- 作者:片野 次雄
- 発売日: 2010/08/01
- メディア: 単行本
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
孫子「故に上兵は謀（戦略）を伐ち、その次は交（外交）を伐ち、その次は兵（軍事力）を伐ち、その下は城を攻む」
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反日派朝鮮人は、内戦で敗退するやロシアの対日復讐戦に期待した。
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大韓帝国は権力闘争に明け暮れ、腐敗と堕落で統治能力を失い、放漫財政で巨額の借金を作り国家として破綻していた。
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日本と天皇は、国内外に幾多の敵を抱えながら、一人で薄氷を慎重に歩いていた。
弱小国日本は、自国中心の安全保障戦略から、自国民の生命財産を守る為に、国外に防波堤を築く必要を痛感していた。
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伊藤博文公の自堕落な韓国人官僚達に与えた訓示。
「日清戦争後間もなく、ロシアが手を韓国に延ばすや、韓国はそれを咎めぬばかりか、韓国独立の為に謀る日本を嫌厭した。韓国は自国の独立の為には、不利な事は判りながらロシアに追従したではないか。
日清の役から日露の役に至る十年間、韓国は奮って、独立の要素を滋養しなければならなかった時期であったにもかかわらず、これを顧みず、或いは右に傾き、或いは左に傾いて、その為ついに、日本が韓国の為に ロシアと戦わねばならなくした。故に今日、日本が韓国の外交権を掌中に収めたのは、当然の事である。
何故ならば、これを依然として、韓国人の手中に収めて置くとするならば 韓国は何時までも、列強の競争場となり、日本の為に極めて危険だからである。
然るに韓国人は、今日に至っても尚、外交権を回復するだけの実力を養う努力をしようとせず、しきりに、他国の援助によって、これを日本から取り去ろうとしているようである。けれども、どんな国にせよ、他国の為に自国の財力と国民の生命を供するものではない。およそ、国家は、自ら独立する要素なくて、単に、他国に寄り掛かっているだけで、立っていけるものではない。今日のままで進むとすれば、韓国を亡ぼすものは、他国ではなく、韓国自身ではなかろうか。
故に諸君は反転表裏なく、専心一意、韓国の為に謀らなければならない。
日本は諸君を助けて、韓国を独立させるよう尽力しつつある。然るに韓国人は 日露戦争のような大激戦を目撃しながら、尚、覚醒しないのは何事であろうか。
そうだ。韓国を亡ぼすのは日本人ではなくて、内外の形成を察せず、無謀軽挙を事とする韓国人である。
自分は韓国の改革に絶望した事もしばしばである。然しながら、韓国の形勢に顧みて、忍耐して従来の方針を改めないる国は自ら立たなくてはならない。
今日のように進むならば、韓国はもはや、自滅の外ない。」
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李氏朝鮮は、息を吐く様にウソを吐き、法を守らず、約束を破る。
礼節も、礼儀も、道徳も、良心も、ない。
日本武士の「名こそ惜しけれ」という「公」の倫理観は、朝鮮には微塵もない。
武士道は、日本にこそあって朝鮮には微塵も存在しない。
武士道とは、忠誠心と共に自立心の事である。
武士道精神は、田畑を自力で開墾する百姓根性の事である。
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＊朝鮮統監府
１９０６年 朝鮮の総人口は、９７８万人である。
李氏朝鮮の建国当時、１３９２年の総人口は５５０万人であった。
日本軍部は、ロシア帝国の復讐戦に備える為に一個師団を韓満国境地帯に配備し、反日義兵団がロシア軍と共同作戦をとらない様に監視を強化した。
大韓帝国政府は、一進会の李逸植が朝鮮の利権を不当に日本人に与えようとした罪で逮捕した。同時に、日本陸軍の支援を受けている一進会を解散させるべく幹部で日韓併合論者の宋秉蔲をも逮捕した。
