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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本芸術といっても、世界の芸術史に残る昔の伝統芸術と自己満足の独り善がりな現代芸寿とは根本的に違う。
現代の日本芸術と昔の民族芸術とは別ものである。
つまりは、現代の日本芸術から後世に残る伝統芸術や世界の芸術史で語られる民族芸術は生まれない。
現代日本人が持っている芸術性とは、その程度、そのレベルである。
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日本のメディア・報道機関には第四の権力として、不都合な事実を気にくわない出来事と判定する権利と、それを報道しない自由、報道させないさせない自由を持っている。
その権利を、戦前では戦争へ暴走した右翼・右派が行使し、戦後・現代では平和を求めるリベラルと左翼・左派・ネットサハが行使している。
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日本を日本として守るのは、歴史的な伝統・文化・言語を共有する日本人だけである。
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日本民族日本人と琉球人とアイヌ人は、科学的宗教的文化的に縄文人を同じ祖先とする同族である。
つまり、乱婚を繰り返してきた混血の雑種民族である。
江戸時代まで、日本民族日本人も琉球人もアイヌ人もブラックな世界で生きていた。
縄文人の一部は、ベーリング海を越えて北アメリカに移住していた。
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現代日本人には歴史力がなく、多角的に多方面的に総合的に理解する事ができない。
そして、本気で日本を愛し、日本を守ろうとする日本人は少ない。
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日本を愛する日本人が２割、日本が嫌いな日本人が３割、どうでも良いと思っている傍観的な日本人が５割。
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２０２０年３月号 ＷｉＬＬ「赤い大地の反日ヘイト展
人の写真を燃やして平気な人たち
愛知や広島に続いて北海道でも、背後で暗躍する反日勢力の正体とは──。
小野寺まさる
『自由』の名のもとに
愛知県や広島県に続き、ついに『赤い大地』と称される北海道でも〝反日ヘイト展〟が行われました（２０１９年１２月２１日、札幌市教育文化会館『北海道・表現の自由と不自由展２０１９』）。１日限定の企画展におよそ１０の団体が参加、来場客数は４５０人を記録。
昨年の１１月中旬にこの企画展の公式ツイッターの存在を知り、調べてみるうちに北海道新聞や朝日新聞、新聞『赤旗』などが宣伝広告を掲載し始めたことから『これは何かある』と思い、ネット番組『チャンネル桜 北海道』の取材クルーとして会場に足を運んでみたのです。
すると、案の定企画展は『表現の自由』を口実にした反日ヘイト展であり、日本分断工作を目論む団体が結集してつくり上げたとても悍（おぞ）ましいものでした。
この企画展には、『あいちトリエンナーレ』でも問題視された『平和の少女像』のミニチュアや、昨年７月札幌市で行われた安倍首相の演説中にヤジを飛ばした聴衆が退場された際の映像、また『地獄のような安倍政権！もうウンザリだ』と書かれた紙など展示されていました。
そして、極めつきは『あいちトリエンナーレ』に出展され物議を醸（かも）した個人の写真を躊躇なく燃やす〝ヘイト・アクション〟の映像作品『アデュー』（仏語で長い別れの際に使用するあいさつ）です。
制作者の鈴木翁二氏は、青林堂が発行していた漫画雑誌『ガロ』で安部慎一氏、古川益三氏と並び、『ガロ３羽烏』と称された人気の漫画家。
彼は映像作品の中で、明治天皇に扮した人物の写真をはじめ、『へんな二人の写真を燃やしてみよう』とマッカーサー司令官と昭和天皇のパロディ写真や東京裁判（極東国際軍事裁判）の直前に自殺を図った東条英機元首相の写真を次々に燃やし続けてみせた。
