な併合やむなしの意見に傾いた。日本は、むき出しの植民地主義的野心に追い立てられて韓国を併合したわけではない。
 1905年の桂・タフト協定は、大日本帝国がフィリピンにいっさい野心をもたないことと、アメリカが日本の大韓帝国保護国化を認めることを、交換的に、認識した。ヨーロッパ諸国も、数百年の歴史を通じて、『勢力均衡』などを理由にした隣国の『併合』政策などに慣れていた。諸国は、そのような行為のことを『植民地主義』とは呼ばない。
 ……しかしイデオロギー先行の歴史認識がはびこりすぎている。守りの意識の程度で淡々と、英語で、歴史を語っていく機会を増やしたい」
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 明治37(1904)年
 2月8日 日露戦争(~明治38年9月5日)。
 世界の常識は、ロシア勝利・日本敗北であった。
 清国は、ロシアと対日戦に関する秘密軍事同盟を結んでいた。
 高宗皇帝は、日露戦争勃発するやロシアの勝利を確信し、ロシア皇帝に密使を送ってロシアへの協力=味方を約束した。
 親露反日朝鮮人は、ロシアの勝利に貢献するべく日本軍の情報をロシア軍に伝えていた。
 日本は、ロシアに勝利する為に、親日派知日派朝鮮人の協力を得て親露反日朝鮮人のスパイ・破壊工作員・ゲリラを取り締まった。
 日本軍は、目の前のロシア、後方の朝鮮、側面の清国(中国)の中で戦争を行い、地獄の様な戦場で数多くの戦死者を出しながら戦っていた。
 2月23日 日韓議定書が成立する。
 8月22日 第一次日韓協約が成立する。
  解散させられた大韓帝国軍分遣部隊の一部将兵は、各地で親日派政権に対する反乱を起こし、抗日運動である義兵闘争に参加した。 
 大韓帝国は、義兵を鎮圧するべく、日本軍の支援を受けて軍隊を派遣した。
 日本軍は、前のロシア軍と後ろの親露反日朝鮮人義兵に挟まれ苦しい戦争を強いられる事になった。
 髙宗や親露反日朝鮮人は、日本軍の大敗北を予想し、勝ち馬に乗るべくロシア軍に更なる協力をした。
 日本としては、ロシア軍との絶望的死闘の為に主力兵力を満州に派遣し、唯でさえ兵力不足に苦しい中で乏しい予備兵力を朝鮮に派遣するわけにはいかず、主権国家である大韓帝国の自力での治安回復に期待するしかなかった。
 もし、大韓帝国が義兵鎮圧に失敗したら、日本軍はロシア軍と親露反日朝鮮人義兵の攻撃を受けて全滅し、日本はロシアに完全降伏するしかない。
 そうなれば、ハゲタカのような欧米列強によって日本は解体処分され、日本は滅亡するる事になる。
 中国も朝鮮も、世界の日本解体に参加して、日本領土の一部を強奪して自国領とした事であろう。
 それが、当時の弱肉強食の帝国主義であった。
 日本にとって朝鮮とは、古代からそうした存在であった。
 日本の朝鮮を見る目が、親愛ではなく敵意であるのはこの為である。
 つまり、フランスとドイツの歴史的和解のような事は、日本と朝鮮では未来永劫起きない。
 そして、日本が朝鮮・韓国に対して無条件に謝罪する事もありえない。
 明治38(1905)年2月末 奉天会戦(~3月10日)。
 5月27日・28日 日本海海戦。世界は、日本艦隊の完全勝利に驚いた。
 7月29日 桂・タフト協定。
 明治38(1905)年11月17日  第二次日韓協約が成立する。
 明治39(1906)年  韓国統監府が置かれる。
 伊藤博文は、朝鮮併合には反対であった。
 明治40(1907)年
 6月 ハーグ密使事件。
 清国もロシアも大韓帝国を見捨てた。
 大韓帝国は、告げ口外交を繰り返した為に国際的信用をなくし、如何なる国からも誰からも相手にされず見捨てられ放置された。
 自国を守る為に武器を取って戦わず、身代わりとして他国の青年を戦場に送り出して戦死させても恥じない人間は、常識を持った普通の人間ではないとして信用を失い、殺人鬼として嫌われ、誰からも助けてもらえなかった。
 7月 高宗が皇帝を退位し、純宗が皇帝に即位。
 同月 第三次日韓協約が成立する。
 同年末 京畿道楊州に義兵約1万人が集まって気勢を上げた。そのうち旧軍兵士は3,000人以上。
 明治43(1910)年8月22日 韓国併合ニ関スル条約。