林権助公使は、合邦反対の伊藤博文の意向に従って、一進会をならず者の集団として距離を置き慎重に行動していた。
国粋主義者の内田良平は、獄中の宋秉蔲を救出した。
宋秉蔲は、一進会の幹部として復権し、農商工部大臣に就任した。
朝鮮駐屯軍司令官長谷川好道大将は、「一進会の政治力を利用して高宗を退位させて新内閣を組閣して、日韓の連合を図る」と提案する宋秉蔲を一喝して退け、一進会の存在は朝鮮にとっても日本にとっても有害であると認識した。
一進会によるクーデター計画は、日本軍の賛同を得られず頓挫した。
伊藤博文総監も、一進会は両国にとって「百害あって一利なし」として、悪影響が出る前に時期を見て解散させるべきであると決めた。
３月２日 伊藤博文は、初代朝鮮統監として漢城の統監府に着任した。
儒教価値観では、小人である庶民に教育を施すは無意味であり、小人が知恵を付ける事は世の乱れの原因になるとして禁止していた。
伊藤博文統監は、オスマン・トルコからエジプトを独立させたイギリスの植民地政策を手本として、植民地帝国主義時代に生き抜く体力を付ける為に朝鮮の近代化を急いだ。
伊藤博文は、第一回韓国施設改善に関する協議会で、朝鮮の近代化の為には教育改革が急務であると強調した。
国際派は、植民地主義的支配の立場から、植民地の人間に西洋的教育を施す事は、民族主義的愛国心を芽生えさせて反日感情の元になるとして猛反対した。
協議会は、「教育に関連する費用は韓国人からの徴税ではなく、日本政府からの無償借款によって賄う」という骨子をまとめて、東京に送った。
日本政府は、国内と台湾での教育整備に大金が必要な為に、元勲・伊藤の要望した借款よりも少ない額を送金した。
伊藤博文は、近代化には国民教育が最も重要であるとの考えから、朝鮮全土で小学校が４０校に満たない実情に呆れ、そして激怒した。
自分の経験から西欧的な実学教育が重要であるとして、５００万円の借款の中から５０万円（現在に５億７，５５０万円）を教育振興に充てた。
日本は、世界常識的植民地政策に反するが如く、朝鮮の発展の為には朝鮮人への高度な近代的教育が不可欠であるとして学校建設を推進した。
普通学校令、師範学校令、外国語学校令及び高騰学校令などを矢継ぎ早に発令し、１９２４年までに普通学校（小学校）以外の近代的官立学校１４８校を開校した。
伊藤博文は、朝鮮の近代化と発展は日本に有利となるとして日本式の初等中等教育制度を導入した。
朝鮮に於ける教育振興は、日本国内同様に行われ、最高学府として６番目の国立大学である京城帝国大学（現在のソウル大学の前身）を１９２４年に設置した。
帝国大学設置では、大坂や名古屋よりも早かった。
国際基準にあった近代的教育制度は、近代的医療制度と同様に、伊藤の命令で日本国内に劣らない規模と速さで整備された。
大韓政府の財政は、永年にわたる王族や有力者にる私的流用で破産していた。
目賀田財務顧問は、自力による近代化は不可能と判断した。日本軍の国防計画を利用し、多額の日本資本を投入して殖産興業を図った。
民族金融資本である天一銀行と漢城銀行は、投資すべき近代的民族産業を持たないだけに破産しかけていた。目賀田は、朝鮮経済の育成の為にも両銀行を救済する必要があり、無利子で巨額の融資を行った。
日本から一旗組の商人や壮士気取りのごろつきが、大量に朝鮮に渡って利権に群がって暴利を貪った。
傲慢になった右翼や右派の日本人民族主義者は、優越感から遠慮容赦なく朝鮮人を差別し、日本人という特権を利用して暴力を振るいながら闊歩した。
誇り高い朝鮮人は、下位と見下してきた日本人に支配された事で、上位者としての面子が潰されたとして激怒した。
日本の米商人は、日本国内が不作となり食糧が不足となって値上がりすると踏んで、投機的に朝鮮の米を不当価格で買い占めた。
金儲けを目論む日本人は、高値で低所得者が飢えようとも価格を操作して、安く買い込み高く売った。余剰米が出れば、値崩れで生産農家が借金苦に陥ろうと娘を女郎に売ろうとも、一切気にせず米を叩き売った。