その他にも『ぼくが殺した空知川（そらちがわ）にすてた女の写真を燃やしてみよう』『その後発見された死骸の写真も燃やしてみよう』とレイプ殺人に遭った女性をイメージした写真や、その遺体が後に河原で発見された場所を再現した写真なども燃やす場面が。殺された性犯罪被害者までも馬鹿にする作者の異常な狂気には、大変胸が悪くなりました。
しかし映像の内容はさらに過激になります。今度は『あいちトリエンナーレ』の際に愛知県の大村秀章知事に対して正論を主張し続けた名古屋の河村たけし市長をはじめ、安倍総理、明恵夫人、菅官房長官、ケント・ギルバート氏など、いわゆる保守系の方々の写真、そして未成年皇族である愛子内親王殿下のお写真までが次々に燃やされていった。『あいちトリエンナーレ』では、すでに崩御された昭和天皇のに御真影が燃やされたときでさえ、『死者への冒瀆（ぼうとく）であり、皇室に対する冒瀆でもある』と大騒ぎになったわけです。
それが、今回の映像作品は未成年皇族を含むご存命の方々、それも多くの保守系の政治家や著名人の写真を集中的に燃やしており、『あいちトリエンナーレ』の作品より、一層日本を愚弄するプロパガンダ作品に進化していたとも言えるでしょう。
いくら『表現の自由』が認められているとはいえ、肖像権の侵害や侮辱罪、脅迫罪に該当する可能性が高く、なにより『人の写真を燃やす』という行為自体を『自由』や『芸術』の枠内として認めるなど言語道断です。
報道しない、させない自由
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その場にいたすべてのマスコミが会場内で愛子内親王殿下のお写真を焼くというあまりに非常識で無礼な映像作品を見ているのに、誰ひとりとして問題とせず、見て見ぬフリをしたことにも強い憤りを覚えました。
冒頭に挙げた新聞記事や報道番組も企画展が開催されるということだけを報道し、内容にはまったく触れていなかったので、はっきり言って日本のマスコミは死んでいると感じざるを得ませんでした。
自分たちの都合の良いことばかりを他人に要求し、自分たちの都合が悪くなれば気に入らない者を力ずくで排除するような方々が〝表現の自由と不自由を問う〟企画展を開催し、それを取材していた報道関係者は全員がそのお仲間だったのですから笑止千万です。
……
天皇のものであれ、誰のものであれ、顔写真を燃やすことは道徳に反する行為ですが、もし顔写真を燃やそうと思ったのであれば、なぜ保守系ばかりなのでしょう。百歩譲って、左派系の方々の写真も一緒に燃やしていれば公平だったでしょうが、まったく説明になっていません。
実態不明の実行委員会
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ただ、かろうじて昨年１１月の北海道新聞の記事から、企画展を開催するにあたり、共同代表のうち３人が記者会見を行ったこと、そして実行委員会が約３０人によって昨年９月に結成されたことが分かりました。
記者会見を開いたのは、慰安婦問題で日本を糾弾し続けている在日コリアンのチョウキム・シガン氏と、北海道大学名誉教授で学部長まで務めた唐渡興宣氏、そしてアイヌ活動家の石井ポンペ氏の３人です。
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このような怪しい団体がマスコミを利用して、日本を貶める過激なプロパガンダを北海道各地で行っているのです。
暗躍する反日活動家
前述した石井ポンペ氏は『原住アイヌ民族の権利を取り戻すウコチャランケの会』の代表も務める北海道では有名なアイヌ活動家で、２０１８年にも『アイヌモシリに天皇をむかえて考える』という反天皇を色濃く押し出した講演会を行っています。
そして、この講演会を企画した『ピカリ全国実行委員会関東グループ』は『「北方領土の日」反対！』や『アイヌ新法実現』を押し出し講演会を企画しているような団体で、実はこの団体の電話番号と『反戦反天皇制労働者ネットワーク』という団体の電話番号が一致しているのです。つまり『ピカリ全国実行委員会関東グループ』も反天皇の団体であると言えます。