 貧しい朝鮮から豊かな日本へと、朝鮮人大移動が始まり、その中に反天皇反日朝鮮人テロリストが混じっていた。
 日本は軍隊を派遣して朝鮮人を強制連行しなくても、毎年数千人数万人が合法・非合法で日本に上陸した。
 そして、200万人の朝鮮人が日本に流れ込み、在日として住み着いた。
 天皇と日本に、忠誠を誓い命を捧げた親日派知日派帰化人は少数で、忠誠を拒否して金儲けに奔走する無関心派の渡来人が多数であった。
 大正3(1914)年 
 義兵闘争は鎮圧され、生き残りは満州(間島地区など)や沿海州などに逃れて朝鮮独立運動を継続するようになる。
 大正6(1917)年3月(ロシア暦2月) ロシア革命ロマノフ王朝滅亡。
 11月(ロシア暦10月) ロシア共産党ソビエト政権を樹立。
 満朝国境地帯に逃げた親露反日朝鮮人達が、共産主義化して北朝鮮を建国していく。
 北朝鮮の正統性は、ここに生まれる。
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 桂・タフト協定。
 協定の内容
 会合では、主に3つの主要な議題が論じられた。
 1,大日本帝国は、アメリカの植民地となっていたフィリピンに対して野心のないことを表明する。
 2,極東の平和は、日本、アメリカ、イギリス3国による事実上の同盟によって守られるべきである。
 3,アメリカは、大日本帝国の朝鮮における指導的地位を認める。
 この協定の中で、桂は、「大韓帝国政府が日露戦争の直接の原因である」と指摘し、「朝鮮半島における問題の広範囲な解決が日露戦争の論理的な結果であり、もし大韓帝国政府が単独で放置されるような事態になれば、再び同じように他国と条約を結んで日本を戦争に巻き込むだろう。従って日本は、大韓帝国政府が再度別の外国との戦争を日本に強制する条約を締結することを防がなければならない」と主張した。
 桂の主張を聞いたタフト特使は、大韓帝国大日本帝国保護国となることが、東アジアの安定性に直接貢献することに同意した。タフトはまた彼の意見として、ルーズベルト大統領はこの点に同意するだろうという彼の確信を示した。
 タフトは、この会談での合意を米国政府へ電文で送付し、電文を読んだルーズベルトは7月31日、「桂とタフト間の会談はあらゆる点において全く正しいこと、タフトが語ったこと全てを自分が確認したこと」を桂に伝えることを内容とする電文をタフトに送付した。
 それを受けたタフトは8月7日、マニラから「ルーズベルトが自分たちの会談における、自分の発言を全ての点において確認した」という内容の電文を桂に送付した。桂は翌日に日露講和会議の日本側全権として米国ポーツマスに滞在していた外相小村寿太郎にこのことを知らせることによって、日米間の合意をめぐる一連の行為は完了する形となった。
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 ハーグ密使事件とは、1907年(明治40年)に大韓帝国皇帝高宗がオランダのハーグで開催されていた第2回万国平和会議に3人の密使を送り、第二次日韓協約によって大日本帝国に奪われていた自国の外交権回復を訴えようとするも、具体的な成果は得られなかった事件。事件後、高宗は統監府統監伊藤博文によって追及され退位した。
 後の大韓民国では「ハーグ特使事件」と呼ぶ。

 親書の内容
 事件に先立つ1907年1月16日、「大韓毎日申報」は前年ロンドン・トリビューン紙に掲載された、高宗の親書を転載する形で改めて報じた。その内容は次のようなものであった。
 1,1905年11月17日に日本使臣と朴斉純が締結した条約を認めていないし、国璽も押していない。
 2,この条約を日本が勝手に頒布することに反対した。
 3,独立皇帝権をいっさい他国に譲与していない。
 4,外交権に関連した必要の無い条約は強制であり、内政に関連したものも全く承認していない。
 5,韓国統監の駐在を許しておらず、皇室権を外国人が行使することを寸毫たりとも許諾していない。
 6,世界各国が韓国外交権を共同で保護することを望む。
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 精選版 日本国語大辞典の解説