投機的な買い占めによって、朝鮮の食糧は極度に不足して、朝鮮人下層階級は米が食えず飢えた。飢餓に追い込まれた朝鮮人は、自分の金儲けの為には朝鮮人を平気で飢えさせる日本人投機家の傲慢さに激怒した。
朝鮮の大地は、自分の利益を優先する日本人投機家によって食い荒らされた。
食糧が投機的な対象とされた時、食糧は買い占められ、社会は混乱し、食糧不足から多くの餓死者を出し、国家は滅亡した。
利益優先の投機家にとって、他人の命よりも自分の富を大事にして、ひたすら金儲けに走った。
駐韓日本軍の監督者である伊藤は、朝鮮人を見下すような武断政治を嫌い、日本軍が横暴な振る舞いをとらないように厳しい目を光らせていた。
伊藤博文は、朝鮮の慢性的食糧不足から毎年の如く発生する飢饉を解消する為に、農業開発を行うべく水原に勧業模範場を創設した。
稲開発を行ってきた日本式農業と西洋の近代的農業で、朝鮮の寒冷地でも収穫で来る水稲の品種改良を行った。
日韓合邦後も、朝鮮総督府は伊藤博文意志を継いで食糧増産と教育の充実を植民地支配の基本方針とした。
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春 両班・閔宗植と儒教学者・崔益鉉は、日本を懲らしめて大韓皇室をもり立てるべく儒学生や農民を集めて挙兵した。
各地で、屈辱的外交を行う親日派政府に対する叛乱が起きた。
朝鮮半島全土で、反日民族運動が燎原の火の如く広がった。
大韓国帝国政府は、軍隊を派遣して反乱軍を攻撃した。
朝鮮は、内戦に突入した。
欧米列強は、大韓帝国の統治能力の欠如を痛感し、地理的に近い日本が責任を持って混乱を収拾させる事を望んだ。
７月２日 統監府は、伊藤博文統監の許可を得て、高宗の反日的行動を封じ込める為に官禁令を改変した。これ以降、王宮の警護は朝鮮人官憲から日本人官憲に代わり、高宗と王族の身辺監視が強化された。
さらに、全土の反日義兵団を押さえ込む為に、日本国内から警察や憲兵隊を派遣した。日本人は言葉がわからない為に、現場を取り締まったのは現地採用された親日派朝鮮人であった。日本人と朝鮮人を合わせて最大７，０００人であり、半数以上が朝鮮人であった。
７月３０日 ロシア帝国は、国内の暴力的共産主義運動の拡大を押さえ込む為に、日本と関係を改善すべく朝鮮に関心がないとの秘密協約を結んだ。
日本は、ロシア軍による満州北部の支配を認め、関東州及び満鉄とその沿線地以外の満州南部を清国に返還し、これ以上の領土的野心がない事を証明した。日本が手にした満州は、極わずかな地域でしかなかった。
日本資本は、地元有力者に手数料を払って、鉱山開発や農地の開墾と農産物の増産に多額の投資を行った。
中国人有力者は、日本資本が投資以上の金を稼ぐ様になるや手数料の増額を要求し、拒否すればその事業を所有する為に排日運動を起こした。
自由を好む中国人は、公平を愚者の世迷い言として嫌い、平等に日本人と利益を分け合う気はなかった。
７月３１日 反日論の急先鋒である大韓毎日申報は、ロシア軍が日本への復讐戦を仕掛ける為に満州に大兵力を集中しつつあると報じた。
反日派は、第二次日露戦争の勃発こそ日本殲滅の好機と期待し、反日義兵団の活動を支援した。
高宗は、ロシア皇帝ニコライ二世に日本の横暴ぶりを訴え支援を求める密書をたびたび送った。密書が、ニコライ二世の手元に届いたかは不明とされている。
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ビショップ夫人「市民は地上に瓦またはワラを並べて一階屋の下に潜り込んで生活している。いや、不潔な道路に蠢動していると形容した方がよいだろう。その道路は、広くても二頭の馬が並ぶほどではない。狭いところでは大きな荷をかついだ者が通ると、それだけで従来を塞いでしまうほどである。道端には悪臭がプンプンとすえる溝があり、路面は埃まみれの半裸体の子供と、猛悪な犬とによって占領されている」（『３０年前の朝鮮』）
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首都漢城以外の朝鮮の町の大半が、中国の都市同様に不衛生な環境下にあった。
もともと、朝鮮人は中国人同様に、観念的儒教価値観から自然環境に関心がなく、自然破壊になろうとも意に帰さずに木々を乱伐した。