また、講演会『アイヌモシリに天皇をむかえて考える』の後援は、なんと札幌市の教育委員会、そして朝日新聞北海道支社。案の定、このイベントの電話番号も反天連（反天皇制運動連絡会）と一致しており、反天連のホームページでも大々的に宣伝されていました。つまり反天連の下部組織のような団体の講演会で主催者代表を務めるような人物が、今回の企画展の共同代表であったことは大変責任が重く、はじめから反天皇を訴えるたけであったと思わざるをえません。石井氏は２０１１年に上皇、上皇后両陛下が北海道へお越しになる際にも、『アイヌの地を侵略した天皇、皇后（当時）が北海道の地を踏むのはけしからん！』と言わんばかりに『天皇・皇后はくるな！天皇制反対だ！討論集会』という集会も開催している。無論、この集会もピカリ全国実行委員会が開いたものです。
そして最も警戒しなくてはならないのが、彼らがチュチェ思想関連の講演会などに数多く登壇し、またアイヌ協会の中でチュチェ思想を広めている人物でもあるという点です。彼らはアイヌ活動家であると同時に『金王朝への〝絶対服従〟』を誓わせるチュチェ思想の信奉者でもあり、日本で布教するのに一役買っているのです。
また一昨年の９月、北海道の札幌で『金正恩著作研究会』の設立準備会が開催され、朝鮮大学校の韓東成学長が記念講演をしたのですが、ここで中心的な役割を担ったのが阿部ユポ氏という人物です。阿部氏は大阪の金正恩著作研究会の共同代表にも選ばれ、さらに金日成・金正日主義研究１６５号（２０１７年１月）には各界人士として寄稿文が掲載されており、まさに『チュチェ思想』の第一人者と言えます。実は北海道アイヌ協会札幌支部長であった石井氏から支部長のバトンを引き継いだのが阿部氏であり、深い関係のある両氏が日本にとって危険極まりない思想を持つ団体と連動し活躍をしているのは偶然ではないでしょう。
アイヌの問題は、それだけではありません。昨今、世間を賑わせたＩＲ事業もアイヌ利権の中心にあります。現在見送られているＩＲ事業展開の最有力候補地である苫小牧では、アメリカの企業『ハードロックカフェ』が５，６００億円を投入し、『日本のＩＲ事業をリードする』ということで相当な動きを見せていました。ハードロックカフェは、フロリダ州のセミノール族と呼ばれる先住民族のオーナーが運営する会社で、会社が急成長を遂げたのも『先住民族』ということで〝特別な権利〟を社会から与えられてから。つまりセミノール族は、特権的な立場からカジノ経営を成功させてきたわけです。
また昨年の暮れ、ハードロックカフェの役員が北海道を訪れたというので、『何しにきたんだろう』と思ってみれば、案の定、シャクシャインの法要祭に出席していました。そして、アメリカに帰国して１ヶ月後に開いた記者会見では『我々は先住民族であるアイヌと共にカジノをやる』と自分たちのノウハウをアイヌに提供する意欲を見せた。もしハードロックカフェが北海道に進出することになれば、ＩＲ事業は間違いなくアイヌ利権になるのは間違いありません。
北海道を狙う者たち
カジノ利権を狙うのは、アイヌだけではありません。先日、北海道のＩＲ事業への参入を目指していた中国企業『５００ドットコム』から賄賂を受け取ったとして、秋元司氏が収賄罪で逮捕されましたが、中国も大規模な土地買収などを進めながら、北海道で戦略的に動いているのです。
そもそも『５００ドットコム』が日本に進出したのは２０１７年７月、中央区の日本橋のビルの一室に事務所を構える形で『５００ドットコムジャパン』が設立されました。ところが調べてみると、登記された住所には私が確認しただけでも４つの企業が同じ住所で登記をしていた。それから２ヶ月後、今度は千代田区の大手町に事務所を移転していますが、この移転先も事務所がある場所として住所を借りることができるバーチャル（レンタル）オフィスであり、事務所としての実態はありませんでした。とても不自然な話です。
現在、赤字続きの『５００ドットコム』が倒産しないのは、中国の精華大学が経営する『精華紫光集団』という半導体企業が背景にあるからです。精華大学は習近平国家主席が母校として大切にしているということもあり、精華紫光集団は事実上の国営企業なのです。
彼らが日本のＩＲ事業に乗り出してきたのは、ギャンブル依存の問題解決を建前に、声帯認証システムをセキュリティとして導入することで、日本に浸透することが目的です。日本の富裕層から声帯情報を得ようとしていた。世界中にＤＲＡＭ（｛ディーラム｝いつでも書き込み、読み出し可能な半導体メモリの一種）を盗もうとしている彼らなら十分あり得ます。