 ハーグ‐みっしじけん【ハーグ密使事件】
 一九〇七年、韓国が日本の侵略行為から自国の独立を守るため第二回ハーグ平和会議に密使を派遣、侵略の真相を訴えようとして会議参加を拒否された事件。
 出典 精選版 日本国語大辞典精選版 日本国語大辞典について 情報
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 日韓併合に対するアメリカの反応。
 高平公使は桂首相に充てた電信第299号『大統領は帝国政府の対韓国態度に満足を表し、かつ、在韓公使の撤退を希望するや否やと質問した。この点に関して、米政府はいかようにも日本の都合にかなう措置をとると語った。』
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 日本は、大韓帝国(朝鮮)の日本を対外戦争で破滅させるべく暗躍する密告外交を遮断する為に、保護国として外交権を奪った。
 日本は、外交権のない保護国となっても密告外交を止めず、日本と西洋列強との戦争を画策する大韓帝国を併合して消滅させる事にした。
 国際社会・世界各国は、歴史的事実を知るだけに、日本の説明を認め、大韓帝国の告発を脚下し、日韓併合を合法として承認した。
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 日本の周辺国と植民地所有国で、軍隊を動かして日本に戦争を仕掛けてくる危険性のある国が4か国あった。
 4か国とは、西の清国(中国)、北のロシア(ソ連)、南のイギリス、東のアメリカであった。
 中国は日清戦争で無力化し、ロシアは日露戦争で無力化し、イギリスは日英同盟で無力化し、残ったのはアメリカだけであった。
 アメリカには桂・タフト協定で、フィリピンへの野心はない事を確約する事で無力化した。
 その結果、一部の日本人の協力を得て活動していたフィリピン独立派は弾圧され、日本から見捨てられた数十万人のフィリピン人がアメリカ軍によって虐殺された。
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 大韓帝国(朝鮮)は、西洋社会で日本を戦争などで懲らしめてくれる大国を探した。
 全ての国が、大韓帝国が国際社会で国家として認められているのは、日本が大韓帝国の信用を保証している事を知っているだけに、大韓帝国が国家としての信用を与えている日本を非難中傷し糾弾する発言に耳を貸さなかったのは当然であった。
 それ故に、国際法に基づいて行われた日韓併合に反対する国も懸念を表明する国もなかった。
 日本における朝鮮問題における最良の平和的解決方法は、強権的暴力的非合法な植民地支配ではなく、親日派知日派朝鮮の要請による合法的併合しかなかった。
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 現代日本人、特にメディアで発言する高学歴出身知的エリートには歴史力は皆無で、歴史を認識する理解力も限りなく低い。
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 現代の国際社会は、韓国の言い分を正当とし取り上げ、日本の言い訳を不当として切り捨てている。
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 日本は、朝鮮とは違い、外交・経済そして戦争などを、他国を利用しても依存する事なく頼る事なく一国のみで孤独に戦っていた。
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 メディアなどに露出して意見を述べる現代日本の高学歴出身知的エリートで、拝聴するところは少ないか、聞くに耐えない無意味なものも多々ある。
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 朝鮮は、強者に媚び諂うという伝統的外交術を駆使し、大国と日本を戦争させその影に隠れて生き残る道を模索していた。
 朝鮮国内における反日派敵日派と親日派知日派の主導権闘争は、弱者の生き残り戦略であった。