公衆衛生観念のなさから、汚物を処理する事なく町の水路に垂れ流し、下層階級の子供は汚物混じりの汚水で遊び、汚水に塗れた手を洗わずに食べ物を掴んで食べた。
コレラやペストやチフスなどの疫病の流行が絶えず、数百万人の死者を出す中国程ではなかったが、それでも数十万人の犠牲者を出していた。
風土病に効果のある漢方治療や迷信的民間療法に頼りすぎて、外来の未知の病気を見誤って被害を拡大させた。
統監府は、欧米諸国の目を意識して、占領地・朝鮮の環境改善に取り組んだ。
日本人は、他人を意識する視線恐怖症、他人恐怖症、赤面恐怖症などを民族病として持っているだけに、他人の評価を病的なほど気にした。
日本は、国際的地位の向上の為に、理想的な近代国家という評価を得るべく、欧米諸国が呆れるほどに、過労死するかもしれないほどに神経を磨り減らしながら努力を重ねた。
昔の日本人は、自分を犠牲にしてまでも、他人の為、国の為、社会の為に全力を尽くした。
総督府は、１９０９年に近代的医学医療制度と科学的公衆衛生制度を導入し、１９１０年から厳しい防疫対策を施して疫病の流行は押さえ込んだ。
この後、朝鮮半島は衛生環境が劇的に改善され、以前の様な数十万人を犠牲にする疫病の大流行はなくなった。
軍部は、対外戦争を繰り返す事で、戦場における飲み水と戦闘糧食の確保が勝利に欠かせないことを痛感した。そして、軍事行動を円滑に行う為に疫病や風土病の研究に力を入れ、防疫学において欧米諸国の軍隊や国際的専門研究所に負けない実績を上げた。
だが、日本の如何なる努力も、全て、犯罪的侵略行為として完全否定された。
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ハーグ陸戦法規（陸上戦闘に関する法と慣習）は、軍服を着用せず一般人に紛れ込んでいる敵兵（便衣隊）や指揮官のいない戦闘集団の戦闘員を戦争捕虜とは認めず、発見しだいゲリラ・テロリスト・スパイとして即時処刑する事を認めた。
国際法上で是認された戦争では、民間人に紛れて暗殺・破壊・情報活動を行う者は正規兵とはせず、単なる犯罪者として裁判なしで処分する事を合法とした。
日本軍は、占領下で民間人に化けて破壊活動をしていた敵兵を炙り出して処刑した。
日本軍の処刑は、理由の如何に問わず、全てが非人道的戦争犯罪とされた。
国際世論は、軍事小国日本が軍事大国ロシア帝国に対して、宣戦布告以前に奇襲攻撃した事を騙し討ち・卑怯な行為と非難した。
如何なる国家も、宣戦布告した後に戦闘行為に移るという新たな戦争ルールがハーグ陸戦協定で合意された。
軍事大国・強大国による横暴から国権・国益を守ろうとする軍事小国・弱小国の自衛戦争であっても、開戦前の宣戦布告は必要とされた。
自衛行為など如何なる正当な理由があっても、例外なく宣戦布告なしの開戦は禁止された。
このハーグ陸戦法規は、大国有利・小国不利の国際ルールであり、小国の自衛的奇襲攻撃から大国を保護するものであった。
大国が万全なる防戦陣を引き迎撃準備が調った後に、小国に絶望的宣戦布告を強いるものであった。
ゆえに、軍事小国日本による軍事大国アメリカに対する、宣戦布告前の真珠湾奇襲攻撃は戦争犯罪とされた。
昭和天皇と東條英機開戦内閣が、開戦は国家存亡の自衛行為と宣言したにもかかわらずである。
戦時国際法は、軍国日本の自衛権発動を完全否定した。
国際世論は、軍国日本を侵略戦争と大量虐殺を行った戦争犯罪国として告発し、国家元首・昭和天皇を残虐行為を命じた戦争犯罪者と弾劾した。
国際司法機関は、日本が行った日清戦争以来の全ての戦争は、大陸における領土獲得を目的とした侵略戦争と裁定され、その邪悪な戦争犯罪には時効は無いとされた。
日本には。一切の弁明が許されていない。
国際常識の第一条は、日本は好戦的な犯罪国家であり、天皇は最高権力者として虐殺を命じた張本人であるという事である。
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創られた「日本の心」神話 「演歌」をめぐる戦後大衆音楽史 (光文社新書)
- 作者:輪島 裕介
- 発売日: 2010/10/15
- メディア: 新書