また日本で大量の雇用を生み出し、中国人を送り込むことも目的の１つでしょう。ＩＲ事業の展開を検討していた横浜の資料などを読んでも、中国人観光客をターゲットに呼ぶカジノを考えると、およそ６，０００人から８，０００人、多いときでは１万人ほどの中国人スタッフが必要となる計算です。過去には実際、千歳市で１万人規模の中国人居住地を建設するという話が持ち上がり、建設途中で住民から『中国人が来て治安が悪くなった』などとクレームがあって計画が頓挫したこともあります。
その後も釧路市、留寿都（るすつ）村、赤井川村とダメになり、現在は苫小牧市に建設している節がある。これはすべてＩＲの誘致を表明している候補地であり、前述の通り、苫小牧はその最有力候補地です。つまり１万人規模の中国人別荘の建設は、１万人規模の〝チャイナタウン〟をつくるのに等しいということです。考えようによっては出費もなく、日本の公金をうまく利用して中国人を日本に大量に送り込むという戦略的な日本侵略の可能性すらある。
このままでは、北海道は確実にアイヌ利権と中国、韓国、北朝鮮といった大陸側の巣窟（アジト）になってしまいます。
北海道の先住民族は縄文人ですし、学術的にもアイヌが先住民族であるという話は十分に疑いのある話です。
にもかかわらず、現在は『アイヌは本当に先住民族なのか』と発言するだけで、バッシングの嵐が巻き起こり、一様に差別主義者（レイシスト）のレッテルを貼られてしまう。彼ら大陸側の国々は少しずつ日本と違うものを作り上げていくことで、北海道はもとより、日本を分断しようとしているのです。残念ながら、彼らの策略は上手くいっていると言わざるを得ません。
ただ政府がアイヌを先住民族と認めた以上、今後は国連の『先住民族の権利に関する宣言』を遵守しろと、国旗や国歌、軍隊、裁判などの権利や自治区を持たせる動きが高まることは避けられないでしょう。冒頭の企画展でもアイヌの展示コーナには、いずれ国旗になるとされている旗が展示されており、横には実際に『自治権要求』などと書かれていましたから。
アイヌは他の先住民族とは異なります。日本は虐（しいた）げられたどころか、しっかりと保護してきた。アイヌ自身、以前は日本人だという認識だったにもかかわらず、ここにきて突然『我々は倭人（日本人）とは違う民族だから特権がある』と主張し始めた。
なぜ日本人が、先住民族として学術的に疑念があるアイヌの権利を保障し続けなければならないのか。
おそらく、企画展を行ったような日本を貶（おとし）めようとする勢力は、今年の東京オリンピックを好機として、アイヌへの非道な仕打ちを世界へ向けて発信する魂胆でしょう。話をつくり上げ世界中に発信する、韓国の慰安婦問題や徴用工問題と同じ構造です。日本の危機は、身近なところまで着々と迫っている。これ以上、敵の反日工作にやられっ放しではいけないのです。」
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日本政府は、人口激減対策として移民政策を採用し、移民数を１，０００万人と定めている。
日本に移住して来る外国人移民の大半は中国人移民である。
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北海道のＩＲ事業とアイヌ利権に群がる人々。一部のＩＲ事業推進派日本政治家。親北朝鮮派チュチェ思想アイヌ人活動家。朝鮮総連・朝鮮大学校。アメリカ・インディアン系カジノ企業企業ハードロックカフェ。習近平主席出身精華大学系精華紫光集団（半導体企業）の５００ドットコム。反天皇制運動連絡会（反天連）。反天皇反日的日本人高学歴出身知的エリートのメディア・報道機関、自治体職員。
反天皇派キリスト教徒。
琉球独立派日本人。
反天皇反日派在日コリアン。
反天皇反日派の国連人権委員会。
反日派のロシア人。
グローバルを目指す人々の最優先課題は自分に利益である以上、相手国や相手民族の生存権な一切考慮せず、生き残ろうが息絶えようが気にはしない。
それは、自己責任の自業自得である。