 朝鮮の「恨」と「怨」とは、表向きには日本と日本人への憎悪・嫌悪を爆発させているが、本当のところは、偉大であったはずの祖先が、日本の侵出に対して戦争を仕掛けて撃退し勝利しなかった事への「癒やされる」事のない傷付けられた自尊心である。
 その意味で、日本と朝鮮の和解・友好・善隣は絶望的にあり得ない事である。
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 朝鮮は、中立的立場を宣言して、日本と清国(中国)・ロシアの戦争を宴会をしながら高みから見下ろし、日本軍に不利ななる様に日本の情報を清国(中国)やロシアに流していた。
 その利敵行為の結果として、数多くの日本人が戦死し、夥しい日本人が負傷した。
 戦死した日本人将兵靖国神社の祭神として祀られた。
 韓国・北朝鮮と一部の日本人は、靖国神社侵略戦争を肯定する戦争犯罪神社であると糾弾し、平和の為に廃絶するべきだと国際社会に対して訴えている。
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 朝鮮は、2000年近く、大国に媚び諂う事大主義と日本を軽蔑し侮蔑し見下す夜郎自大意識で生きてきた。
 朝鮮は、日本に対する上位意識から差別感情が強く、同じ人間とは認めず、対等国とも認めていなかった。
 つまり、朝鮮人からすれば、日本人は教養がなく野蛮で下等で劣等で愚劣な獣に過ぎなかった。
 一部の現代日本人、特には高学歴出身知的エリートに、そうした朝鮮人の差別的日本人観に感激・歓喜する日本人が多くいる。
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 清国は、日本右翼が支援した孫文率いる革命派が辛亥革命で滅ぼした。
 ロシアは、一時期、日本陸軍が支援したレーニン率いる革命派のロシア革命で滅亡した。
 この地政学は現代でも通用し、日本の安全を脅かすのは対馬の先にある朝鮮であった。
 それは、古代から変わる事がない現実である。
 その意味でも、日本と朝鮮の間には友好・善隣などは存在していなかった。
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 アメリカは、親中国反日派で、中国市場を独占するには日本を軍事力で叩く必要がある事を自覚していた。
 キリスト教会は、アメリカ政府の意向を忖度して朝鮮半島における布教活動を行い、数多くの朝鮮人を信者に改宗させた。
 反日派敵日派朝鮮人は、キリスト教徒か共産主義者マルクス主義者)であった。
 キリスト教朝鮮人テロリストは、昭和天皇や皇族を殺すべくつけ狙っていた。
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 東郷平八郎日本海軍首脳部は、国益の為に親日派ハワイ王国を滅亡させたアメリカの腹黒い意図を知っているがゆえに、アメリカを主敵とした、アメリカ艦隊の攻撃から日本を守る防衛戦略を練っていた。
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 日米戦争は、日本が望まなくても避けられない戦争であった。
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 日本は、アメリカとの桂・タフト協定で、大韓帝国を属国ではなく保護国化する事を認めさせた。
 アメリカは、対日戦略を急いでいたが、太平洋における海軍力が日本海軍より劣り、その劣勢を補う為に大西洋艦隊を太平洋に回航するには日英同盟の楔があってできなかった。
 パナマ運河が完成し、太平洋艦隊が優位になるまでの間、日本を油断させる方便として、日本に有利な条件で協定を結んだ。
 アメリカが抱える一つの深刻な懸案は、フィリピン独立派は日本軍の支援を求めている事であった。
 フィリピンの植民地支配を完成させる為には、日本軍の介入を阻止する必要があった。
 つまり、太平洋の平和と日米戦争までの一時の休憩でしかなかった。

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