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中国共産党・中国軍による、ＩＲ事業を悪用した日本分解工作としての北海道と沖縄。
中国謀略機関が仕掛けた利権・金と美女・美男で、中国共産党に協力する日本人が少なからず存在する。
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中国共産党・中国軍は、尖閣諸島、沖縄、沖ノ鳥島そして北海道を手に入れるべく陰謀をめぐらし、反天皇反日的日本人達の協力を得て着実に浸透工作を行っている。
中国共産党・中国軍は、国内完全漢族系中国人化の為に、先住民族・少数民族・異民族に対する非人道的なジェノサイド政策と反宗教無神論共産主義による宗教弾圧を実行している。
つまり、中国人が住む土地は、中国共産党支配下の土地として、中国共産党監視下で中国人と親中国派異民族が仲良く穏やかに幸せに住む平和な土地であると。
親中国派日本人の協力で、北海道に１万人規模の中国人居住地区・チャイナシティ建設計画が進行しつつある。
チャイナシティの裏実態はアンタッチャブルという闇である。
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反天皇反日外国勢力の支援を受けた、アイヌ活動家はアイヌの独立を、琉球人は琉球の独立を、国際世論に訴えている。
彼らの最終目的は、日本国の解体と日本天皇の消滅である。
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中国・精華大学には、アメリカの世界的有名企業や政治力を持った有力なアメリカ人が多数関与している。
親日派知日派の一般中国人と反日派敵日派の中国共産党員・中国軍人は違う中国人である。
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訪日する中国人や日本在住の中国人の中に、中国共産党員・中国軍人のスパイ・工作員が多数潜んでいる。
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キリスト教系朝鮮人テロリストや日本人共産主義テロリストは、昭和天皇や皇族を惨殺し、天皇制度を廃絶し、天皇家・皇室を消滅させようとした。
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日本は江戸時代後期以来、蝦夷地（北海道）・北方領土４島を日本国固有の領土と宣言してロシアの侵略から守る為に戦っていた。
日本国は、アイヌ人が住む北方領土４島を、琉球人がすむ沖縄を、日本人を犠牲にして守ってきた。
日本が最も恐れたのは、朝鮮人のように、琉球人が中国に、アイヌ人がロシアに、日本を裏切って味方して日本を攻撃してくる事であった。
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古代から、日本国の周囲には反天皇反日外国勢力が存在し、反天皇反日外国勢力は隙あらば日本に侵略しようと狙っていた。
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日本には、日本を分断し消滅させようというドス黒い陰謀が渦巻く闇が存在し、その先は反天皇反日外国勢力に繋がっている。
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歴史の事実として、明治天皇、大正天皇そして昭和天皇はその治世時において行われた幾つもの人道貢献に直接的間接的に関わっていた。
東条英機や松岡洋右、松井石根らＡ級戦犯達も、ヒトラーやナチス・ドイツなどからの外圧を拒絶してポーランド・ユダヤ人数万人を助けていた。
さらに、東条英機は河南省大飢饉で餓死しかけた約１，０００万人の敵国人である中国人を助けた。
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生物はおろか地球や宇宙でも寿命があり、寿命が尽きれば死ぬ。
それは、国家でも民族でも同様で、日本国も日本民族も逃れられない宿命として何時かは死ぬ。
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